Nanowerk 2012年2月2日
ナノ食品に何が起きているか? 情報源:Nanowerk, February 2, 2012 What's happening with nanofoods? By Michael Berger http://www.nanowerk.com/spotlight/spotid=24155.php 訳:安間 武(化学物質問題市民研究会) http://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/index.html 掲載日:2012年3月30日 このページへのリンク: http://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/nano/news/120202_What's_happening_with_nanofoods.html (Nanowerk Spotlight) 2000年代のはじめには、食品ナノテクノロジーは非常にホットなトピックスであり、大きな産業食品会社は、ナノテクノロジーの応用によって提供される新たな機会を熱心に探し求めていたように見えた。その後、NGOs(例えば、FoEの報告書:食品と農業におけるナノテクノロジー 研究室から食卓へ(当研究会日本語訳))や規制機関(例えば、英上院科学技術委員会報告書:ナノテクノロジーと食品(当研究会日本語訳サマリー/勧告))の批判的な声が現れて、食品産業界は沈黙するようになった(Nanowerk Spotlight: "Food nanotechnology ? how the industry is blowing it")。しかし、そのことは、ナノテク食品が世界中の研究所で研究開発が行なわれなくなったということではない 。 食品技術の中で、どのようなナノテクノロジーの応用が現在、研究されており、テストされており、ある場合には既に実施されているかについて、その概要を下記に示す。 (訳注:オリジナルに示される画像と表を参照のこと) ”Nanotechnology food coming to a fridge near you(ナノテク食品があなたの近くの冷蔵庫にやってきている)”と、”The promises of food nanotechnology(食品ナノテクノロジーの約束)”という我々の以前の二つの記事が取り上げたトピックスを更新しつつ、Trends in Food Science & Technologyに最近(2011年1月)発表された論文("Food applications of nanotechnologies: An overview of opportunities and challenges for developing countries" ナノテクノロジーの食品分野における応用:開発途上国の機会と課題の概要)が、産業界と大学が行なっている応用研究の概要を示している。
我々が、スーパーマーケットの棚に”フランケンフード(訳注:本来は遺伝子組み換え食物であるが、ここではナノテク食品)、例えば、焼く温度に依存して味が変わるピザ;又は電子レンジにかけて好みに合わせるワインなどを見るのはまだまだのようである。米・食品医薬品局(FDA)のチモシー・ダンカンによるネイチャー・ナノテクノロジーでの最近の評論("The communication challenges presented by nanofoods")によれば、ナノ食品の導入を抑制しているものは、遺伝子組み換え食品で起きたことのように公衆の反発を恐れる食品業界のためらいと、自然を勝手に改ざんすることについてのいくつかの国の公衆の恐れである。 食品技術の以前の議論における取扱いの誤りが、食品業界に対する公衆の不信をもたらし、ナノ食品とそれを規制する責任のある監視体制を不利な立場にしたとダンカンは書いている。”一方、農業バイオテクノロジーの歴史は、多くの組織が注意を払っている明確なコミュニケーションと公衆の意見を尊重することの価値についての教訓を教えている”。 彼は、現時点では、メディア報道が工業的ナノ物質を食品と食品関連製品に導入することでもたらされる潜在的な利益とリスクのバランスの取れた記述を提供しているかどうか、又は徐々に誇張された見出しへ変化することが、ナノ食品の将来を危うくする波及効果をもたらしているかどうかは、未解決の問題であると彼は主張する。 メディアはともかく、食品産業界自身はナノ食品について公衆と互いに影響しあうようになった時には重要な役割を持つが、現在までのところ、産業界はそのことに比較的関与していない。カーディフ大学のビジネス関係・責任・持続可能性・社会センターが指摘するように("CSR in the UK Nanotechnology Industry: Attitudes and Prospects")、”企業の社会的責任は現在産業側により、’危害を加えないこと’と解釈されており、産業側は、彼等の製品の潜在的な将来の影響を予測する必要性からというよりも、むしろ政府の規制に対する反応としてリスク管理政策をつくり上げている”。 ダンカンは、食品産業界は、恐怖、不信、そして最終的には拒否の原因となる公衆の川下の懸念を防ぐために、行動を起こすよう勧告している。”そうは言っても全ての利害関係者が公的寄与に長期的な展望を持ち、たとえ市場向けのナノテクノロジーに対する公衆の即座の支持を生み出さなくても、信頼性の構築又は約束の履行努力を捨てないことが重要である。むしろ公的な約束は将来への投資として扱われるべきであり、配当がつくようになるためには、時間と忍耐と粘り強さが必要である” 訳注:ナノ食品関連記事
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