被団協新聞

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「被団協」新聞2008年 11月号(358号)

2008年11月号 主な内容
1面アジア欧州人民フォーラム(北京)で訴え
千葉地裁で勝訴
2面在外被爆者が提訴 ●非核水夫の海上通信
3面歴史NGO世界大会(ソウル)で報告
わが街の被爆者の会―京都
4面相談のまど「脳梗塞で入院中の母、退院後は?」

核兵器廃絶への道筋を アジア・ヨーロッパ人民フォーラム

 

第7回アジア・ヨーロッパ人民フォーラムが、中国の北京で10月13〜15日開催され、日本被団協から岩佐幹三事務局次長が参加しました。
  24〜25日北京で開催されたアジア欧州会議(ASEM)首脳会合にむけて提言をするため、これら諸国のNGOが中心となり開かれたものです。「平和と安全保障」「社会及び経済上の権利と環境上の正義」「参加民主主義と人権」の3つのテーマを柱に、約30の分科会で討議されました。

中国で初公開の原爆パネル掲げ

  岩佐次長は15日「大量破壊兵器の影響と核軍縮と正義のための闘い」の分科会で発言。自らの被爆体験をもとに、ふたたび被爆者をつくらせぬために2010年のNPT(核兵器不拡散条約)再検討会議での核兵器廃絶への道筋の明確化と実行について訴えました(発言要旨2面に)。この時、持参した6枚の「原爆と人間展」のパネルが、他の参加者の協力によって高く掲げられました。会議場内とはいえ中国で原爆パネルが公開されたのは初めてのこと。参加者から、被爆の実相を初めて知った、病気と闘いながらの運動に感動した等の声が聞かれました。

 
私たちにはまだやることがある

  岩佐次長は次のように感想を語っています。
  「国家の安全保障と人間の安全保障の議論で、多くの人はこの二つの意味づけに熱中し、人間の安全保障のため核兵器を廃絶するなど実践的な運動はほとんど議論されなかった。まだまだ私たちには実相普及など、やることがあるなと感じた。パネルの効果は予想以上に大きかったと思う」。

脳梗塞後遺症も認める 千葉地裁判決

  原爆症認定千葉第1次訴訟の判決が、千葉地方裁判所で10月14日にありました。原告は4人でしたが、うち2人は今年5月に認定されており、未認定の2人について国の却下処分を取り消し原爆症と認める、原告勝利の判決でした。これで原爆症認定集団訴訟は、地裁、高裁あわせて原告側の12連勝となりました。

肝硬変、脳梗塞も

  判決は、旧審査の方針について「DS86および原因確率のいずれにも一定の限界があり、これらを機械的に適用して放射線起因性を判断するのは相当ではない」と指摘しました。今年の4月から適用の「新しい審査の方針」で積極認定の対象とされていない疾病である、C型肝炎ウイルス感染による肝硬変と脳梗塞に、放射線起因性を認めました。

 
厚労省に申し入れ

  日本被団協は、千葉原告団らとともに厚生労働省に対し、控訴断念、審査の方針の再改定、全国の集団訴訟の一括解決などを求める申し入れを行ないました。また15〜17日は「控訴するな」と厚生労働省前で行動しました。

 
たたかいは高裁へ

  9月22日の札幌地裁原告勝利判決に対し、国側が10月3日、不当にも控訴しました。また千葉地裁判決についても国側は17日に控訴。これに対し日本被団協、全国原告団、同弁護団は「国・厚労省は連敗を重ねており、仙台高裁、大阪高裁での前面敗訴を見ても、高裁での勝ち目はない。いたずらに訴訟を引き伸ばすのでなく、全ての控訴を取り下げたうえで、早期一括解決のため麻生総理が直ちに決断することを求める」との抗議声明を出しました。
  札幌と千葉の原告団はそれぞれ、判決で認められなかった損害賠償請求について全員が控訴し、闘う決意を示しました。

第8回協議

  被団協、全国原告団および弁護団の3者と厚生労働省との第8回協議が10月2日ありました。
  3者側は冒頭で、原告から訴訟の早期解決を訴えました。次いで厚労省側から6千件余の滞留がある原爆症認定状況の説明がありました。積極認定の疾病である心筋梗塞と白内障の認定数が少ないことにつき、認定基準と事務方の自己規制を正しましたが、順番どおり審査にかけているとし、基準についての回答は得られませんでした。
  審査の促進と裁判の一括解決のため、審査の方針のさらなる改定と、医療分科会委員の入れ替えを要求しました。

新たな認定

  厚生労働省は10月の医療分科会と審査部会、および事務局で366件を新たに認定。このうち原告は3人でした。これで新基準に基づく認定は1387件、原告は170人となりました。

九州ブロック講習会開かる

  中央相談所の今年度相談事業講習会のトップを切って、10月13〜14日、沖縄で九州ブロック講習会が開かれました。九州各地と沖縄から160人が参加しました。
  1日目は、はじめに中央相談所の肥田舜太郎理事長が講演。「被爆直後から、MPが被爆者に対する診療を止めろといってきた。被爆者にも、被害を話したら投獄するとの脅しを加えて口封じをした。沖縄の人たちもアメリカに不当に土地を奪われ苦しめられている。アメリカは占領以来63年間好き勝手なことを日本に押し付けてきた。政治も経済も裏にあるものをちゃんと見ないといけない。アメリカは自分の戦争に日本を巻き込むために自分が押し付けた憲法も変えさせようとしている。被爆者の中には、色々なことがあってのことだろうが口を閉ざしている人が多い。しかし被爆者にはもう怖いものは何もない。見たり聞いたりした真実をいま語らなくてはいけない。これからの健康について注意しなければならないことは、転ばないこと、食べ過ぎないこと、目標を持つこと」などと語りました。
  続いて日本被団協の田中熙巳事務局長が、被団協の運動と新認定制度活用について話しました。
  2日目は、相談活動、被爆者の医療・健康問題、被爆者運動の3分科会に分かれて討議・交流がおこなわれました。

在外被爆者が提訴

  国外居住を理由に法による援護を受けられず、精神的苦痛を受けたとして、アメリカとブラジル在住の被爆者と遺族163人が10月6日、慰謝料など一人120万円の国家賠償を求め、広島地方裁判所に提訴しました。
  在外被爆者は、1974年厚生省公衆衛生局長402号通達によって、日本を離れると被爆者としての権利が失権され、手当の支給停止など、長年にわたり苦痛を押し付けられました。
  韓国の郭貴勲さんの裁判で02年大阪高裁勝訴判決が確定し、402号通達が廃止され在外での手当受給が実現。その後、三菱重工広島の徴用工だった韓国人被爆者の賃金不払と慰謝料を求める裁判で、昨年11月最高裁判所が402号通達は違法と断罪、一人120万円の賠償金を国が支払う判決が確定しました。
  この最高裁判決を受け在外被爆者が共同して8月、厚労省に国家賠償を求めたところ、提訴があれば和解も含め対応すると回答。提訴に踏み切ることになりました。
  2500人余の韓国の被爆者は支部ごとにグループをつくり、広島、長崎、大阪の3地裁に11月にも提訴する予定です。
  厚労省の、裁判を通さなければ国家賠償に応じないという、在外で高齢化した被爆者に無用の苦痛を与える態度には批判の声が上がっています。

「基本要求」と9条

直野章子(ノーモア・ヒバクシャ9条の会呼びかけ人会の発言から)

  母が広島の被爆者。会ったことのない祖父の被爆死の様子を聞き「なぜおじいちゃんがそんなに苦しんで死ななければならなかったのか、おじいちゃんのあだ討ちをするため原爆と闘おう」という気持ちが芽生えた。
  被爆29〜30年に描かれた原爆の絵に出会い、描いた人を訪ね歩いた。多くの人は堰を切ったように話をしてくれたが、最後に「こんな話をしたのは初めて」と言う。話をさせるのは残酷なことかもしれないと思いつつ「聞いてくれてありがとう」とも言われて、被爆者が語ること、また語れないということはどういうことか考え始めた。
  そんな中、日本被団協の「基本要求」に出会い、大きな感銘を受けた。国の戦争責任を追及し、被爆者援護法を制定することは、私の「おじいちゃんのあだ討ち」にもつながると感じた。
  「助けて」と援助を請うのではなく償いを要求することは、国に2度と戦争をさせず、私たちを被爆者にしないためでもある。戦争の被害者にも加害者にもならない権利を確立し、憲法9条を実現することでもある。
  被爆者に対しては、これまで生きてくれただけでも十分という思いもあるが「ふたたび被爆者をつくらない」ために一緒にがんばりたい。
  被爆者の願いを実現するには政府に9条を守らせ、日米軍事一体化から抜け出す必要がある。日米両政府に対して原爆被害への責任を追及し続けるべき。特に、米国に償いを要求する権利を被爆者は持っている。「基本要求」実現のために、共に立ち上がろう。

アジア・ヨーロッパ人民フォーラムでの訴え

岩佐幹三

 まず、かつて日本政府が起こした戦争によって命を失われた2000万人もの中国人民およびアジア諸国民の犠牲者の皆さんに黙祷をささげます。あの戦争では日本国民にも300万人の死者を出しましたが、敗戦直前にアメリカ軍による原爆投下で、人類史上最初の核戦争の犠牲になったのが、私たち原爆被爆者でした。当時16歳だった私は、国のために戦って死ぬことが人生の目的だと教え込まれました。しかし原爆がもたらした被害と被爆の体験は、私の精神に一大転換を引き起こしました。過去の無自覚だった自分を反省し、核兵器も戦争もない平和な未来をめざして歩むことになりました。
  あの日、1945年8月6日、私は、広島の爆心地から1・2キロの地点で被爆し、この世の地獄を体験しました。(略)広島・長崎の両市では年内に21万人という死者を出したのです。緊急の援助が最も求められていたその時、アメリカ占領軍と日本政府は、原爆被害の実態を隠し、被爆者を救援せず放置したのです。その施策は、その後も長年にわたって継続されました。それは人道に反する犯罪行為です。その責任は許しがたいものです。
  1954年アメリカがビキニ環礁で行なった水爆実験で、日本の漁船が被曝しました。それを契機に核兵器廃絶の世論が世界中に広まりました。1956年私たち被爆者は、全国組織、日本被団協を結成。戦争を起こし原爆投下を招いた国の責任を追及し、「ふたたび被爆者をつくらない」ために核兵器を廃絶し、原爆被害に対する国家補償を求めて運動を進めてきました。
  原爆は、被爆後60年以上経過した今でもなお被爆者に襲いかかっています。原爆被害は、被爆当時だけのものではないのです。しかし日本政府は、原爆の影響を、爆発時の初期放射線を至近距離で被爆した人に限るものとして、過小評価した政策をとり続けています。過小評価するということは、原爆=核兵器がまた使用されても仕方がないという核兵器容認の政策につながります。私たち被爆者は、このような政策を許すことはできません。
  私たちを取り巻く国際情勢が、予断を許さぬ状況にあることも否定できません。2000年のNPT再検討会議では、核保有国が自国の核兵器の廃絶を達成するという明確な約束をしました。しかし9・11以降、アメリカのブッシュ政権はこの約束を棚上げにしてきました。インド、パキスタン、北朝鮮などが核保有国の仲間入りを企て、核兵器の拡散が進み、人類は核兵器使用の危機にさらされています。
  一方、平和を愛する諸国民の努力で、世界各地域に非核地帯が広がっています。これをますます広げて世界中をおおい尽くし、核兵器廃絶の国際世論で核保有国を追い詰めることができれば、核保有の有効性は無に近いものになるでしょう。私たちも日本を含む北東アジア非核地帯の成立へと頑張ります。
  私はガンとたたかいながら、一人の被爆者として原爆被害の実相を語り伝え、核兵器を一日も早くこの地球上からなくすために被爆者運動にかかわっています。私たち被爆者が体験したような被害は、子どもや孫たち、そして世界のすべての人たち誰の上にも、決して再び繰り返されてはならないのです。そのためには1日も早く核兵器を廃絶しなければなりません。皆さんも、自分たちにもふりかかる問題として受け止めて欲しいのです。
  私はそのことを訴えるとともに、被爆者は、「核兵器も、戦争もない21世紀、平和な世界を築くために」皆さんと一緒に考え、これからも頑張り続けることを伝えるために、ここに来ました。人間に理性と平和を愛する心と実行力がある限り、きっと達成されることを信じます。

非核水夫の海上通信

平和施策

   ヒバクシャ地球一周証言の船旅は、10月に地中海に到着。代表団がスペイン・カタルーニャのバルセロナに飛び、自治州政府と議会の歓迎を受けた。
  カタルーニャは1930年代のスペイン内戦で独伊に支援されたフランコ将軍と戦い、多大な犠牲を経験した。その後75年まで独裁下で人権侵害に苦しんだ。当地では伝統的に独立・自主の気質が高い。昨年からは、内戦や独裁下の被害と人権侵害について州政府が本格的な歴史発掘作業に乗り出している。州政府の平和人権局がこの作業を担当している。
  州議会に設置された連帯委員会ではさまざまな国際協力施策がNGOも参加して立案される。委員会は被爆者代表団の訪問にあたり、「核兵器禁止に関する決議」を審議した。カタルーニャ議会として同州政府とスペイン政府に対し、核兵器禁止に向けたイニシアティブを要請するものだ。
  市民と自治体が協力した平和施策の好例を学んだ。
  川崎哲(ピースボート)

日本の被爆者運動を紹介―歴史NGO世界大会

  第2回歴史NGO世界大会が10月9〜11日韓国のソウルで開催され、日本被団協の坪井直代表委員と田中熙巳事務局長が、第10分科会のパネリストとして参加しました。
  北東アジア歴史財団の主催で昨年に次いで開催されたもので、北東アジアの平和と発展のため、国家を超えた歴史認識の共有と和解を目指す討議の場として設けられたものです。多くの若者を含む数千人の参加者がオリンピック公園内のパークテルに会し、6つのテーマ別検討会と18のワークショップ・分科会に分かれて討議が行なわれました。
  第10分科会は韓国と日本の原爆被害者の証言と運動について報告と討議が行なわれました。
  坪井代表委員は、被爆体験から核兵器の廃絶の重要性を訴えました。田中事務局長は、まずアメリカと日本政府が行なった原爆被害の隠蔽政策を説明。さらにアメリカの核政策に加担した日本政府の原爆被害受忍政策に対し、国の責任を追及し続けてきた50年余にわたる日本被団協の活動とその成果を報告しました。
  分科会の基調報告を韓国原爆被害者協会元会長の郭貴勲さんが行ない、韓国の原爆被害者を救援する市民の会代表の市場淳子さんなどの報告も行なわれました。
  原爆投下は日本による植民地支配からの開放をもたらしたと評価する面もある韓国で、原爆被害と被爆者運動を伝える貴重な機会となりました。

わが街の被爆者の会 京友会(京都府)

  今年は日本人のブラジル移民百周年ですが、そのブラジルでの記念事業の一つとして、京都府が京都文化産業フェアーを開催しました。京友会はその実行委員として、4人の代表が9月5〜7日にブラジルを訪問。在ブラジル原爆被爆者協会との共催で8月2日から開かれていた「原爆慰霊写真展」に参加しました。
  現地では在ブラジル原爆被爆者協会のほか、広島県人会、長崎県人会、京都人会とそれぞれ交流しました。サンパウロ市議会も訪問(写真)し、原爆の悲惨さと核兵器廃絶・世界平和への願いを訴えてきました。

京都駅で原爆展

  7月11〜17日、京都駅2階で原爆展を開きました。2万人余が訪れた中「おばちゃんら死に損ないや」「戦争はかっこいい」という男の子がいました。当番の被爆者がもう一度パネルをゆっくり見てくるよう話したところ、しばらくして「あんなこわいことがあったのに生き残れたの」と話しかけてきました。被爆者の使命を感じる出来事でした。(京友会)

風紋 西山さんの話、雑誌に

◇…本紙連載「おり鶴さん」の作者西山すすむさんが「NHKラジオ深夜便・こころの時代」に登場したことは7月号のこの欄で紹介しました。その「おり鶴さんの祈り」が雑誌『ラジオ深夜便・こころの時代』9号(NHKサービスセンター発行・480円)に掲載されました。
◇…西山さんの被爆体験、漫画家人生などが語られ、「おり鶴さん」2本も転載されています。
◇…この号には「被爆直後の広島を撮ったカメラマン」松重美人さんの「こころの時代」(03年11月放送)も再録されていて、写真家と漫画家、広島と長崎の体験2本建てになっています。

相談のまど

  脳梗塞で入院中の母、退院後は?
  【問】被爆者である母が9月に脳梗塞で倒れ、現在入院していますが、その病院から「うちからは退院してほしい。別の病院を探して」といわれています。しかし、今入れる病院や施設は負担が14万円を超え、私の収入ではとても払えません。
  母は入院してから、胃糊(いろう*)処置がとられました。介護保険では要介護5と認定されています。
  被爆して以来苦労して私たち子どもを育ててくれた母の最期を何とかしてあげたいと思います。何かよい方策はないでしょうか。被爆者として利用できることはありますか。健康管理手当ては受給しています。
*  *  *
  【答】被爆者対策では介護手当ての受給が考えられますが、これは在宅での介護が基本になります。お母さんが今の病院を退院した後、自宅で過ごすことができるかを検討してみてください。主治医に、胃糊処置をしていても在宅で介護をすることが可能かどうか、よく相談してください。
  在宅介護が可能であれば、介護支援センターのケアマネージャーと介護保険の利用計画を立てます。主治医から近所の病院を紹介してもらい、訪問看護、訪問介護などの計画を立ててください。
  介護保険を利用して生じる医療系のサービスは被爆者の自己負担はありません。また、ヘルパーなどのサービスで生じた負担は被爆者の介護手当として請求できます。この場合は、被爆者介護手当の申請をすることが必要になります。
  *「胃糊」とは、口から食べられないなどの人が、直接胃に栄養剤を入れる(経腸栄養法)ためにお腹にあける小さな穴のこと。

ツボはここ 冬の冷え

  7日は立冬、22日は小雪と本格的な冬の到来です。冬は腎臓や膀胱系が傷みやすく、冷え性の方にはつらい季節です。
  東洋医学で腎経は、足の裏から始まって内くるぶしから下腿、大腿の内側を通って、身体の前面から鎖骨の下まで、27のツボがあるとしています。冬季を元気に過ごすためには、腎系をきたえることが大切です。
  食事はゴボウ、大根、ニンジンなどの根菜類を食します。冷たい飲み物や生野菜は慎みます。
  そして手足の爪を手で左右からつまんで、クルクルと押えます。それぞれ10本の指に行ないます。からだの末端を刺激することで、特に冬に巡りが悪くなっている血流を促すことになります。「ここに血液が流れてくる」ことを想像して、毎日続けてください。