俯瞰図socio-economic macro-data on　→　第二次ベビーブーム世代

　　　　・生息状況：出生(出生数/出生地)、生存と死亡（人口/全人口に対する構成比/居住地域/死亡率/自殺率)、結婚、出産

　　　　・仕事の状況：就業/失業/非労働、業界、職種　　

　　　　・家庭環境：母親の世代、父親の世代、兄姉、家電製品普及率、　　

　　　　・教育環境：進学率、大学受験競争倍率、先生の日教組加入率、先生の世代分布、　　　

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出生数の最新速報→平成１５(2003)年人口動態統計年間推計
上図のデータソース最新版→『人口動態統計上巻』『人口動態統計中巻』『人口動態統計下巻』
資料所蔵機関検索→ここから
　　　　　

60年代以降だけみると、
第二次ベビーブームは
出生数の頂点。
しかし、戦前と比べると、
たいしたことはない。　

　「第二次ベビーブーム」っていうけれども、どれくらいブームだったのだろう？と思って、調べたのが、20世紀100年間の日本における出生数の推移(左図)。

　確かに、第二次ベビーブームは1960年代以降の出生数の頂点にあたる。第二次ベビーブーム期の年間出生数200万は、1961年の年間出生数150万程度、現在の年間出生数120万前後と比べれば、かなりの数である。

　しかし、戦前の出生数と比べてみると、「第二次ベビーブーム」の出生数は取り立てて騒ぐほどの水準にはない。大正後期から昭和初期にかけての出生数は、第二次ベビーブームの出生数と同じかそれ以上の水準に、ほぼ毎年達していた。

　おそらく、きわめて長期的に見れば、明治末から昭和末までの全体が、ベビーブームとでも呼ぶべき、爆発的な人口増加期だったのだろう。そして、この最後の時期が、いわゆる「第二次ベビーブーム」だったのだろう。違うだろうか。

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　→現住所(2000年)の分布　

　やっぱり多い東京・大阪生まれ。
　といっても、せいぜいそれぞれ１割程度

　「1970年の全国出生数」に対する「1970年の各都道府県別出生数」のシェアを示したのが左のグラフ、「1975年の全国出生数」に対する「1975年の各都道府県別出生数」のシェアを示したのが右のグラフ。

　71−74年のデータは入手できなかったが、70年と75年を見比べると、埼玉生まれが北海道生まれを追い越した以外、大きく異なる点はないので、この間に、大きな変動はなかったのだろう（と信じたい）。

　結果。東京・大阪生まれが多いのは、やっぱりという感じだが、それぞれ一割程度しかなく、「東京一極集中！」などと言えるほどの迫力はない。三番・四番の神奈川・愛知県になると、5%程度まで簡単に落ちて、その下は、5%,4%,2%台の県と続く。こうしてみると、第二次ベビーブーム世代は全国に意外と分散して生まれてきたのだなあ、と思いがちだが、そういうわけでもなさそうだ。

　第二次ベビーブーム世代の半数近くが
　三大都市圏生まれ

　行政単位としては別でも、我々の実際の活動・感覚からすると、東京・神奈川・千葉・埼玉、京都・大阪・兵庫は、不可分である。したがって、この二つの都市圏をまとめて、シェアを見るほうが、実態に即しているといえるだろう。東京・神奈川・千葉・埼玉を首都圏として、京都・大阪・兵庫を京阪神として、それぞれ一つにまとめたのが右図である。

　こうしてみると、同世代の四人に一人は首都圏生まれ、同世代の四割が首都圏・京阪神の二大都市圏生まれ、同世代のほぼ半数が、首都圏・京阪神・名古屋の三大都市圏生まれである。第二次ベビーブーム世代の出生地分布は「東京一極集中」ではないが、「二大都市圏寡占」ぐらいには言えそうだ。第二次ベビーブーム世代は全国に分散して生まれてきたわけでは決してない。

　鳥取・島根・高知生まれが、
　第二次ベビーブーム世代3大レア・アイテム

　また、3%,2%,1%などというレベルではなく、第二次ベビーブーム世代を「ほとんど出生させていない」県があることにも気づく。(右表)

　少ない方を見て行くと、一番「いない」のが、鳥取生まれ。

　1970年生まれ全国1,934,239人のうち、鳥取生まれは僅か7,998人（みんな知り合いだったりして…）で0.4%にしかならない。1975年生まれについて見ても、全国1,901,440人に対して鳥取生まれは8,755人。少し増えたが、これでも全国の0.6%。

　鳥取についで少ないのは、島根・高知生まれで、1970年生まれのうち、島根生まれは0.5%(10,539人)、高知生まれは0.6%(11,842人)、と全国の同世代の1%にも満たない(1975年生まれもほぼ同様)。このような1%未満の県は鳥取・島根・高知を含めて17もある(70年生まれ・75年生まれともに)。

出生数が1万五千人未満の県(1970年)

県名　　出生数　　　対全国比

香川　　14,522　　　　0.80%

佐賀　　13,187　　　　0.68%

山梨　　12,269　　　　0.63%

福井　　12,181　　　　0.63%

徳島　　11,852　　　　0.61%

高知　　11,842　　　　0.61%

島根　　10,539　　　　0.54%

鳥取　　 7,998　　　　0.41%

出生数が1万五千人未満の県(1975年)

県名　　出生数　　　対全国比

佐賀　　13,085　　　　0.68%

福井　　12,421　　　　0.65%

徳島　　12,020　　　　0.63%

山梨　　11,872　　　　0.62%

高知　　11,842　　　　0.62%

島根　　10,939　　　　0.57%

鳥取　　 8,755　　　　0.46%

　大雑把に見て、山陰・四国・北陸出身者は、第二次ベビーブーム世代に極めて稀少な存在である(右図)。

　以上の検討を総合すると、第二次ベビーブーム世代の出生地分布パターンは、1.出生者の四割を占める2大都市圏、2.出生者の数パーセントずつに分散した多数の県、3.ほとんど出生者のなかった17の県、からなる三層構造をなしている、ということになりそうだ。

　以上見てきた第二次ベビーブーム世代の出生地分布は、長期的趨勢のなかで、どのように位置づけられるのだろうか。

　下の帯グラフは、1935年生まれから2000年生まれまでの出生地分布を示したものである。戦争の被害のためもあってか、終戦後、大都市圏生まれのシェアは、戦前の水準から低下していた。流れが変わったのは、昭和30(1955)年。首都圏・京阪神・愛知の三大都市圏生まれのシェアが急速に膨張。そして、その絶頂が昭和45年(1970)年。これ以降、90年代まで、三大都市圏生まれのシェアは、再び、停滞ないし収縮に向かう。

　この三大都市圏生まれのシェアの収縮・停滞期のはじめにあたるのが、70年代前半の第二次ベビーブーム世代であるといえよう。

俯瞰図socio-economic macro-data on　→　第二次ベビーブーム世代

　　　　・生息状況：出生(出生数/出生地)、

　　　　・生存と死亡（人口/全人口に対する構成比/居住地域/死亡率/自殺率)、結婚、出産

　　　　・仕事の状況：就業/失業/非労働、業界、職種　　

　　　　・家庭環境：母親の世代、父親の世代、兄姉、家電製品普及率、　　

　　　　・教育環境：進学率、大学受験競争倍率、先生の日教組加入率、先生の世代分布、　　　

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