著書，学術論文等の名称

単著共著の別

発行又は発表

の年月

発行所，発表雑誌等又は発表学会等の名称

概　　　　要

（学術論文）

＜査読付き論文＞

(1) 「海上都市立地に伴う後背地の都市力変容予測に関する研究」　　

共著

昭和62年3月

日本建築学会計画系論文報告集、第373号、pp87-97

・本研究は、水際域開発に伴う後背地の都市への影響を定量的に解明するための都市構造の解析手法を開発したものである。

(2) 「The Location for Sea City as Residential Quarters-Examination of Factors Controlling Territory of Urban Community-」

共著

昭和63年5月

国際沿岸域学会学術研究講演会、Coastal Zone87”、pp157-160

・本研究は、都心空洞化問題を解決する方策としての沿岸域開発（海上都市）等の開発に伴う適正な居住区の規模を都市コミュニティのまとまりの視点から評価を行ったものである。

(3) 「港湾都市におけるグレーゾーンおよび衰退地区の検出」

共著

昭和63年11月

日本都市計画学会学術研究論文集、第23回、pp73-78

・本研究は、都市と港湾の境界領域において土地利用が曖昧となっている地域（グレーゾーン）の生活環境の改善の方向性を解明することを目的とした研究である。都市における港湾の空間構造は、急激な都市化の中で分断され、都市空間との連続性や生活環境としての魅力が低下してきている。

(4) 「地域環境評価システムの構築」

共著

平成15年2月

アーバンインフラテクノロジー推進会議技術研究発表会論文集、CD作品集

・本研究は、地域の自然環境や生活環境に配慮した地域開発事業を立案する際に重要となる地域環境の評価システムを構築したものである。

(5) 「都心部における都市交通インフラの統合的整備に関する考察−高架立体道路と新交通の一体的整備による日本橋の面的活性化の提案−」

共著

平成16年2月

アーバンインフラテクノロジー推進会議技術研究発表会論文集、CD作品集、アーバンインフラテクノロジー推進会議

・本論文は、高架立体道路と新交通を融合した複合的な交通インフラの整備し、首都高速道路の景観問題を解決するとともに、それらを核とした日本橋地区の面的な活性化を図る都市開発プログラムを構築している。

(6) 「緑を育む都市　-　ガーデンコミュニティ・マネジメントシステムの提案」

単著

平成16年3月

日本建築学会応募論文集、｢都市建築の発展と制御｣、pp163−166

・本研究は、地球環境時代における持続可能な地域経営システムのモデルを提案するものである。本稿では、都市における貴重な自然資源である公園や緑地等の公共空間を地域の共有資源（コモンズ）として再定義し、社会的共通資本の視点から、都市の緑地等を持続的にマネジメントしていくためのシステムを提案している。

(7) 「City of Growing Green”

-　Proposal of Garden Community

 Management System」

単著

平成17年9月

The 2005 World SB Conference in Tokyo SB05

（サスティナブル建築）

・本研究は、都市における公園や緑地等の公共空間を地域の共有資源（コモンズ）として再定義し、地域(コミュニティ)の主体的な参加によって持続可能な経営を行うためのシステムを「ガーデンコミュニティ・マネジメントシステム」として提案したものである。

(8) 「都市の環境持続可能性指標（ESI）の開発に関する研究-東京都におけるケーススタディ」

共著

平成18年７月

日本不動産学会誌通巻76号、日本不動産学会

・本研究は、持続可能な都市を創造するための戦略的な政策評価ツールとしての「環境持続可能性指標（ESI：Environmental Sustainability Index）」の開発を行っている。

(9) 「CO2ポイント制度を活用した既存共同住宅団地再生の可能性」

共著

平成18年１１ 月

アーバンインフラテクノロジー推進会議技術研究発表会論文集、CD作品集、アーバンインフラテクノロジー推進会議

・本論文は、都市再生機構が保有する賃貸団地を対象として、それらの再生を通じた「持続可能なコンパクトな都市モデル」の創造スキームを提案している。

＜査読なし論文＞

(1) 「ポートリンケージプログラムの提案

共著

平成2年6月

大阪湾の未来を考える論文競技入選論文集、運輸省第三港湾建設局、pp441-450

・本研究は、大阪湾の統合的な管理を行うための戦略的な港湾都市経営手法の提案を行ったもので、臨港地区の計画的な土地利用転換を促すためのルールを提示している。なお、本論文は、大阪湾の未来を考える論文競技にて入選した作品である。

(2) 「緑を育む都市　-　ガーデンコミュニティ・マネジメントシステムの提案」

単著

平成16年3月

日本建築学会応募論文集、｢都市建築の発展と制御｣、pp163−166

・本研究は、地球環境時代における持続可能な都市経営システムのモデルを提案するものである。

（その他）

＜調査報告＞

(1) 「シアトル：総合的な環境計画プロセスへの取り組み」　

単著

平成9年3月

1996年、「ボラード」、（財）港湾空間高度化センター、pp18-21

・本論文は、持続可能なウォーターフロント計画のあり方について、シアトルの環境計画プロセスの事例を踏まえながら、その方向性の考察を行っている。

(2) 「田園地帯の計画と保全」 - 田園都市の影響と今日的意義

単著

平成10年7月

IBSフェローシップ研究報告書、財）計量計画研究所、219p

・研究報告書の主な内容としては、英国の田園地帯の環境保全手法を踏まえて、わが国の首都圏における田園地帯の計画と保全手法に関する提言を行ったものである。

(3) 「田園都市100年の歴史」

共著

平成12年8月

景観デザイン研究会、106p

・本書は、景観デザイン研究会の「田園都市100年の歴史部会｣の活動の成果をまとめた研究報告書である。

・主な研究内容は、英国のE.ハワードが提示した｢田園都市論｣の理念を総括しながら、国内外の先進事例における田園都市論の影響について考察を行ったものである。 

(4) 「21世紀新都市モデル‘森にしずむ都市‘−リエゾンフォレストシティの実現に向けて」

共著

平成15年3月

平成14年度「森にしずむ都市」推進コンソシアム報告書、「森にしずむ都市」推進コンソシアム、pp1-3

・本書は、福島県が主催する「森にしずむ都市」の構想を具現化するための持続可能な地域ビジョンの方向性について検討を行った研究報告書である。

　（森にしずむ都市推進コンソシアム）

(5) 「緑を育む都市−ガーデンコミュニティ・マネジメントシステムの提案」

単著

平成16年6月

”21世紀の都市空間の行方”、「建築雑誌」、2004.06,vol.119,No.152、日本建築学会、pp24-26

・本論文は、地域の共有資源である緑地や公園を「社会的共通資本」として再定義し、コミュニティを主体とした持続的なマネジメントを行う仕組みを「ガーデンコミュニティ・マネジメントシステム」として提案を行ったものである。

・

(6) 「超学際的取り組みの推進に向けて−持続可能な共生社会の実現のために−

共著

平成17年3月

平成16年度「森にしずむ都市」推進コンソシアム報告書、「森にしずむ都市」推進コンソシアム、pp37−54

・・本書では、21世紀にふさわしい環境共生社会のあり方として、豊かな森林資源等を基盤とした環境コミュニティビジネス等を提案するとともに、それらを主体とした地域産業モデルやそれらを支える環境社会モデルについて調査・研究を行い、研究報告書としてまとめている。

 　（森にしずむ都市推進コンソシアムWG）

(7) 「都市と農村の有機的結合による持続可能な都市圏モデルの実現」

単著

平成17年5月

「都市建築の発展と制御に関する特別調査委員会」報告書、日本建築学会、pp97-99

・本書は、日本建築学会の「都市建築の発展と制御に関する特別調査委員会」の活動成果を研究報告書としてまとめたものである。

・本稿では、持続可能な都市の基本となる都市と農村の融合やそのためのコンパクトな都市構造への改変の重要性を解説している。

(8) 「持続可能な都市経営システムの構築に向けて」

単著

平成17年5月

「都市建築の発展と制御に関する特別調査委員会」報告書、日本建築学会、pp100-10１

・本書は、日本建築学会の「都市建築の発展と制御に関する特別調査委員会」の活動成果を研究報告書としてまとめたものである。

・本稿は、持続可能な都市経営の基本となる成長管理政策や戦略的環境アセスメントの重要性について提案を行っている。

（9） 「新たなセルフデマンドコミュニティを創造するコミュニティビジネスモデルの構築」

共著

平成18年2月

「平成17年度中小企業ビジネスモデル連携支援事業」調査報告書

　発注者：諏訪商工会議所

　 受託者：タイセイ総合研究所

・本報告書は、諏訪市の中心市街地活性化の具体的な戦略として、歴史的建造物を活用したセルフデマンド型のコミュニティを創造するためのコミュニティビジネスの可能性を調査し、地域の主体的な参加による「まちづくりコミュニティビジネス」の創造スキームの提案を行ったものである。

 ・同調査は、日本商工会議所平成17年度中小企業ビジネスモデル連携支援事業に採択された。