2002年は平穏で、かつ明るいニュースを望みたいところですが、激動の波は強まることはあっても弱まる気配はありません。種の法則にあてはまるダーウィンの「変化への素早い対応」が、企業にも個人にも生き残りのキーワードとしてあてはもると言えるでしょうか。暦は新しくかえれても、年の瀬12月19日には新たに上場企業の寿屋が民事再生法を申請して倒産するなど、厳しく緊迫した空気の年明けとなっています。21世紀最初の年である2001年は、GMCグループでもスーパーマーケットグループでも20世紀に積み重なった矛盾が経営破錠の形で顕在化した、特徴ある年でした。その背景にはスーパーグループを取り巻く環境の逆風時代の継続があったのですが、この厳しい2002年も大きな変動はないようです。

　企業の永続的繁栄を前提にすると、新店開発が重要な意味を持ってくるのは周知の事実ですが、逆風の時代が続くなかで緊急の課題になっているのは「講造改革」の推進です。ひとえに「構造改革」といっても内容は一様ではありません。過去の経営戦略によって“緊急度”に違いが出てきていますが、経費構造、商品原価構造の抜本的改革が共通するものとして浮上しています。店舗群構造や財務構造の転換が課題となっているのです。いずれも問題意識として既にインプットされているともいえるし、また、部分的に取り組みが始まっているケースもあります。敢えて強調するのは、取り組みの成果を早くあげる必要があるということと、一朝一夕に完遂できる性格の問題ではないということでしょうか。継続的な注力が欠かせない。この意味からすると、2002年は「構造改革」と本格的に取り組む年、もしくはドライブをかける年、その正念場になるでしょう。

経営の度量と真価が問われる年として当社と共に乗り切っていこうではありませんか！

　

　

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