2020

単著
  • 『日本政治の病理』(三一書房 2020年8月15日)
共著
  • 『近現代中国と世界』(中央大学出版部 2020年2月20日)

2019

共著
  • 『ハノイ会談以後の朝鮮半島情勢』(朝鮮大学校朝鮮問題研究センター 2019年10月10日)

2016

共著
  • 『戦争をしないための8つのレッスン』(晃洋書房 2016年3月)

2015

単著
  • 『日本はどこに向かうか』(研究所テオリア 2015年5月)
共著
  • 『検証 安倍談話』(明石書店 2015年10月)

2014

単著
  • 『すっきりわかる! 集団的自衛権』(大月書店 2014年2月)

2013

共著
  • 『中国脅威論と憲法改正問題』(広島弁護士会 2013年12月)
  • 『21世紀のグローバル・ファシズム』(耕文社 2013年1月)

2012

共著
  • 刘容生,王智明,陈光兴主编『东亚脉络下的钓鱼台』(台湾国立清华大学出版社 2012年10月)
  • 市民意見広告運動編『核の力で平和はつくれない』(合同出版 2012年8月31日)

2011

単著
  • 『ヒロシマと広島』(かもがわ出版 2011年7月)
  • 『広島に聞く 広島を聞く』(かもがわ出版 011年3月)

2010

単著
  • 『13歳からの平和教室』(かもがわ出版 2010年8月)
共著
  • Hakan Altinay ed, "Does Fairness Matter in Global Governance?"(Global Economy and Development at Brookings)
  • 全国民主主義教育研究会編『現代教育の思想水脈』(同時代社 2010年7月20日)
  • 社協ブックレットNo.015『朝鮮の核問題はアメリカの核問題』(在日本朝鮮社会科学者協会中央常任理事会)

2009

共著
  • 歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報』(三省堂)

2007

単著
  • 『国際社会のルール(1) 平和な世界に生きる』(旬報社 2007年11月)
共著
  • 歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報』(三省堂)
  • 茂木俊彦等編『子どもの権利と障害者自立支援法』(全障研出版部)
  • 『国際平和と日本の道 東アジア共同体と憲法九条』(昭和堂)
  • 広島平和記念資料館編『図録 原爆の絵』(岩波書店)

2006

共著
  • 浮島丸殉難者を追悼する会
    『東アジア国際平和シンポジウム ~浮島丸事件:東北アジアの平和のための条件を考える~』
  • 歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報 2005年版』(三省堂)

2005

単著
  • 『平和と憲法第9条について考えること』(虹のブックレット 日本生活協同組合連合会医療部会 2005年)
共著
  • 広島弁護士会『憲法9条 わたしはこう考える』(広島弁護士会)
  • 愛知憲法会議等『いまこそ憲法ー連続憲法講座2004』(愛知憲法会議・革新愛知の会・自由法曹団愛知支部)

2004

単著
  • 『戦争する国しない国』(青木書店 2004年)

2003

共著
  • 第9条の会・オーバー東京『日朝関係と有事法制 そして憲法改悪への動き』(影書房)
  • 渡辺治、後藤道夫編『「新しい戦争」の時代と日本』(大月書店)

2002

単著
  • 『集団的自衛権と日本国憲法』(集英社新書 2002年)
共著
  • 山内敏弘編『有事法制を検証する』(法律文化社)

2001

共著
  • 信濃毎日新聞社編『山ろく清談』
  • 現代ジャーナリズム研究会編『日本の転換』

2000

単著
  • 『中国をどう見るか?』(高文研 2000年)

1999

単著
  • 『日本新保守主義』(『新保守主義』の中国語訳版 新華出版社 1999年)
共著
  • 山内敏弘編『日米新ガイドラインと周辺事態法』(法律文化社)
  • 歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報 1999年版』(三省堂)
  • 朝日新聞社『知恵蔵(外交)』

1998

単著
  • 『危険な選択 新ガイドライン』(常民ブックレット 1998年)
共著
  • 朝日新聞社『知恵蔵(外交)』(同時代社)
  • 全国革新懇『ガイドライン問題を問う』
  • 斉藤規編『迷走するディベート授業』
  • 非核の政府を求める会編『核兵器のない21世紀をめざしてー被爆国政府の態度を問う』
  • 『新版 高校 政治・経済(第2版)』(日本書籍)
  • 9条連『いま世界に未来に憲法9条を』(9条連ブックレット)
  • ジョナサン・シェル『核のボタンに手をかけた男たち』(解説 大月書店)
  • 『くさてい 公開審理闘争の記録』
裁判所意見書・証人調書
  • 中国人戦争賠償裁判意見書(1998年)

1997

単著
  • 『茶の間で語りあう新ガイドライン』(かもがわブックレット 1997年)
  • 『新ガイドラインQ&A』(青木書店 1997年)
  • 『平和大国か軍事大国か』(近代文芸社 1997年)
共著
  • 朝日新聞社『知恵蔵(外交)』
  • 新聞労連・現代ジャーナリズム研究会編『いま、新聞に言いたい』
  • ロナルド・ドーア『日本を問う 日本に問う』(岩波書店)
  • 『明日の法律家へ』(日本評論社)
  • 池上惇編『新版 高校政治・経済』(日本書籍)
裁判所意見書・証人調書
  • カンボジア派兵違憲訴訟証人調書(1997年)

1996

単著
  • 『非核の日本 無核の世界』(旬報社 1996年)
共著
  • 奥田東編『私と朝鮮』(明石書店)
  • 文藝春秋編『日本の論点'97』
  • 藤井治夫、浅井基文編『最新安保事情』(社会批評社)
  • 歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報1996年版』(三省堂)
  • 渡辺治編『現代日本社会論』(労働旬報社)
  • 藤原彰等編『近現代史の真実は何か』(大月書店)
  • 全国革新懇編『戦後50年 いま日米安保を問う』

1995

単著
  • 『大国日本の選択』(旬報社 1995年)
  • 『ルワンダ難民救援を名目にした自衛隊派遣の恐るべき意味』(JR総連 1995年)
共著
  • 文藝春秋編『日本の論点'96』
  • 東京革新懇編『日本政治の本質に迫る』
  • 日本ジャーナリスト会議編『マスコミの歴史責任と未来責任』(高文研)
裁判所意見書・証人調書
  • 湾岸戦争証人調書(1995年)

1994

単著
  • 『国際的常識と国内的常識』(柏書房 1994年)
共著
  • 朝鮮問題シンポジウム実行委員会編『「北の核疑惑」の本質は何か?』
  • 日本科学者会議東京支部編『クリントン政権下の戦略問題と21世紀への展望』
  • 杉原泰雄、樋口陽一編『論争憲法学』(日本評論社)

1993

単著
  • 『新保守主義』(柏書房 1993年)
  • 『「国連中心主義」と日本国憲法』(岩波ブックレット 1993年)
共著
  • 全国革新懇編『憲法と日本の進路』(全国革新懇)
  • 『朝日ジャーナルの時代 1959-1992』(朝日新聞社)
  • 毎日新聞労働組合『新聞記者は正義の味方か!?』(新日本医学出版社)
  • 沖縄県憲法普及協議会編『なぜいま"改憲論"か』
  • 『新版 高校 政治・経済』(日本書籍)

1992

単著
  • 『私の平和外交論』(新日本出版社 1992年)
  • 『PKOと日本の進路』(ささら書房 1992年)
  • 『国家と国境』(ほるぷ出版 1992年)
  • 『「国際貢献」と日本』(岩波ジュニア新書 1992年)
共著
  • 上田耕一郎『談談自在』(新日本出版社)
  • 全国民主主義教育研究会『私たちの倫理読本』(地歴社)
  • 不破哲三、浅井基文『この世界と日本をどう見る』(新日本出版社)
  • Zushi-city, "The Turning Point of World History and the Ikego Issue"

1991

単著
  • 『どこへ行く日本 湾岸戦争の教訓と外交の進路』(かもがわブックレット 1991年)
  • 『外交官』(講談社現代新書 1991年ー絶版ー)
  • 『新しい世界秩序と国連』(岩波セミナーブックス 1991年)
共著
  • 高崎宗司編『歴史教科書と国際理解』(岩波ブックレット)
  • 岩波同時代ライブラリー『シンポジウム 新しい世界秩序とアジア』

1990

共著
  • 日本ジャーナリスト会議編『東欧の「豊かさ」日本の「貧しさ」』(リベルタ出版)
  • 全国革新懇編『イラク問題と日米安保』
  • 全国革新懇編『いま日米安保を問う』
  • G.Hicks ed、"the Broken Mirror - China after Tianmen" (St. James Press, USA)

1989

単著
  • 『日本外交ー反省と転換ー』(岩波新書 1989年ー絶版ー)
共著
  • 核軍縮を求める22人委員会編『非核3原則の立法化』(岩波ブックレット)
  • 朝鮮政策の改善を求める会『提言・日本の朝鮮政策』(岩波ブックレット)
  • 日中経済法律センター編『中国投資実務ガイド』(KK・IPC)
  • S.Awanohara ed,"Japan's Growing External Assets"(Center for Asian Pacific Studies, Linguan College,)
裁判所意見書・証人調書
  • 家永裁判意見書(1989年)

最終更新日:2006年7月16日

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