mori's Page 騒音対策について
| １，工場敷地境界での測定 レベルの把握、周波数分析を行う。 機器の稼働状態を把握する必要があります。 機器の特徴をつかむため、FFT分析などによる詳細な周波数分析も望ましい。 また稼働状態の変動によるレベルや周波数変動をつかむことも必要である。 ２．音源機器近傍での測定 各音源機器の近傍で測定し、パワーレベルの算出を行う。 測定位置（音源からの距離）とそのレベル、音源の位置と形状の把握 各音源からの距離低減を出来れば行う。 ３．各敷地境界への音源の寄与レベルの推定 距離減衰、伝搬経路と減衰、音源の放射係数を検討の上、 各音源から境界までの距離と伝搬経路により境界での各機器の寄与レベルを推定します。 推定のみでは誤差もあるため、機器の周波数特性と境界での周波数特性を比べながら誤差を修正します。 このときは出来るだけ細かい周波数分析の方が正確な比較や検討ができます。 ４．敷地境界地点での音源の寄与レベルの合成 敷地境界で各機器の寄与レベルの合成を行う。 さらに必要であればＢＧＮを合成し、実際の境界でのレベルと比較する推定値と大きく違う場合は 推定値の再検討を行う。 通常は実測レベルより推定レベルが大きくなることが多く、 これは機器近傍での測定が他の機器の影響を受けているからです。 実測値より推定値が小さい場合は測定の漏れが考えられます。 ５．各機器の対策レベルの決定と対策後のレベル推定 上記で推定した寄与レベル合成値を元に、各機器に対策レベルを設定して 境界での対策後のレベルを推定し、目的レベル（規制値）以下となるよう対策レベルを決定します。 対策レベルは対策可能な方法で合理的に考慮する必要があり、消音器や塀を考えます。 以上で検討した結果は誤差も含まれている可能性もあり、寄与レベルや対策の容易さも検討し、 対策順位を考える。 ６．対策方法の検討 対策量、機器などにより経済的な対策方法の決定を行う。 対策の方法としては 消音器 防音ボックス 防音塀 などがありますが 機器の移設、機器の変更、昼夜による運転方法の検討を行うことも経済的な対策にはかかせません。 |
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