2025/01/12
仕事の都合で単身赴任が続き、なかなか自宅に戻れない身の上にとって、年賀状の宛先は頭の痛い問題である。引っ越しのたびに、郵便局に新しい住所への転居届は欠かさず出しているものの、その有効期限は1年であり、そのたびに新しい住所を相手にお知らせして毎度宛先を変更してもらうのもお互い手間であるし、喪中欠礼などで年賀状をやりとりしない年がはさまると、年に一度の機会を逸した結果、1年間の転送期限が切れて年賀状が差出人に戻されるということも生じる。
実際そのようなことが起きたこともあり、これに懲りて、単身赴任した場合でも、転居届により自宅宛の郵便物を単身赴任先に転送してもらうことは止め、年賀状を含む自宅宛の郵便物は自宅に送ってもらうことにしていた。公共料金等の支払いなど、必要な住所変更は個別に行えば、ちゃんと単身赴任先に届けられる。
昨年、単身赴任先から自宅を経由して別の単身赴任先に転居した際も、基本的にそのような方針でいたのだが、ふるさと納税の控除証明書が届かないということが発生したことから、今回は再び自宅から現在の単身赴任先への転居届（郵便物の転送）を出してしまった。
しかしながら、昨年から今年にかけての年末年始は9連休となり、その間ずっと自宅で過ごす予定であり、その間年賀状が不在にしている単身赴任先に届いてしまうのも不便なので、やはり自宅から単身赴任先への郵便物の転送を途中で止めたいと考えた次第である。
郵便物の転送を有効期間内に止めるには、旧住所欄を空白もしくは二重線とし、新住所欄に旧住所を書いて転居届を出す。そうすると再び旧住所宛に郵便物が届けられることになる。ということで、年賀状が旧住所（自宅）に届くように、年末のうちにそのような形で改めて転居届を出しておく。効力の開始日は12月25日にしておいた。
必要な事項を本人の証明書を添えて投函しただけなので、果たしてその通りに手続きされているのか不安であったのだが、その後転送されてきた郵便物を見ると、ちゃんと転送期限が「12月24日迄」と書かれていたので、新たに出した転居届が無事に受領され処理されたらしいことはわかった。
そうして、毎年私から出している年賀状には自宅の住所を差出人として投函し、年始を自宅で迎えて年賀状が届くのを待っていたのだが、出した数に比べて今年はなんだか来る数が極端に少ない。遅れて1月3日に届く分を待っても、自分が出した年賀状の数の半分も届いていない。いくら昨年10月から葉書の値段が大幅値上げされたからと言っても、この減り方はおかしい。
そこで、三が日が終わったあとに単身赴任先に赴いて郵便受けを見たところ、自宅に届いたよりも多くの年賀状が、12月24日迄の転送期間にもかかわらず単身赴任先に転送されて届いていた。
もしかすると転送終了を12月25日と年末に設定したのが良くなかったのかも知れない。年賀状は12月15日から受付を開始しているので、早々に投函された年賀状については、転送が有効な間に早々に転送処理がなされて単身赴任先に届けられてしまった可能性がある。
と最初は思っていたのだが、その後1月6日を過ぎても、明らかに年が明けてから出されたと思われる年賀状の一部が相変わらず自宅から単身赴任先に転送されている。かと思うと全部が全部というわけではなく、一部はちゃんと転送されずに自宅に届いている様子なので、全くわけがわからない。
というわけで、年末に転居届を出してしまうと結果的に新旧両方の住所に年賀状が振り分けられてしまうというカオスな状況になってしまい、かえって困ったことになってしまった次第である。いずれ転送の効力はちゃんと切れてくれるのだと思うが、郵便物転送の終了については、時期を選ばないといけないということを新たに学んだ次第である。
というか、どないなっとるねん。