掲載誌紙｜21世紀の日本と国際社会　浅井基文のページ

「安保理常任理事国入りの是非」（『西日本新聞』争点対論　２００４年１１月５日）
「アメリカとどう接するか」（『中国新聞』時想　２００４年１０月１７日）
「ブッシュ大統領再選の危険性」（『民族時報』　２００４年１０月１１日）
"Look for benefit, not battle in China relations"（Asahi Evening News, 　May 15-16, 2004)）
「尖閣問題　国会は大局見据え判断を」（『朝日新聞』私の視点　２００４年４月２日）
「憲法『改定』論議の動向」（『東京保険医新聞』　２００４年３月２５日）
「識者座談会　自衛隊イラク派遣」（『信濃毎日新聞』　２００４年２月４日）
「日朝問題を考える視点」（『朝鮮商工新聞』　２００４年１月６/１３日）

雑誌 Magazine

「岐路に立つ日中関係」（『中帰連』）２００４年冬季号）
「日中関係悪化の主要な責任は日本にある」（『軍縮問題資料』２００４年１１月号）
「『平和国家』日本のあり方と国際社会とのかかわり方」（『民医連医療』２００４年６月号）
「『対テロ戦争』と私たちの選択」(『マスコミ市民』２００４年５月号)

2003

新聞 Newspaper

「対談　イラク復興支援特別措置法」（『共同通信』　２００３年５月）
「許すな！有事法制」（『しんぶん赤旗』　２００３年５月１３日）
「イラク戦争ではっきり　有事法制の危険」（『しんぶん赤旗日曜版』　２００３年４月２０日）
「イラク攻撃　国連を無視する日米政府」（『しんぶん赤旗』　２００３年３月２０日）
「インタビュー　小泉首相と公明・冬柴幹事長の反戦敵視の発言」(『しんぶん赤旗』　２００３年２月２０日）

雑誌 Magazine

内山書店月刊誌『中国語』に「視点」２００３年３月号まで定期掲載
「明治学院大学ー浅井基文ゼミ」（『世界週報』２００３年１０月２１日号）
「有事法制のインパクト　国際関係のインパクト」（『法学セミナー』２００３年９月号）
「ブッシュ政権の特異な世界認識とイラク戦争」（『前衛』２００３年５月号）
「ブッシュ戦略と有事法制」（『軍縮問題資料』２００３年２月号）

2002

新聞 Newspaper

「イージス艦派遣　戦争させない外交努力こそ」（『しんぶん赤旗日曜版』　２００２年１２月１５日）
「インタビュー　核使用へ」（『しんぶん赤旗日曜版』　２００２年７月２９日）
「有事関連法案ー鹿児島県民１０００人アンケート　見逃すな米への戦争協力」（『南日本新聞』　２００２年６月１１日）
「有事法制３法案　なにが問題か」（『しんぶん赤旗』　２００２年５月２４日）
「対論　どう考える有事３法案」（『毎日新聞』　２００２年５月１０日）
「米国の戦略と日本の有事法制」（『神奈川新聞』　２００２年４月３０日）
「『戦争する国』に変質する日本」（『民族時報』　２００２年４月１１日、２１日）
「インタビュー　普天間返還合意から６年・現状を問う」（『沖縄タイムス』　２００２年４月１１日）
「有事法制の『対日攻撃対処』とは」（『社会新報』　２００２年４月１０日）
「どうみる？　ブッシュ政権の『悪の枢軸』論」（『平和新聞』　２００２年３月５日）
「なんのための『備え』か　有事立法」（『しんぶん赤旗』　２００２年２月２０日）

雑誌 Magazine

「浅井基文のホームページ0」（『クレスコ』２００２年２月号～１２月号）
「編集長対談　時代を撃つ」（『週刊金曜日』２００２年１１月１５日号）
「日中国交回復３０年を振りかえる」（『季刊中国』２００２年秋季号）
「責任論」（『月刊保団連』２００２年８月号）
「『外務省問題』を考える」（『法と民主主義』２００２年2/3月号）
「米国の戦争と日本」（『歴史地理教育』２００２年２月号）
「アメリカの世界戦略と平和の問題」（『民主文学』２００２年２月号）
「核兵器をめぐる国際・国内情勢」（『被爆者問題研究』２００２年２月号）
「インタビュー：今、子供たちに伝えたい、反戦平和の道筋を」（『クレスコ』２００２年１月号）

2001

新聞 Newspaper

「テロ対策特別措置法案　この法案には重大なまやかしとすりかえがある」（『しんぶん赤旗』　２００１年１０月１０日）
「日米の絆ー安保５０年に寄せてー」（『中日新聞／東京新聞』　２００１年９月６日夕刊）
「講演　試練の中の日中関係」（『国際貿易』　２００１年８月１４日）
「インタビュー　緊張高まる日中米関係」（『Chinese Dragon』　２００１年８月１４日）
「ちょっと待った！小泉政治」（『しんぶん赤旗』　２００１年７月６日）
「集団的自衛権」（『朝日新聞』　２００１年６月５日）

雑誌 Magazine

「９．１１事件－アメリカの軍事報復と日本の海外派兵」（『法と民主主義』２００１年１２月号）
「アメリカ軍事戦略と日本のナショナリズム」（『中帰連』２００１年秋号）
「日米安保体制の検証と今後」（『マスコミ市民』２００１年９月号）
「RAND報告の危険な内容」（『軍縮問題資料』２００１年９月号）
「アメリカの世界戦略の現段階」（『ポリティーク』２００１年創刊号）
「ブッシュ政権と日米軍事協力の危険な動き」（『マスコミ市民』２００１年５月号）
「私と憲法」（『法と民主主義』２００１年５月号））
「アメリカ新政権と日本の外交・安保上の課題」（『軍縮問題資料』２００１年３月号））
「２１世紀の世界・日本と教育」（『季刊　人間と教育』２００１年３月）
「最近の東アジア情勢と我が国の『平和のための戦略』」（『法と民主主義』２００１年２／３月号）
「参議院国際問題に関する調査会会議録第１号」(２００１年２月１４日)

2000

新聞 Newspaper

「日米安保と平和を問う」（『全国商工新聞』　２０００年１月１０日）
「対談　労働運動に期待する３つの視点」（『フェニックス』　２０００年１月１日）

雑誌 Magazine

「現代情勢の特徴ー国際情勢を中心に」（『自治体労働運動研究』２０００年１２月号）
「アジアと日本の平和｣（『マスコミ市民』２００１年１月号）
「中国と日米新ガイドライン」（『市民の意見30の会・東京ニュース』２０００年１０月１日号）
「書評：Ronald Dore"Stock Market Capitalism: Welfare Capitalism"」(『学鐙』２０００年10月）)
「日中友好協会５０周年と２１世紀の友好運動」（『季刊中国』２０００年秋季号）
「日本の情勢と憲法第９条（下）」（『８・１５』２０００年９月号）
「２０００年の国際情勢と核兵器廃絶の課題」（『被爆者問題研究』２０００年７月）
「日本の情勢と憲法第９条（上）」（『８・１５』２０００年８月号）
「日中友好協会５０周年と２１世紀の友好運動」（『季刊中国』２０００年秋季号）
「真の安全保障の道はこれだ」（『軍縮問題資料』２０００年９月号）
「軍事同盟の呪縛なき日米の展望」（『軍縮問題資料』２０００年３月号）
「日本の民主主義と教育の課題」（『未来を開く教育』２０００年冬季号）
「世界の中で、マスコミと私たちの責任」（『マスコミ市民』２０００年１月号）
「インタビュー　今、子どもたちに伝えたい、反戦平和への道筋を」（『クレスコ』２０００年１月号）

1999

新聞 Newspaper

「７３１部隊・南京大虐殺・無差別爆撃」訴訟の判決に当たって（『すおぺい』　１９９９年８月１０日）
「いま考える　世界の平和秩序と日本国憲法」（『赤旗』　１９９９年７月３１日ー８月２日）
「平和のためのガイドライン」（『社会新報』　１９９９年６月９日）
「どう見る？ユーゴ空爆」（『平和新聞』　１９９９年５月２５日）
「憲法を語る(菅直人との対談）」（『沖縄タイムス』　１９９９年５月３日）
「新ガイドライン法案に異議あり」（『民族時報』　１９９９年５月１日）
「ガイドライン法案　国際法無視の米国の思い上がりこそただせ」（『しんぶん赤旗』　１９９９年４月１５日）

雑誌 Magazine

「２１世紀に問われる日本の国際的役割」（『歴史教育・社会科教育年報　１９９９』１９９９年８月）
「日本外交と平和戦略」（『社会民主』１９９９年９月号）
「アメリカ追随の小淵自自公連立政権」（『月刊自治労連』１９９９年９月号）
「日米ガイドラインと日本の進路」（『原爆被害と国家補償』１９９９年７月１０日号）
「天安門事件１０周年に寄せて　中国の実情踏まえたアプローチを」（『アムネスティ』１９９９年６月号）
「世界情勢と私たちがこれからなすべきこと」（『マスコミ市民』１９９９年６月号）
「２１世紀への日中関係の展望」（『季刊中国』１９９９年春季号）

1998

新聞 Newspaper

「核被害も想定した戦争協力づくり」（『原水協通信』　１９９８年１１月６日）
「ガイドラインと関連法案は日本をどこへ導くか」（『しんぶん赤旗』　１９９８年８月１６日）
「日中両党関係正常化　世界とアジアの平和に大きな意味」（『しんぶん赤旗』　１９９８年６月４日）
「論評　海上基地・知事拒否表明」（『琉球新報』　１９９８年２月１０日）
「『天動説』の国から『地動説』の国へ」（『しんぶん赤旗』　１９９８年１月６日）
「訪談　為什麼日本不該當常任理事国」（香港『大公報』　１９９８円１月４日）
「クリントン政権の世界戦略」（『東京商工新聞』　１９９８年１月１日）
「朝鮮半島有事と新ガイドライン」（『民族時報』　１９９８年１月１日）

雑誌 Magazine

「２１世紀の日本を開く教育のカギ」（『季刊　人間と教育』１９９８年１２月）
「イラン・イラク戦争と『地域問題』における国連の役割」（『ジュリスト』１９９８年１２月号）
「北朝鮮衛星を脅威に利用した政府の思惑」（『マスコミ市民』１９９８年１１月号）
「新『ガイドライン』は憲法と地方自治への正面攻撃」（『議会と自治体』１９９８年８月号）
「私にとっての丸山真男」（『丸山真男手帖』１９９８年７月号）
「覇権大国アメリカと現代帝国主義」（『労働総研クオータリー』１９９８年春季号）
「２１世紀の日本を開く教育のカギ」（『季刊・人間と教育』１９９８年第２０号）
「国連幻想を超えて」（『ｉｍｉｄａｓ'９８』）
「外交」（『朝日現代用語'９８』）
「大国日本と私たち」（『高校のひろば』１９９８年冬季号）
「現代中国の情勢」（『法と民主主義』１９９８年５月号）
「覇権大国アメリカと現代帝国主義」（『季刊労働総研』１９９８年春季号）
「成人の平和学習への提言」（『月刊社会教育』１９９８年２月号）

1997

新聞 Newspaper

「日米新ガイドラインの本質と国民生活」（『全国保険医新聞』　１９９７年１２月１５日）
「講演　『新ガイドライン』と有事立法」（『徳島新聞』　１９９７年１１月２６日）
「『新ガイドライン見直し』が狙うもの」（『週刊新社会』　１９９７年８月１５日）
「講演　香港返還の意味と問題」（『日中友好新聞』　１９９７年７月１５日、２５日、８月５日）
「国際社会が望む日本のすすむ道」（『しんぶん赤旗日曜版』　１９９７年５月４日）
「インタビュー　２１世紀を前に」（『しんぶん赤旗』　１９９７年１月７日）

雑誌 Magazine

「２１世紀に向けた日中関係」（『中国年鑑１９９７』）
「対論'９７　日米安保体制は、このまま堅持すべきか」（『ｉｍｉｄａｓ'９７』）
「香港返還の意味と問題」（『経済科学通信』１９９７年１０月号）
「日米軍事同盟体制の現段階」（『社会主義』１９９７年８月号）
「アメリカの世界戦略と日米軍事同盟」（『日本の科学者』１９９７年８月号）
「憲法５０年と高校生の意識」（『未来を開く教育』１９９７年夏季号）
「日米防衛協力指針の見直しの狙い」（『酪農事情』１９９７年７/８月号）
「２期目クリントン政権の対中政策と日中、日米関係」（『日中経済ジャーナル』１９９７年７月号）
「権力に取り込まれたマスコミ」（『マスコミ市民』１９９７年６月号）
「インタビュー　危ない！ガイドラインの動き急」（『グラフこんにちは』１９９７年５月１８日号）
「日米安保の戦略と沖縄」（『国際労働運動』１９９７年５月号）
「インタビュー」（『高校のひろば』１９９７年春季号）
「インタビュー　日常的なことに国際的視野を持とう」（『月刊自治労連』１９９７年１月号）

1996

新聞 Newspaper

「戦争責任否定勢力の台頭」（『朝鮮時報』　１９９６年１１月２８日）
「『安保再定義』とは何か」（『朝鮮時報』　１９９６年１０月７日）
「インタビュー　中国外交の特徴と『安保再定義』」（『日中友好新聞』　１９９６年７月２５日、８月５日、８月１５日）
「山ろく清談　侵略戦争の歴史を胸に」（『信濃毎日新聞』　１９９６年８月１４日）
「防衛白書が強調する『北韓脅威』の虚構性」（『民族時報』　１９９６年８月１１日）
"The perils of redefining the security treaty"（Asahi Evening News, June 6, 1996)
「危うい安保『再定義』」（『朝日新聞』　１９９６年５月２７日）
「インタビュー　日米安保を考える」（『しんぶん赤旗』　１９９６年５月１日）
「日本の軍事介入の道開く『日米安保再定義』」（『民族時報』　１９９６年５月１日）
「実質的な安保の『改定』」（『沖縄タイムス』　１９９６年４月１９日）
「インタビュー　いま日米安保は　首脳会談に向けて」（『毎日新聞』　１９９６年３月２９日）
「新春政治座談会　安保・沖縄問題と日米関係の将来」（『しんぶん赤旗』　１９９６年１月３～６日)）