ピコ通信/第79号
発行日2005年3月22日
発行化学物質問題市民研究会
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URLhttp://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/

目次

    1. 「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の今後の対応方針について−ExTEND 2005」発表-(上)
    2. 松井三郎さんが中西準子さんを名誉毀損で訴える
      環境ホルモン国際シンポでの発言歪曲と
    3. 第5回かなりや塾参加レポート/医療労働現場のグルタルアルデヒドでCSに
    4. 海外情報/環境中の水銀と自閉症は関係がある−新たな研究
    5. 海外情報/米自動車メーカー 安全なプラスチック使用で落第点に近い
    6. 化学物質問題の動き(05.02.23〜05.02.22)
    7. お知らせ・編集後記


「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の今後の対応方針について
−ExTEND 2005」発表−(上)


 本紙前号で報告したように、環境省は「環境ホルモン戦略計画SPEED'98」の改定についてパブリックコメントを募集しました。その後、パブリックコメントの概要と見解(3月8日開催の「平成16度第3回内分泌攪乱化学物質問題検討会」資料5に修正を加えたもの)が発表されました。いつ発表されたのかは不明です。
そして、3月14日「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の今後の対応方針について−ExTEND 2005−」(以下ExTEND 2005)が発表されました。これら一連の動きについて報告します。

■産業界が歓迎
 調べたところ、「ExTEND 2005」はパブリックコメントを募集した「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の今後の対応方針について(案)」とまったく同じであることが分かりました。一字一句変わっていません。いったい何のためのパブリックコメントなのでしょうか。
 また、その前に発表された「パブリックコメントの概要と見解」では、一つ一つの意見はひとまとめにされて(3〜21意見に対して回答1つ)回答されています。回答には環境省の既に決まった方針が書き連ねてあるだけで、一方的なものとの印象を持ちました。回答は、「これまで、説明が十分でなかった。今後は情報を詳細かつわかりやすく提供していく」(情報公開とリスクコミュニケーション)「しっかりとした研究・評価体制とする」(科学的厳密性)「全物質を対象とする」(評価対象の膨大化)にまとめられます。出された意見を見ると、産業界が今回の改定を歓迎していることもよく分かります。
 以下に、出された意見とそれに対する環境省の見解をピックアップして見ていきます。(◎は産業界からと推察されるもの)

【パブリックコメントの概要】
・意見件数と内訳: 37件(人・団体)
 内訳 学識経験者・研究者5件
 一般9件
 活動団体8件
 事業者・事業者団体14件
 その他1件
・意見項目数(該当箇所および内容別に事務局で区分):約200項目

■意見および環境省の見解
(いずれも抜粋)
T.これまでの取組み
1.SPEED'98 における基本的な枠組み
(3 ページ)
【意見】3意見
・これまでの取組みにより、何が明らかになり、何が残された課題か、取組みの方法についての評価と反省点は何か、新たに生じた課題は何か、さらなる取組みの方向性をどう考えるべきかなどについての総括とまとめを記述すべき。
【環境省としての見解】
 これまでのSPEED'98における各取組みは、公開の場で毎年2回程度開催された内分泌攪乱化学物質問題検討会(以下、親検討会という)において、そのつど報告され、検討・評価を受けてきた。本案は、このような検討・評価の結果を基礎としてとりまとめたもの。いただいた意見は、これまでの親検討会での検討・評価内容を十分にご説明できていなかったための指摘であると受けとめている。これまでの取組みをわかりやすく説明することは、今後の取組みの中で早急に取り上げていく。一方、今後の取り組みにおける検討・評価においては、検討段階から情報をわかりやすく提供していく。

2.SPEED'98における具体的な取組み
(4 ページ)これまでの環境実態調査及び野生生物の影響実態調査について
【意見】
6意見
・コイ、カエルについて調査を行い、特定物質との因果関係は見つからなかったとの結論だけが記載されているが、これでは一般市民にはその結論をどのように受け止めるべきかの判断ができかねる。どのような調査を行い、その結果がどうだったか。どのような判断基準で「因果関係は見つからなかった」との結論を下したのかを記載すべき。また、その結論を環境省としてどのように受け止めているか(例えば、問題がないと考えているのか、さらなる解明の努力をしようとしているのかなど)も記載すべき。
【環境省としての見解】
 今後は、環境実態調査については化学物質環境実態調査(いわゆる黒本調査)に取り入れ、継続的かつ全国的に環境実態を把握していく。また、野生生物の影響実態調査については、体内蓄積量と異変との関連性を評価する形で実施できるよう、十分な検討体制をもって調査を進めていく。

(5〜7ページ)これまでの生態系評価のための魚類を用いた試験について
【意見】
12意見
・「明らかな内分泌かく乱作用は認められない」ということをどう判断するのか。明らかではないが、内分泌かく乱作用が示唆されたのか? 正確な表現をすべき。
・SPEED'98 のリストにある65物質中、26物質だけ試験を実施した理由を明確にすべき。選定されなかった物質については、その理由を、文献調査を実施していない物質については今後の予定を示してほしい。
・農薬については、ごく少数の物質しか試験が実施されていない理由、及び、今後の実施可能性についても記載しておくべき。
・7年間の大プロジェクトの結果、ヒトへの健康影響への所見はなく、生態系への影響についても、3種類の物質にごく軽微な所見が出ただけという結果は、当初懸念されたリスクが杞憂であったことが明確になったということであり、大きな成果であると高く評価する。(◎)
【環境省としての見解】
 開発された試験法といっても、評価・解釈が確立した段階とはいえず、専門家の議論に委ねられているのが現状。なお、試験には多額の費用を要する。魚類とほ乳類を含めると1物質1億円くらいかかるため、限られた予算の中で優先順位をつけて試験を実施してきた。
 今後の影響評価に関する取組みにおいては、これまでに行ってきた試験の評価経過等も併せて情報提供するよう工夫しつつ、今後行われる試験の評価結果の資料公表のみならず、実験動物を選択するための前提条件や具体的な試験の方法に関する検討経過、試験法のその段階での位置づけ自体の説明、結果の解釈に関する具体的な検討経過、その中で出された様々な意見も含めて、説明等を含め、できるだけわかりやすく情報提供をするよう努める。

(8〜9ページ)これまでのヒト影響評価のためのラットを用いた試験について
【意見】
13意見
・今回の試験方法は新たに開発されたものであり、試験方法自体にも限界があった旨指摘されているのだから、「明らかな内分泌かく乱作用は認められなかった」と一言で結論づけているのは納得できない。「これらの物質はヒトの健康に内分泌かく乱作用がないのだと結論づけられた」と誤解されないよう、正確に記載すべき。
・ラット改良一世代試験では釣鐘型の用量反応曲線が現れており、言及すべき。
・統計的な有意差がないことと、影響がないことは同じではないことに留意すべき。差が証明できなかったことを単純に影響がないと述べている報告が多い。
【環境省としての見解】
 SPEED'98 の中での検討は「生物による試験は元来ばらつきが大きい」ということを理解した専門家によって、影響の有無が評価されてきた。これまでの試験では、無投与群のばらつきの範囲を超えて変化がみられた物質はなかった。
 これまでの公表資料では、専門家の解釈の内容等を十分に伝えできず、わかりにくいものとなっていたことが分かった。さらに、試験の方法自体に関する具体的な方法選択の過程での議論や試験の限界に関する検討内容等もほとんど伝えていなかったことが明らかとなった。今後は、これまでの試験の評価経過を説明するとともに、試験の評価結果のみならず、試験の方法、位置づけ自体の説明、結果の解釈に関する具体的な説明等を含め、できるだけ詳細にかつわかりやすく情報提供をするよう努める。

(10〜11ページ)これまでの疫学的調査について
【意見】
8意見
・表4.1ヒト先天異常発生等調査で「血液中及び臍帯血中の化学物質の濃度と尿道下裂という疾患との因果関係については結論を出すことができなかった」との記載は不適切。「実験自体が因果関係を調べることができる実験でなかったことが原因である」と理解している。
・「セベソや水俣など、汚染が濃厚なケースでは性比の変化が現れており、汚染濃度別に分けて調査するなど、今後も注意深く検討すべき問題である」とするべき。
【環境省としての見解】
 わが国の場合は、イタリアセベソのような事故により高濃度暴露となっている地域はない。通常環境中に存在する濃度での疫学調査は非常に困難な面があり、通常の疫学調査では何千人、何万人の地域住民の協力だけでなく、非常に多くの専門家による検討が必要。
 今後の疫学調査については、まずどのようなデザインが適切なのか、手法からしっかりと検討し、ヒト健康影響と内分泌かく乱作用に関連する化学物質暴露の因果関係を把握することを可能とするような疫学手法についての検討から始めることとしている。

U.今後の方向性
(13ページ)基本的な考え方
【意見
】9意見
・SPEED'98では、「人や野生生物の内分泌作用を撹乱し、生殖機能阻害、悪性腫瘍等を引き起こす可能性のある内分泌撹乱化学物質(いわゆる環境ホルモン)による環境汚染は、科学的には未解明な点が多く残されているものの、それが生物生存の基本的条件に関わるものであり、世代を超えた深刻な影響をもたらすおそれがあることから環境保全上の重要課題」と位置づけているが、この基本認識を踏襲するのか、それともこの認識を変更する必要があるのかをまず明らかにする必要がある。基本的認識は変更する必要はないと考えている。
・全体として、内分泌かく乱化学物質への取り組みが後退するとの印象が強い。
・もっと焦点を絞るべき。初期の時点で懸念されていた悪影響の部分は、杞憂に終わったと受け取れる。今後は仕事を広げず、焦点を絞った検討を行うべき。ひとつの有望な方向は、合成物質と天然物質の内分泌かく乱作用を定量的に比較する営みだと思える(◎)。
【環境省としての見解】
 新たな視点として、内分泌系を介した神経系・免疫系への影響、暴露の測定、天然由来の物質(植物エストロジェン等)や人畜由来のホルモン等といった観点に言及し、分野、視点が拡大している。また、リスクコミュニケーションの推進は今後の化学物質対策の根幹の一つとしており、十分な説明を行うことは、取組みの後退には繋がらない。基盤的な研究についても、しっかりとした研究評価体制のもとで充実させることとしている。研究を評価する検討会では、実施者と評価者を明確に区分した構成として、客観的な評価体制を確立する。

(18〜19ページ)環境中濃度の実態の把握および暴露の測定
【意見】
9意見
・室内空気汚染が一般環境汚染よりも高い濃度であったもの、水や食事からの摂取だけでなく、空気からの摂取も無視できない物質があることに言及すべき。
・ヒトについての体内濃度実態調査を実施すべき。
・「今後は黒本調査の対象物質の選定に内分泌かく乱作用の観点も取り入れ」から続く部分の意味は、選定物質を減らすという意味なのか。
【環境省としての見解】
 化学物質の環境中濃度を調査する事業を統合しデータを広く有効に活用するため、化学物質環境実態調査(以下、黒本調査という)を大幅に拡充し、その中で継続的に調査を実施していく。

(20〜23ページ)基盤的研究の推進
【意見】
16意見
・従来無毒性量とされていた量以下での低用量試験においては、厳密な動物管理と精密な評価方法が不可欠であり、今後とも、よりよい試験方法の開発に努力すべき。
・アレルギー、化学物質への反応性、行動、学習、記憶、歯の形成などへの影響を評価する手法の開発が必要。
・SPEED98 リストに挙げられているすべての農薬の内分泌系撹乱作用の有無について、それぞれ、どのような評価がなされ、その結果はどうであったか、一覧表で示してほしい。評価途上にあるもの、未だ評価されていないものは、その旨表記されたい。
【環境省としての見解】
 これまでの疫学的な調査では、懸念される事象と化学物質の関連性との評価には至っていない。疫学的調査については、まずは、実施可能かどうか、実施する場合にどのようなデザインが可能か、その手法からしっかりとした検討をすることが必要。基盤的研究は、広く公開された企画・評価体制を整備し推進していく。(次号へ続く)
(安間 節子)



第5回かなりや塾参加レポート
医療労働現場のグルタルアルデヒドでCSに


 3月8日〜9日、化学物質過敏症患者の会主催による第5回かなりや塾があり、当会からも参加しましたので報告します。
 今回は、那須に転地して化学物質過敏症(CS)がかなり回復した患者さんを訪ねて話をうかがいました。

◆内視鏡消毒のグルタルアルデヒドで発症
 Yさん(50代女性)は元看護師さんで、8年前にCSを発症、その後退職を余儀なくされました。
 Yさんは東京都内の総合病院で内視鏡室に勤務していて、内視鏡の消毒に使うグルタルアルデヒドという毒性の強い薬剤に暴露し、発症しました。最初の症状は発赤、発疹、痒み。続いて、咳き込み、頭痛、声のかすれ、眼痛。受診の結果は「中毒疹」でした。
 勤務先が病院だったにもかかわらず、管理者や職場の理解が得られず、配置転換には応じてもらえませんでした。内視鏡室で仕事を続けた結果、冷や汗、悪寒、動悸、不眠、視覚障害、全身の倦怠感、記憶力低下など、体調は悪化の一途をたどり、ついに休職を決意。北里大学病院で検査・診察の結果、MCS(多種化学物質過敏症)と同一の病態である「中枢神経機能障害」と診断されました。
 Yさんは、「病気も苦しかったけれど、職場で誰にも理解してもらえなかったのが一番つらかった」と言います。今でも時々耳にすることですが、精神科に行くようにと言われる有様だったといいます。

▲Yさんの家。後ろに杉林があるが
花粉症は出ていない
◆那須に転地して回復進む
 Yさんはその後、スポーツジムに毎日通い、エアロビクスやサウナ、風呂などで終日汗を流す暮らしを続けます。症状は少しおさまってはきたものの、東京の汚れた空気を吸っていては十分な回復は望めないと、夫の定年を待って田舎への転居を決意します。
 空気のきれいな所をあちこち探し回った結果、栃木県那須郡塩原町の休耕田に決め、発症から4年後の2001年、家を建て転居しました(写真)。
 家は木造建築にこだわっている地元の大工さんにお願いし、那須地方の昔ながらの建て方で建ててもらいました。大工さんには、無垢の木材をできるだけ使い、石油系化学材料は極力使わないことを頼みました。昔はシックハウスなど起きなかったのだから、昔に戻って建ててもらえばいいのではないかという発想からです。
 また、シックハウス症候群について解説した新聞の切り抜きやシックハウスを特集した建築雑誌などを渡し、CSについて勉強してもらいました。建築雑誌は大工さんにとって大変参考になったようで、外壁防腐剤の変更、フローリングのワックスがけをやめるなどの変更をしました。細かい部材選びには注文をつけず、すべて大工さん任せにしました。
 建坪は約130平米。給湯はプロパン、暖房は石油ストーブがだめなので薪ストーブと囲炉裏にしました。外観は山小屋風の純木造。使用部材は、外壁−杉、内壁−さわら、天井−杉、床はひのき。骨組みの一部に外材を使っていますが、ほかはすべて地元の木材です。キッチンのシンクと食器棚は、業務用厨房施設を扱う地元の業者にオールステンレス製を特注しました。それ以外の設備は、ユニットバスをはじめ市販品です。
 入居直後、ユニットバスが少し臭いましたが、それ以外は気になる所はありませんでした。大工さんが注文をきちんと聞いてくれて、その通りに作ってくれたからだと思うとYさんは言っています。

◆労災申請したが認められず
 Yさんは、98年にグルタルアルデヒドとホルムアルデヒドによる業務上の疾病だとして労災申請しましたが、認められませんでした。その理由は「グルタルアルデヒドおよびホルムアルデヒドはいずれも水溶性物質であり、人体に蓄積するものではないので、24〜48時間以内で体外に排出される。(中略)したがって、有害物質の代謝性から判断する限り、当該化学物質を疾病の原因と考えることはできない」というものでした。
 グルタルアルデヒドもホルムアルデヒドも、人体にとって有害ではないかのような記述です。この処分が出た99年より2年前の97年に、既にシックハウス症候群の原因物質としてホルムアルデヒドのガイドライン値が設定されていたことを考えると、不当な理由です。再審査を請求中ですが、未だに結論が出ていません。  グルタルアルデヒドは、ホルムアルデヒドと同じアルデヒド類の仲間で、ホルムアルデヒドと同様の有害性が知られています。病院の内視鏡機器、手術・歯科医療機器の消毒剤として主に使われています。新聞報道(毎日新聞03年1月5日付)によると、グルタルアルデヒドを扱う医療従事者の6割以上が、目や鼻の痛みや頭痛などシックハウス症候群と似た症状を訴えていることが、日本消化器内視鏡技師会(会員約1万人)のアンケートで分かったということです。

◆ようやくグルタルアルデヒドが規制
 これまで、Yさんらの訴えや被害事例にもかかわらず、グルタルアルデヒドについて何ら規制措置は取られてきませんでした。昨年10月のCS患者団体、支援団体等による厚生労働省との交渉の際、規制等の対策を求めたところ、「平成15年から16年にかけて、医療労働現場での使用実態について調査を実施。その結果を踏まえて、学識経験者に意見をいただき、それを受けて現在内部で検討中で、できるだけ早く対策を示したい」との回答でした(本紙74号参照)。
 そして、2月24日、厚生労働省労働基準局長から「医療機関におけるグルタルアルデヒドによる労働者の健康障害防止について」の通達が都道府県労働局長あてに出されました。その内容は、
 「医療機関において内視鏡等の医療器具等の殺菌消毒剤として広く使用されているグルタルアルデヒドは、皮膚、気道等に対する刺激性等を有する物質であり、実際に医療機関でこれを取り扱う労働者に皮膚炎等の健康障害が発生している。
 このため、厚生労働省では、医療機関におけるグルタルアルデヒドの取扱いの実態等を調査するとともに、グルタルアルデヒドによる健康障害防止対策について専門家による検討を行ってきたところである。
 今般、その結果を踏まえ、「医療機関におけるグルタルアルデヒドによる労働者の健康障害防止対策」を取りまとめ、医療関係団体に対し要請を行ったので、各局においても医療機関に対し本対策の周知徹底を図られたい」として、以下のような対策を求めています。
・濃度の測定
・濃度が0.05ppmを超える場合は、防毒マスクの着用などの暴露防止策および有効な措置(殺菌消毒剤の変更、密閉型の自動洗浄機の導入、換気装置など)を取ること等。
 今後、対策がきちんと取られるかどうか、通達で有害性が低いとして代替品として上げられているフタラール製剤(オルト−フタルアルデヒドを0.55%含む)の安全性についてもウォッチしていかなくてはなりません。

◆化学物質を避けていきいき暮らす
 Yさんは、今は地域にも溶け込んで、夫の理解のもと、いきいきと暮らしています。スーパーやデパートには短時間しかいられない、タバコの煙はだめなどの制約はありますが、近隣に多い温泉プールに通い(塩素殺菌のない所を選んで)、自分でつくった採れたて野菜の料理を楽しむという生活をしています。「完治ということはないかもしれないけれど、今日は楽だと思ったら、明日もその状態を続けられるように自分で努力する。本物を使えばいいことも分かった」と話します。
 Yさんの明るい態度に接して、CSの患者さんのつらさばかりが強調されるけれど、前向きに取り組むことで回復していく可能性を実感し勇気づけられました。
 今年の寒さがこたえたので、来冬には家の防寒対策を立てようと夫婦で話し合っているそうです。(安間 節子)


化学物質問題市民研究会
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