TOP > エコ・マイホーム >　稼働後の考察 　 太陽光発電のFIT期間終了後の対応について 　居住性抜群の住宅の実現とこのシステムを省エネで稼働させるために太陽光発電の導入を行い、加えてそのエネルギーを効率的に活用するためにオール電化を採用し、ガス、灯油使用の削除などを含め、大幅なCO2削減を目論むとともに光熱費ゼロ化を達成してきたが、これには「太陽光発電の余剰電力買取制度」（FIT）によるところが大きい。 　この制度を平成22年度に導入して、現在、向こう10年間　48円/kWh にて買い取ってもらっている。 　今、2018年6月にて　8年経過、買取期間は2020年6月で終了する。　FIT期間終了後は、売電価格が電力会社の製造原価なみの11円/kWh以下に低減されるという。 ◆FIT期間終了後の問題点 　太陽光発電導入後の我が家の月額光熱費の推移は「太陽光発電の余剰電力買取制度」（FIT）により右図のように光熱費はタダ以下なっているが、FIT期間終了後はこれが上昇し、ほぼ1万円となることが予想される。 　下図は我が家のこの7年間平均の[消費電力/年]=([購入電力]＋[自己消費電力]) と 売電力 の値である。 　ちなみに[太陽光発電電力/年]＝[売電力]+[自己消費電力］である。 この売電力 3,664kWh が 　48円/kWh　⇒　11円/kWh以下 となる。 金額ベースで 　　175,872円　⇒　40,304円 となり、このままだと年間　12万円ほどの負担増となる。 ◆蓄電エネルギーシステムの導入検討 　そこでこの売電力を　そのまま自家貯蓄して自己消費する蓄電池システムの導入を考えてみる。 　右図に示すとおり、蓄電装置を装備すれば売電力を自己消費に回すことにより、購入電力3.61kWhが必要になり、これを安い深夜電力で調達することになる。 低減効果はおよそ　4万円/年と思われる。 　シャープ社のシステムイメージで考えると ・蓄電池本体 ・ハイブリッドパワコン ・モニタ 等を設備投資する必要がある。 　蓄電池本体の価格低減スキームは 経済産業省資源エネルギー庁の2017年3月資料によると下図のようになる。 　すなわち寿命15年タイプで2020年に9万円/kWh ※住宅用太陽光の余剰買取期間を終了した需要家が、太陽光電気の蓄電による自家消費の拡大及び系統電気の買電抑制により、15年程度で投資回収できる蓄電池システム価格。 　我が家の発電能力は4.65kWhなのでこれが実現すれば約42万円となる。 　このほかパワコン、モニタ、ケーブル工事費等が必要でこれらを含めると倍以上の100万円超になることが予想される。 　蓄電池価格の価格低減推移をウオッチして判断したいところだが、いずれにしろ　太陽光発電有効利用を考えると、蓄電池システムの導入は不可欠となる。 ◆投資判断時期 　　　FIT終了を見越して導入を検討する必要がある。 　　・FIT期間終了が2020年6月10日。　⇒　　1年ほど余裕を見て2019年3月初旬に導入を決めた。 　　　 　 TOP > エコ・マイホーム >　稼働後の考察