TOP > エコ・マイホーム >　稼働実績 稼働実績 (2024年12月) 1.　実績データ　　　 　太陽光発電システム導入後、光熱費推移で2021年は余剰電力買取制度（FIT）適用から外れて最初の年でその結果は　光熱費として　6,430円/月であった。 　2022年は東京電力の値上げ等もあり、更にこれが悪化して　8,911円/月となった。 　2023年光熱費はロシア・ウクライナ紛争がらみで,燃料調整額等に影響し、更に更に悪化して12,368円　となった。 　今後、この低減に努力して行かねばならない。 　また、諸般の事情により　資源エネルギー庁は　2023年6月に電力会社の電気料金値上げ申請を認可。光熱費収支欄　ｋWｈ単価改定表に示す増加改定で益々光熱費低減が難しくなってきた。 　新料金は、国による激変緩和措置（標準的な家庭で月に２，８００円の値引き；）等の効果も勘案すると、全ての電力会社で、ロシアによるウクライナ侵略前の2022年2月の水準を下回るか同等の水準となっているとのこと。 ☆　光熱費収支 １２月の光熱費は　例年比110％、15,286円となった。　 　（＊注　FIT期間9年間の平均値；　売電分を　@12円/ｋWhで計算した値） 　但し、10月に述べたように国も賃金上昇が物価高に追いついていない国民の負担を緩和し、物価上昇を十分に超える持続的な賃上げが行われる経済の実現を目指すための一時的な措置として個人住民税に於いて特別税額控除(定額減税）を実施して救済。 　令和6年度(2024年度)は我が家対応で　8月中旬に120,000円の減税措置を執ってくれた。この内、60,000円を電気代に適用し、これで急場を凌ぎ　光熱費月額6,000円を達成できた。 ☆　購入消費電力 　購入消費電力も引き続きリファレンスとして　安定期３年間（エコキュート障害が無かったと思われる）の実績平均値（折れ線グラフ）を使用します。 　 　太陽光システム導入後の購入消費電力量の年度毎推移は図2の通りで、2024年10月の消費電力は、7月以降の今まで経験の無い猛暑に見舞われたが、12月は少し落ち着いてきて、例年比67％の　532ｋWhとなった。　 図2 　尚、2019年から　蓄電池システムの導入を計っており、その有効活用のため、次のような運用をして、出来るだけ電力会社から買わないように省力化を図っている。 　　　　　　注*　折れ線グラフは安定期3年間の平均消費電力 　* 電力会社から購入している消費電力。(このほか太陽光発電の自家消費分がある。) ☆　売電料金 時期 〜2020年6月15日 2020年6/16〜7/15 2020年7月16日〜 売却先 TEPCO スマートハイムでんき 売電単価 48円/ｋWh 8.5円/kWh 12円/ｋWh ☆　発電電力 　*注：データ取得の都合上、光熱費収支、消費電力のデータは TEPCO（東京電力）のデータ採集日の　概ね毎月18日から翌月の17日、発電電力データは　毎月1日から月末の1ヶ月と　ほぼ2週間分後ろにずれている。 　太陽光発電電力もリファレンスとして　直近10年間の実績平均値（折れ線グラフ）を使用します。 　 　2024年12月の発電電力は、例年比114％の341kWhであった。　 　 2023年　　 TOP > エコ・マイホーム >　稼働実績