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ARC & PESTed 2006年5月 報告書
農場労働者の農薬暴露と出生障害の証拠を検証する 一般読者のための文献解説書 ファウン・パティソン、ARC & PESTed 情報源: ARC & PESTed, May 2006 Examining the evidence on pesticide exposure and birth defects in farmworkers An annotated bibliography, with resources for lay readers by Fawn Pattison, Agricultural Resources Center & Pesticide Education Project http://www.pested.org/informed/examining.html http://www.pested.org/informed/pdfs/Evidence_May06.pdf 訳：安間 武 （化学物質問題市民研究会） 掲載日：2006年6月3日 ■内 容
■方法論 ・論文内容の基準 ・季節農場労働者 ・参照（原文） ■文献解説 ・検証した論文 ・検証していない論文（一部紹介） ■主著者所属機関（原文） ■付属1：技術用語（訳省略） ■付属2：液悪的調査を理解する（ジャック・レイス博士）（訳省略） ■はじめに 最近の出生障害、農場労働者、及び農薬暴露に関わる出来事として注目されているのが、2005年にフロリダ州の農場アグ・マート社（Ag-Mart）の3人の女性労働者が深刻な出生障害を持つ赤ちゃんを生んだことである。フロリダ州とノースカロライナ州の州機関によって発表された技術的報告書は、農薬とこれら3人の女性労働者の出生障害をもった赤ちゃんの出産との間に可能性ある関連性を探求している。規模は小さいが増大する疫学的及び毒物学的文献は評価の結果を示し、職業的農薬暴露と出生障害との間の可能性ある関係を理解するためのより広い背景を提供している。これらの特定の科学的な文献は一般の読者には専門的過ぎるが、その内容は、我々が職場及びもっと広い環境中での有害物質・農薬暴露を理解し、それからの害を防ごうとしている一般大衆に関係している。 この文献解説書の目的は農業労働者における出生障害の議論を伝えることである。 アグ・マート農場事件の調査は、州の調査官によって報告されているように、被害を受けた家族らが言語道断な農薬の誤使用の直接的な結果であると主張しているので、この悲劇的な出生障害は例外的なことであるという見方に寄与するかも知れない。しかし、疫学的文献の検証が、もっと一般的に農場労働者における出生障害は例外的ではなく、むしろ仕事で有害な農薬を定常的に使用している家族の真のリスクであるということを示している。一人の悪人が単発的な悲劇を引き起こしたということではなく、むしろ農場労働者における出生障害の増大するリスクが構造的な問題であり社会正義の問題であるとして見直されるべきである。 我々が主張しているように、もし科学界にも農薬への職業的暴露及び出生障害（及びその他の健康障害）についての懸念が増大しているなら、これらのリスクを軽減するための負担は脆弱な労働者に課せられるべきではない。そうではなくて、規制当局が職場の安全を改善し、生産者（農場主）は有害な農薬をもっと安全な代替に替える又は農薬への依存が少ない栽培方法を採用する取組を促進すべきである。 方法論 この報告書では、4つの疫学的論文と9つの主要な疫学調査を概説する文献解説を作成した。本報告書にリストされている全ての論文はこの10年間にピアレビュー・ジャーナルで発表されたものである。それとともに、1965年までさかのぼって、306の論文（いくつかは重複している）が検証されている。 検証した4つの公衆衛生の科学論文のうち3つは同じ結論に達している。ほとんどどの調査に不一致や潜在的なバイアスが存在するが、職場での農薬暴露と出生障害との間に潜在的な関連があることを示す証拠の重みを示している。4番目の論文はそのような関連について直接的には言及していないが、注意と親の教育の必要性を強調している。 検証を行った9つの調査は、関連性の評価に多くの異なる見方と手法を含んでいる。これらの調査の結果は、時にはお互いの不一致もあるが、それらの全ては、片親又は両親の農薬暴露と、ひとつ又はそれ以上の出生障害との間に潜在的な関連があることを指摘している。 我々はそれぞれの調査に対し、主な結果、データの強さと弱さをまとめ、潜在的なバイアス（調査結果に影響を与えるかもしれない要素）を特定しつつ、短い要約をつけた。明確にするためにまた必要なら連絡がとりやすいよう、主著者の機関名（国際的な機関の場合にはアメリカの研究者）を示した。 論文内容の基準 March of Dimes（訳注：http://www.marchofdimes.com/ 赤ちゃんの健康改善を使命とするアメリカの非営利団体）は、出生障害を、出生時に形状、機能、又は代謝（身体化学）の異常があり、物理的又は精神的な障害、又は死をもたらすものと定義している(1)。この文献解説では、”出生障害（birth defect）”という用語を科学的文献でしばしば用いられている”先天的異常（congenital anomalies）”又は”先天的欠損（congenital malformations）”と同等であるとする。 そのほかにも農薬暴露との関連として、不妊、流産、自然流産（spontaneous abortion）、死産／胎児の死亡、低体重出産及び後の幼児期に発見される神経発達系への影響など生殖健康と妊娠への多くの悪影響がある(2)。この文献解説に含まれるひとつの分析は主に死産に焦点を当てているが、調査された死産の全ては直接的に出生障害に直接起因するので、文献解説に含めた。この報告書は、農薬への職業的暴露と出生障害との可能性ある全ての関連を徹底的に検証することを意図しているわけではないが、この問題に対する現状の疫学的文献を代表している。 この報告書は、農場労働者や一般公衆に関連する食品や飲料水からの暴露のような追加的な暴露源は考慮していない。ここに含まれる調査は、鉛や水銀のように胎児の発達に相乗的又は相加的に作用するかもしれない可能性のある他の有害物質を考慮していない。 季節農場労働者 アメリカの農場労働者の正確な数は多くの理由のために推定することが難しいが、2003年の全国農業労働者調査で引用された1992年の農業労働者委員会による見積りでは、その数は約250万人としている。同報告書はアメリカの農場労働者人口の79％が妊娠可能年齢（18歳～44歳）であるとしている(3)。アメリカの農場労働者の80％以上は外国生まれで、その半数以上は移民登録がなされていない(4)。アメリカ農場労働者の平均給与は時間当り5.94ドル（約660円）であり、ほとんどの労働者が政府の社会福祉の受給が不適格で健康保険も医療サービスも適用されない(5)。アメリカの農場労働者の中で英語を母国語としているのは12％だけである(4)。 これらの要素が、農場労働者らへの健康医療サービスと教育を非常に難しいものにしている。ここで引用した多くの調査の研究者らは、潜在的な農薬の危険性に関する労働者へのもっと多くの教育を要求しているが、実際に実行すること難しい。アメリカの農場労働者の半分以上は、栽培時期に合わせて他の州にある家、又はメキシコにある家から農場に移動する季節労働者であり(4)、そのことが彼らと連絡を取ったり追跡することを難しくしている。これら労働者の多くは不法移民なので、搾取に対して非常に無防備であり、報復、仕事を失うこと、又は国外退去を恐れて、職場での虐待を訴えることはないように見える。 たとえ多くの労働者に農薬暴露が彼らや家族に及ぼすかもしれない危険性について教育することが可能であるとしても、彼らのほとんどがそのための金と時間を持っていない。ノースカロライナを含む多くの州では、労働者らは、政府機関や労働者保護団体に職場の虐待を報告した時に、雇用主から受ける報復から保護されていない。健康医療サービスの適用とさらなる調査の両方とも非常に重要であるが、一方、労働者の有害な出生障害やその他の職業的な有害健康影響を防ぐために、速やかな予防的調停が必要である。 参照 1. March of Dimes Birth Defects Foundation. Birth Defects Fact Sheet 1998.,"Quick References and Fact Sheets: Birth Defects". 2006. March of Dimes Birth Defects Foundation. 14 Apr. 2006 http://www.marchofdimes.com/pnhec/4439_1206.asp 2. Medline Plus -Medical Dictionary. http://www.nlm.nih.gov/medlineplus/mplusdictionary.html National Institutes of Health. Last updated: Feb. 4, 2003. 3. A. Villarejo, Don. "The Health of U.S. Hired Farm Workers". Annual Review of Public Health. 24 (2003): 175-193. 4. "National Agriculture Workers Survey" 2000. US Department of Labor. 5. "United States Farmworker Factsheet," 2003. Student Action with Farmworkers. ■文献解説 検証した論文 1. ガルシア・アンナ M. 農薬への職業的暴露と先天的欠損症：メカニズム、方法、及び結果 Garcia, Anna M. Occupational exposure to pesticides and congenital malformations: a review of mechanisms, methods, and results. American Journal of Industrial Medicine. 33.3 (1998):232-40 この検証の著者らは1980年～1996年の農業と出生障害に関する疫学的論文を体系的に調査している。彼らは合計34の調査を特定し、それらの個々の手法と結果を比較した。調査のほとんどは農薬への労働者の暴露と出生障害（先天性欠損症）との肯定的な関連を見いだした。 これらの調査は労働者らが職務名（job title）に基づき農薬に暴露していると考えた。言い換えれば、著者らは労働者らに暴露についてインタビューしていない、又は測定又は資料採取を行っていない。 原注：これは労働者集団の調査をする場合の標準的な手法である。しかし、このことは農薬に実際に暴露している労働者が暴露していないとみなされたり、あるいはその逆の場合があることを示唆している。多くの調査はサンプル規模が小さい。 2. ハンケ W. ジュレビクツ J. 職業的農薬暴露による有害な生殖及び発達障害：現状の疫学的証拠の概観 Hanke W, Jurewicz J. The risk of adverse reproductive and developmental disorders due to occupational pesticide exposure: an overview of current epidemiological evidence. International Journal of Occupational Medicine and Environmental Health. 17.2 (2004): 223-43 これらの調査は、オンラインの EBSCO 及び MEDLINE の科学ジャｙ－ナルのデータベースを利用して、1984年以来発表された80の調査を検証した。11の出生障害調査に焦点を合わせた検証において、著者らは、これらの異なる調査の結果は完全な一貫性はないとしながらも、”両親の農業への従事が子孫の先天的欠損症のリスクを高める”ことを示した。 言い換えれば、農業に従事している両親は、そうでない両親に比べて出生障害を持つ赤ちゃんを産むリスクが高い。著者らは、農薬と生殖・発達障害の関連が明確に証明されるためには、研究者らによって用いられる疫学的手法が改善されなくてはならないと述べている。 著者らはまた、農薬を扱う作業による潜在的な生殖リスクについて農場労働者によく分らせる必要があるとしている。 3. ドルク H. ブリジェイド M. 先天的異常に及ぼす環境汚染の影響 Dolk H, Vrijheid M. The impact of environmental pollution on congenital anomalies. British Medical Bulletin. 68 (2003):25-45 この疫学的文献の検証は、ガルシア及びハンケの検証よりもっと一般的に議論するために、農薬への職業的暴露にだけ焦点を合わせるよりむしろ、環境的疫学の分野の広い範囲の脈絡の中での調査に基づきつつ、74の論文を選択した。 ”農薬の可能性ある催奇性影響”をめぐる長い間の議論を引用しつつ、著者らは農薬暴露と出生障害との間の関連性を評価しつつ、直接的には意見を述べなかった。しかし、彼らは農業及び産業による環境汚染を測定するために、”首尾一貫した調査戦略”の必要性を明らかにし（p 41）、”催奇性暴露を防ぐ適切な措置が必ずしもとられていないことを両親らに明確にすることが必要である”と強調した（p 41）。 言い換えれば、両親は、作業防護服は職場で暴露する有害化学物質から出生障害を防ぐために十分であると仮定すべきではない。 4. チア・セ・シ・ルム 父親の職業と出生障害に関する最近の疫学的調査 Chia SE, Shi LM. Review of recent epidemiological studies on paternal occupations and birth defects. Occupational and Environmental Medicine. 59.3 (2002): 149-155 この検証論文は、1989年から1999年の間の、56の疫学的調査を検証したものである。56の調査は全て同じ質問を発している：父親の職場での有害化学物質への暴露は子どもたちの出生障害に関連するかどうか？ この調査は、父親の農場作業での暴露と出生障害との関連を見いだした。著者らは、防止措置がとられるべきこと、及び最も適切な防止措置を特定するために、さらなる調査はまず参加者の農薬暴露を確め、それから、調査参加者の中の出生障害を引き起こしている特定の化学物質を明確にするためにデータを使用すべきであるとする何度も提起されるテーマを繰り返した。 バイアスの潜在的な源はこれらの調査のほとんどで特定された。 検証していない論文 5. エンゲル LS、オミーラ ES、シュワルツ SM ワシントン州における農業従事の母親の職業と四肢欠損のリスク Engel LS, O'Meara ES, Schwartz SM. Maternal occupation in agriculture and risk of limb defects in Washington State, 1980-1993. Scandinavian Journal of Work, Environment, & Health. 26.3 (2000):193-8. これらの著者らは、母親の仕事が赤ちゃんの四肢欠損（腕と足の出生障害）と関連するかどうかの大規模で厳密なな調査をワシントン州で実施した。研究者らは14年間の出生記録を分析し、ひとつの”ケース”グループと二つの”コントロール”グループを形成した。ケース・グループは母親が農業に従事している4,466人の赤ちゃんからなる。一番目ののコントロール・グループは両親ともに農業に従事していない23,512人の赤ちゃんからなり、二番目のコントロール・グループは父親のみが農業に従事している5,994 人の赤ちゃんからなる。 研究者らは、”母親の農業従事は子どもの四肢欠損のリスク増大と関連する”ことを見いだした。言い換えれば、農業に従事した女性からは、農業に従事したことのない女性に比べて腕及び／又は足に欠損のある赤ちゃんが生まれやすい。 これらの結果の意義は三つの要素により限定されるかも知れない。第一は、調査に選択された出生障害は非常にまれなケースである（ワシントン州で約0.1％）。第二に農薬暴露は測定や報告ではなく仕事の名称（タイトル）から推論された。三番目は、著者らは妊娠中の喫煙及びアルコール摂取の可能性ある影響を完全には排除することができなかった。 6. ピエリク FH、バードルフ A、デデンス JA、ジュットマン RE、ウェバー RF 停留睾丸及び尿道下裂に対する母親及び父親のリスク要素：新生男児のケース・コントロール調査 Pierik FH, Burdorf A, Deddens JA, Juttmann RE, Weber RF. Maternal and paternal risk factors for cryptorchidism and hypospadias: a case-control study in newborn boys. Environmental Health Perspectives. 112.15 (2004):1570-1576 この厳密な調査では、著者らは、二つの男児の特定な出生障害、停留睾丸と尿道下裂の発生のリスク要素を特定しようと試みた。 この調査の強みのひとつはサンプル・サイズが大きいこと（オランダのロッテルダムにおける2年間の男児出生登録の95％（8,695人の男児）から特定した134ケースと313コントロール）である。この調査はさらに、標準化された出生障害スクリーニングに加わった幼児だけを含むことによってバイアスを減らした。 両親の農薬への暴露はインタビューによる質問を通じて決定され、労働衛生専門家によって設定された基準を用いて確認された。 この調査は父親の職場での農薬暴露は停留睾丸のリスク要素であったが、母親の職場での暴露はリスク要素ではないことを見出した。 7. ガルシア・ロドリゲス J、ガルシア・マーティン M ら 農薬暴露と停留睾丸：可能性ある関連の地理的証拠 Garcia-Rodriguez J, Garcia-Martin M, Nogueras-Ocana M, de Dios Luna-del-Castillo J, Espigares Garcia M, et. al. Exposure to pesticides andcryptorchidism: geographical evidence of a possible association. Environmental Health Perspectives, 104.10 (1996):1090-1098. 以前の調査は、出生障害登録された結果を検証し、それらを両親とのインタビューと比較するという古典的な調査設計を用いた。この調査では、停留睾丸の赤ちゃんの地理的分布がスペインのグラナダにおいて最も農薬を使用している地域と対応するかどうかを評価するために、空間－生態学的設計を用いた。 この調査は、農薬への職業的暴露よりも環境的暴露を考慮していることに留意する必要がある（環境暴露は一般的に職業的暴露に比べて低レベル暴露であると考えられている）。 著者等は、障害の代替測定として小児睾丸固定術（停留睾丸を治すための手術）と呼ばれる外科手術の記録を用いた。彼等は農薬使用が多い地域では停留睾丸の数が増大することを見出だした。このパターンは”コントロール”地域（農薬使用がないか少ない地域）では観察されなかった。 この調査は、二つの潜在的なバイアス源を持っている。著者等は手術を受けるためにグラナダ外の病院に移動した男児を追跡することはできず、また、標準化された出生障害の診断基準は使用されなかった。これらのバイアスの両方は、実際の停留睾丸の発症数よりも少ない数を示しがちである。 8. ベル E.M.、ヘルツ-ピキオット、J.J. ビューモント 農薬と先天性異常による胎児の死亡に関するケース・コントロール調査 Bell, E.M., I. Hertz-Picciotto, J.J. Beaumont. A case-control study of pesticide and fetal death due to congenital anomalies. Epidemiology. 12 (2001a): 148-156. もうひとつの地理的調査で、これらの研究者らは、カリフォルニア農薬使用統計（1平方マイル（約2.6km2）以内の精度をもった日々の散布統計）と出生障害のために子宮内で死亡した胎児の母親73人の住所を比較した。これもまた職業暴露というよりも環境暴露調査であり、したがって暴露を受けた人々は労働者が受けているであろう暴露レベルよりも低いレベルのように見えた。 研究者らは母親の他のリスク要因を特定し、それらを統計的に排除した。この調査は二つの強い点を持っていた。第一に、それは、農薬使用記録とカリフォルニア州重要統計登録からの農薬使用に基づく客観的なデータである。第二に、それは農薬散布の地理的範囲として二つのレベルを含んでいるということである。ひとつは母親の住居が9平方マイル以内、もうひとつは1平方マイル以内である。 もうひとつの強みは、研究者らは73人の赤ちゃんのそれぞれに対し、胎児の発達が出生障害に対し環境的要因に最も感受性が高い時期である器官形成期（妊娠第3週から第8週）に絞り込んだことである。 著者らは、”カリフォルニアの10の農業郡において、農業用農薬散布への近接性は、先天性異常による胎児の死亡リスクが高まることと関連する．．．先天性異常による胎児の死亡リスクが一番高いのは妊娠第3週から第8週の間の農薬暴露である”－ということを見いだした。 言い換えれば、特に妊娠第3週から第8週の間に農薬散布場所の近くに住む母親は、出生障害のリスクが高まるということである。 たとえ、農薬散布データが、家から1マイル以内であったとしても、調査参加者の農薬暴露が測定されていないという事実によって調査結果の意義は若干制限を受ける。 著者らは母親らが妊娠期間中どのくらいの時間、家で過ごしたかに関する情報を持っていなかった。これもまた調査結果に含まれるバイアスのひとつであり得る。 （調査９、１０、１１，１２、１３は後日紹介） ■主著者所属機関 1. Ana M. Garcia (Primary Author) Department of Preventive Medicine and Public Health, University of Valencia, Valencia, Spain. 2. Wojciech Hanke (Primary Author) Department of Environmental Epidemiology, Nofer Institute of Occupational Medicine, Lodz, Poland. 3. Helen Dolk (Primary Author) University of Ulster, Newtownabbey, UK. 4. S-E Chia (Primary Author) Department of Community, Occupational and Family Medicine, National University of Singapore, Republic of Singapore. 5. Lawreance S. Engel (Primary Author) Department of Epidemiology, University of Washington, Seattle, WA, USA. 6. Frank H. Pierik (Primary Author) Department of Andrology and Department of Public Health, Erasmus MC, Rotterdam, The Netherlands. 7. James Deddens (Co-Author in US) Department of Mathematical Sciences, University of Cincinnati, Cincinnati, OH, USA. 8. Jose Garcia-Rodriguez (Primary-Arthur) Departamento de Medicina Preventina y Salud Publica, Facultad de Medicina, Universidad de Granada, Granada, Spain. 9. Erin Bell (Primary Author) Department of Epidemiology, School of Public Health, University of North Carolina, Chapel Hill, NC, USA. |
