★　著作権法２条１号、同２条２項、「書」の著作物性、応用美術

平成一〇年�泊謌鼈黶Z一二号　著作権法に基づく差止め等請求事件（第一事件）

平成一一年�泊謗l一二八号　損害賠償請求事件（第二事件）

（事案の概要）

商業書道（文字をグラフィカルにデザインし、テレビＣＭ、新聞広告、ポスター、商品ロゴ、店舗ロゴ等の商業目的に応じて、クライアントの求める効果（可読性、訴求力、企業・商品イメージの表現等）を実現する技法）の作家である原告は、装飾文字「趣」（以下「原告の趣」という。）及び装飾文字「華」（以下「原告の華」といい、「原告の趣」と併せて「原告の趣及び華」という。）を作成して書籍に収録したところ、被告古川は、これに類似すると思われる「趣」及び「華」（以下それぞれ「被告の趣」「被告の華」といい、両者を併せて「被告の趣及び華」という。）の二文字を作成し、被告会社をして、これを「Ｆｒｅｅ　Ａｒｔ　Ｐｒｏ　カリグラフィイラスト」と称するＣＤーＲＯＭに収録させ、販売させた。

（争点）

１　「書」である原告の趣及び華に著作物性が認められるか。

２　原告の趣及び華は応用美術であるが、著作権上保護されるか。

３　「書」の享有すべき権利範囲は通常の著作物と同じ程度に認められるか。

（判旨）

１　文字自体は、情報伝達手段として、万人の共有財産とされるべきものであるから、文字を素材とした造形表現物が、美術の著作物として認められるためには、当該表現物が、知的、文化的精神活動の所産として、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性を持ったものであり、かつ、その表現物に著作権による保護を与えても、人間社会の情報伝達手段として自由な利用に供されるべき文字の本質を害しないものに限ると解するのが相当であるが、元来美術鑑賞の対象となるような書は、字体、筆遣い、筆勢、墨の濃淡やにじみ等の様々な要素により多様な表現が可能な中で、筆者の知的、文化的精神活動の所産としての創作的な表現をしたものとして美術の著作物（著作権法一〇条一項四号）に当たると解される。

２　原告の創作物である書は、いわゆるデザイン書体であるから、美術工芸品以外の応用美術に属するが、法は、美術工芸品（二条二項）以外の応用美術の作品を著作権法による保護の対象とするか否かについて明文の規定を置いていない。しかし、応用美術と、専ら鑑賞を目的とする純粋美術とを截然と区別することは困難であり、また、作成者の主観の違いだけで同一の表現物に著作権の保護が与えられたり、与えられなかったりすることは合理的とはいえないから、広告に用いる目的の文字を素材とする造形表現物（応用美術）については、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性を有すると認められるものについては、美術の著作物として、著作権の保護を与えるのが相当である。

３　文字はその性質上、同じ文字であれば、その字形が似ていてもある意味では当然であるから、独占排他的な保護が認められる範囲は狭いのであって、著作物を複写しあるいは極めて類似している場合のみに、著作権の複製権を侵害するというべきであり、単に字体や書風が類似しているというだけで複製権・翻案権の侵害を認めることはできない。「本件各趣」及び「本件各華」は、いずれも単に字体や書風が類似しているにすぎず、字体の細部のほか、筆の勢い、運筆、墨の濃淡、かすれ具合等で一見明らかな相違点を随所に認めることができるから、複製権・翻案権の侵害を認めることはできない。

（判決文の抜粋）

第四　当裁判所の判断

一　争点１（「原告の趣及び華」に著作物性が認められるか。）について

１　前提となる事実及び証拠（甲１、２）によれば、次の事実を認めることができる。

原告は、「原告の趣」を、昭和五八年にダイレクトメールのタイトルロゴとして毛筆で墨書して作成し、昭和六三年に「商業書道を拓く」という書籍に収録した。また、原告は、「原告の華」を、平成元年に店舗ロゴ「雪華亭」の中の一文字として指で墨書して作成し（指文字）、平成三年に「上坂祥元の商業書道」という書籍に収録した。原告は、いずれの文字も、多数の印刷等も予定される広い意味での広告に使用される「書」として、下書きをせず、なぞるようなことなく、一気に書き上げるという手法で作成しているが、それぞれの広告の目的に応じたデザイン文字であると位置づけている。

２　著作権法は、著作物について、「思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう。」と定義し（二条一項一号）、著作物の例示として、「絵画、版画、彫刻その他の美術の著作物」を掲げる（一〇条一項四号）とともに、「この法律にいう『美術の著作物』には、美術工芸品を含むものとする。」と定めている（二条二項）。「原告の趣及び華」は、文字を素材とした造形表現物であるので、右の「美術の著作物」に該当するかどうかが問題となる。

�ｱ　文字を素材とした造形表現物が、美術の著作物として認められるためには、当該表現物が、知的、文化的精神活動の所産として、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性（後述の純粋美術としての性質）を持ったものであり、かつ、その表現物に著作権による保護を与えても、人間社会の情報伝達手段として自由な利用に供されるべき文字の本質を害しないものに限ると解するのが相当である。

文字は、視覚的には当該文字固有の字体によって識別され、その多様な組み合わせ等により様々な意味を付与されることによって、人間社会における情報伝達手段を果たしているという特質を有する。したがって、文字自体は、情報伝達手段として、また、言語の著作物を創作する手段として、万人の共有財産とされるべきものである。そして、文字は当該文字固有の字体によって識別されるのであるから、多少の創作的な装飾が加えられた字体であっても、社会的に情報伝達手段として用いられる需要のある字体について、特定人に対し独占排他的な著作権を認めることは、その反面でその範囲について他人の使用を排除してしまう結果になる。そのような事態は、「文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もって文化の発展に寄与する」という著作権法の目的（一条）に反するものであるから、これを認めることはできない。

他方、文字を素材とした造形表現物の中でも、元来美術鑑賞の対象となるような書家による書は、字体、筆遣い、筆勢、墨の濃淡やにじみ等の様々な要素により多様な表現が可能な中で、筆者の知的、文化的精神活動の所産としての創作的な表現をしたものとして著作物性が認められるのは当然であり、書家による書に限らず、「書」と評価できるような創作的な表現のものは、美術の著作物（著作権法一〇条一項四号）に当たると解される。そのように解しても、書は、そのまま情報伝達手段として利用すべき社会的な需要が少なく、これに独占排他的な著作権を認めても前記のような弊害を生じることはない。

　そこで、本件についてこれをみると、前記１の事実及び別紙二上下段右側記載の「原告の趣及び華」自体によれば、「原告の趣及び華」は、確かに広義の広告のためのデザイン文字としての側面を有するものの、書又はこれと同視できるほどに、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性を有しており、かつ、それに著作権による保護を与えても、人間社会の情報伝達手段として自由な利用に供されるべき文字の本質を害しないものと認めることができるから、美術の著作物に該当するというべきである。

�ｲ　被告らは、「原告の趣及び華」は、いわゆるデザイン書体であり、美術工芸品以外の応用美術に属するのであるから、著作権法二条一項一号の「美術」には含まれず、美術としての著作物性を有しないと主張する。

　応用美術とは、実用に供する物品に応用することを目的とする美術をいい、専ら鑑賞を目的とする純粋美術と対比されるものである。前記１の事実によれば、「原告の趣及び華」は、広義の広告という実用に供することを目的としているので、応用美術に属するといえる。

前記のとおり、著作権法は、応用美術の作品の中で、それ自体が実用品である美術工芸品について、美術の著作物に含むと規定している（二条二項）が、それ以外の応用美術の作品を著作権法による保護の対象とするか否かについて明文の規定を置いていない。そこで現行の著作権法の制定過程についてみると、著作権制度審議会が、昭和四一年四月二〇日、文部大臣に提出した著作権改正に関する答申では、応用美術の保護について次のように述べられている。

「１　応用美術について、著作権法による保護を図るとともに現行の意匠法等工業所有権制度との調整措置を積極的に講ずる方法としては、次のように措置することが適当と考えられる。

�ｱ　保護の対象

�A　実用品自体である作品については美術工芸品に限定する。

�B　図案その他量産品のひな型または実用品の模様として用いられることを目的とするものについては、それ自体が美術の著作物であり得るものを対象とする。

�ｲ　意匠法、商標法との間の調整措置

図案等の産業上の利用を目的として創作された美術の著作物は、いったんそれが権利者によりまたは権利者の許諾を得て産業上利用されたときは、それ以後の産業上の利用の関係は、もっぱら意匠法等によって規制されるものとする。

２　上記の調整措置を円滑に講ずることが困難な場合には、今回の著作権制度の改正においては以下によることとし、著作権制度および工業所有権制度を通じての図案等のより効果的な保護の措置を、将来の課題として考究すべきものと考える。

�ｱ　美術工芸品を保護することを明らかにする。

�ｲ　図案その他量産品のひな型または実用品の模様として用いられることを目的とするものについては、著作権法においては特段の措置は講ぜず、原則として意匠法等工業所有権制度による保護に委ねるものとする。ただし、それが純粋美術としての性質をも有するものであるときは、美術の著作物として取り扱われるものとする。

�ｳ　ポスター等として作成され、またはポスター等に利用された絵画、写真等については、著作物あるいは著作物の複製として取り扱うこととする。」

　右答申のうち、１は第一次案、２は第二次案であるが、現行著作権法は、第一次案を採用せず、第二次案に基づいて立法されたものと解されている。そうすると、応用美術について、広く一般に美術の著作物として著作権の保護を与える解釈をとることは相当ではないが、応用美術であるからという理由で、一律に美術の著作物性が否定されるものでないことも明らかである。

そこで、本件のように広義の広告に用いることを目的とする応用美術に属するところの文字を素材とする造形表現物について検討すると、右答申の第二次案である２の�ｳの考え方が参考になる。これは、絵画、写真等の著作物は、ポスター、絵はがき、カレンダー等に使用される目的で作られ（応用美術）、あるいはポスター等に利用されても（純粋美術の実用化）、そのためにその著作物としての性質を失うものではなく、著作権法によって保護されるという考え方である。このような類型においては、実用に供するための応用美術と、専ら鑑賞を目的とする純粋美術とを截然と区別することは困難であり、また、作成者の右のような主観の違いだけで同一の表現物に著作権の保護が与えられたり、与えられなかったりすることは合理的とはいえない。したがって、広義の広告に用いることを目的とする応用美術に属する文字を素材とする造形表現物については、客観的に見て純粋美術としての性質も有すると評価し得るもの、すなわち、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性を有すると認められるものについては、美術の著作物として、著作権の保護を与えるのが相当である。

「原告の趣及び華」は、これを見る平均的一般人の審美感を満足させる程度の美的創作性を有することは、前記�ｱで認定したとおりであり、応用美術に属するという理由で美術の著作物性を否定されるものではない。

二　争点３（被告らによる原告の著作権、著作者人格権侵害の有無）について

（中略）

　前記一のとおり、「原告の趣及び華」は、文字を素材として造形表現される美術に関する著作物である。また、文字自体は、情報伝達手段として、万人の共有財産とされるべきところ、文字は当該文字固有の字体によって識別されるものであるから、同じ文字であれば、その字形が似ていてもある意味では当然である。したがって、書又はこれと同視できる創作的表現として、著作物性が認められるといっても、独占排他的な保護が認められる範囲は狭いのであって、著作物を複写しあるいは極めて類似している場合のみに、著作権の複製権を侵害するというべきであり、単に字体や書風が類似しているというだけで右権利を侵害することにはならないし、ましてや、著作権の翻案権の侵害を認めることはできない。

これを本件についてみると、別紙二上段左右側記載の「本件各趣」及び同下段記載の「本件各華」をそれぞれ対比検討すれば、「本件各趣」及び「本件各華」は、原告主張のような字体上の類似点があることは肯定できるが、いずれも単に字体や書風が類似しているにすぎず、字体の細部のほか、筆の勢い、運筆、墨の濃淡、かすれ具合等で一見明らかな相違点を随所に認めることができる。右事実によれば、「被告の趣及び華」が「原告の趣及び華」を複製したものと認めることは困難であるといわざるを得ない。

したがって、被告古川による「被告の趣及び華」の作成行為が、「原告の趣及び華」に関する原告の著作権（複製権、翻案権）、著作者人格権（氏名表示権、同一性保持権）を侵害するとは認められない。

（コメント）

　純粋に美術鑑賞の対象となる書が著作物であることに争いはない。しかし、本件のように商業用途に用いられる書は、いわばタイプフェイス（文字書体）の性格が強く、著作物性に争いがあった（判例はタイプフェイスには著作物性を認めていない）。しかし、タイプフェイスを創作するためには一定の知的活動が必要であり、それゆえに保護すべき知的財産が化体していることから、いわゆる「法のすきま」として、いかなる法律で保護すべきか論議されていた。本判決は、商業用途の書について、純粋美術と同等の審美性を有していることを要件に、これを著作物として認めたものであるが（判旨１、２）、その権利範囲を限定して（判旨３）、結論的には非侵害を認定しており、裁判官の苦労の跡が見受けられる。