「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」(転送自由)より。
僕はディズニーが嫌いだ。理由は三つある。
一つ目は盗作。
「ライオンキング」が「ジャングル大帝」のパクリだと云うことは例えば ジャングル大帝 を見れば一目瞭然。同じく「アトランティス」は「不思議の海のナディア」の盗作だ。ナディアとアトランティス比較 にパクリ具合が面白おかしく紹介されている。
二つ目は著作権にうるさいこと。
自分は盗作しているくせに人が無断でキャラを使うとブーブー文句を言う。イギリスのある高校でライオンキングのミュージカルを上演しようとしたらディズニーに「著作権侵害だ」とクレームを付けられた。
三つ目は金儲け第一でポリシーがないこと。
「パールハーバー」はディズニー映画であるが、実はスポンサーは支那政府である。「スポンサー」と云っても支那は国家予算の大部分を軍事費に注ぎ込んでいるので金はない。
やられたらやり返すのが国際常識(グローバル・スタンダード)である。とは云っても広島、長崎の被爆映画を作れとか、アメリカのアニメをパクれとか言うつもりはない。それではディズニーと同じ穴の狢(ムジナ)になってしまう。僕らに出来ることは、
である。もちろん直接ディズニーに抗議のメールを出すこともできるが、言葉でやりくるめることに関しては恐らくディズニーの方が遙かに上だと思われるので、やはり実際に「売り上げが減った」と実感させることが効果的だ。
パールハーバーついでに真珠湾攻撃について一言。
アメリカは日本の真珠湾攻撃を事前に察知していたのにハワイの自国艦隊に知らせず、わざと大敗を喫して日本を「卑怯な国」に仕立て上げ、太平洋戦争を「正義の戦争」としてアメリカの世論をまとめ上げたという経緯がある。
在日北朝鮮人への嫌がらせが良くないわけは二つある。
一つはもちろん人道的な問題。いくら北朝鮮が酷い国だからと云って、そこに住んでいる人達がみんな酷い人というわけではない。国家と個人は別物である。まして在日北朝鮮人のほとんどは日本で生まれ日本で育った人達である。北朝鮮人であると云うだけで嫌がらせを受けるいわれは何もない。
もう一つは外交上の問題。歴史的経緯から、日本は朝鮮に対して一方的な加害者という立場に置かれていたのだが、今回の自白によって対等の立場に立てる可能性が出て来た。ここで、もし在日北朝鮮人が日本人による嫌がらせに遭えば北朝鮮はそれをもって拉致事件を相殺しようとしてくるだろう。
実は、以上述べたことはとっくに北朝鮮は解っていて、何とか在日北朝鮮人が日本人の嫌がらせにあって欲しいと考えている。過去そうしてきたように、今回も工作員を使った自作自演の嫌がらせが起こるのであろう。
支那産の野菜は残留農薬が多い。
「中国 農薬」で検索すると九万三千件も引っ掛かる。見てみると、支那産ほうれん草から安全基準値の三十六倍の農薬が検出された、支那産松茸から安全基準値の二十八倍の農薬が検出された、などとある。
支那人は食べる前に野菜を洗濯機で洗うんだそうだ。
そうしないと怖くて食べられないと言う。それほど支那産の野菜は汚染されている。
今年から昼間でもヘッドライトを点けっぱなしにしている車がポツポツ見受けられるようになった。
視認性が高くなって事故が減るというのが言い分だが、やっているのはタクシー・トラック・バスと云った職業運転手だけである。しかもご丁寧に「デイライトオン推進車」とか「デイライトオン運動実施中」とか云った類のステッカーまで貼ってある。
つまり、一般のドライバーが自主的に始めた物ではなく、何者かの圧力によって行われていると云うことになる。
この昼間点灯運動の出元を辿っていくと案の定アメリカである。一番の推進派はＧＭで、一九九五年から全車種に昼間点灯装置(ＤＲＬ = Daytime Running Lights)を装備し始めた。
アメリカの企業は儲けにならないことは絶対にやらないので「交通事故が減る」というのは建前に過ぎない。「車の買い換えが促進されるなら交通事故も大歓迎」というのがアメリカ企業の考え方だ。
「なぜ今頃になってこのデイライトオン運動が急に盛り上がってきたのか？」
ということだが、これはアメリカの大統領がクリントンからブッシュに替わり、共和党に政権が移ったからだろう。何しろ共和党の背後には巨大石油資本がいるので、昼間点灯によって少しでも多くの石油を使って貰った方が有り難いのだ。
なぜ日本は支那に対する経済援助を止めないのか。日本の政治家には支那の手先が結構多いんである。
それって社民党のこと？
社民党はもちろん支那の手先だけど社民党には巨額の経済援助を支那に振り向けるだけの力はない。それは自民党の内部にいる。具体的に名前が知りたかったら google で「チャイナスクール」と入れてみよう。
彼らは巨額の経済援助を支那に振り向ける見返りに支那から援助金の一部を受け取っている。
さて、この日本の支那向け政府経済援助、一般の支那人は誰も知らない。
支那には報道の自由は無い。あるのは共産党の報道機関だけである。日本で言えば新聞が「赤旗」しかない状態を想像すればいいだろう。
支那が将来日本を侵略するなんて考えられないと言う人、実は侵略はもう始まっているんですよ。そう 尖閣諸島問題。
政府開発援助大綱 では、
支那が日本に貰った援助金で作った道路、港湾、空港はは全て軍事転用が可能で、実際にもこれらの施設を使った軍事訓練が行われている。これは「軍事的用途への使用回避」から外れている。
支那の軍事費は千九百八十年代終わりから毎年二桁成長を続けている。ホントに日本は「軍事支出の動向に十分注意を払」っているんだろうか。
それなのになぜ日本は援助を止めないのか？ これにはきっと理由があるに違いない。
(さらに続く)
支那がどんなにひどい国かと云うことはネットで検索すればいくらでも出てくるが、今回は政府開発援助の話をしたい。例によって google でのヒット数を見ると「中国 ＯＤＡ」四万六千八百件と非常に関心が高いことが判る。
まず最初に政府開発援助とは何か。外務省 によると「日本政府から途上国の政府を通じて行う援助」を指し「経済開発や福祉を通じて、国民の生活向上に役立つこと」が目的です、となっている。
日本は支那に政府国際援助として毎年二千億円の円借款を行っている。円借款というのは 国際協力銀行 によると「金利 1.34%、返済期間三十三年一ヶ月」のローンである。
こうして日本が「経済開発や福祉を通じて、国民の生活向上に役立つ」ためにと貸し与えているお金を支那は一体何に使っているのか。
「他国への経済援助に使っている」
北朝鮮、ユーゴスラビア、東ティモール、モンゴル、タンザニア、ケニア、ニカラグア、コートジボワール、カンボジア、パプアニューギニア、ガーナ、ジンバブエ、バングラデシュ、ガーナ、ベトナムの皆さん！
あなた方が支那からもらったお金は日本が出しているんですよ！ 騙されないで下さいね！
(続く)
パチンコ屋の経営者は大部分が北朝鮮人だと言うことは、マスコミが報道しないためにほとんど知られていない。
総務庁がまとめた千九百九十九年版「サービス業基本調査」によると、千九百九十九年の売り上げは二十八兆四千六百九十三億円。脱税が蔓延しているパチンコ業界のことだから、実際にはこれより遙かに多いんだろう。
こうやって儲けた巨額のお金を北朝鮮人達は何に使っているのか？
お察しの通り、本国に送金しているんです。なんで北朝鮮みたいな貧乏国が今まで生きながらえてきたかというと、パチンコ業者がせっせと送金してきたからです。もちろんテポドンもパチンコで儲けた金で作られています。
なんで政治家は問題にしないのか？ それは彼らパチンコ業者が多額の政治献金を納めているからです。
僕らがパチンコですった金で北朝鮮がミサイルを作り、そのミサイルが日本に飛んできて死んだとしたらこんなアホな死に方はありません。
朝日新聞が左翼偏向報道を繰り返してきたことが最近ようやく社会的に認知されてきた。
朝日新聞が左翼だと言うことを知ったのは長岡鉄男の「いい加減にします」音楽乃友社 ISBN4-276-35067-0 C-273 を読んだお陰である。この本、オーディオ・ファン以外には知られていないが、実に面白い。
朝日とくれば次はＮＨＫだろう。ＮＨＫが左翼偏向報道を繰り返していることは一般には余り知られていない。google で「NHK 左翼」と検索してみると七千三百五十件と「朝日 左翼」の一万三千件に較べてだいぶ少ない。
ちなみに「岩波 左翼」は二千六百四十件と格段に少ないが、これは認知度の低さ以外に岩波書店自体が影の薄い存在になっている事の現れじゃないかという気がする。
解約の方法は ＮＨＫ受信料について語り合いましょう にいろいろ載っているので、お好みの方法でどうぞ。
ちなみに僕の知り合いはＮＨＫの集金人が来ると「間に合ってます」と言って追い返すんだそうだ。