代表的な組み合わせは下記のとおりですが、ここに記載した真空管に限る必要は全くありません。
ST管 ６W-C5 ６Ｄ６ ６Ｚ−ＤＨ３Ａ ４２ ８０BK
GT管 ６SA7GT ６SK7GT ６SQ7GT ６F6GT ５Y3GT
ｍT管 ６ＢＥ６ ６ＢＡ６ ６ＡＶ６ ６ＡＲ５ ５ＭーＫ９
１２ＢＥ６ １２ＢＡ６ １２ＡＶ６ ３０Ａ５ ３５Ｗ４
ソケットや配線を変更するだけで、代わりに使用できる真空管は無数にあります。
日本で有名で無い真空管は意外と安価です、宝探しの楽しみもあります、真空管規格表で捜してみてください。
今回 紹介しなかったロクタル管でもほぼ同じ規格の真空管があるのでスーパーは簡単に作れます。
日本で馴染みが薄いので、安価なが魅力的です、困るのはソケットが意外と高価なことです。
表の真空管リストを完成させるご協力をお願いします。
追加する品名を募集しています。
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Hi ｇｍ管 メタルと２．５Vは除外しています。
| 周波数変換 | 中間周波増幅 | 検波＋低周波増幅 | 電力増幅 | 整流 | マジックアイ | |
| トランス式 | ６W-C5 ６SA7-GT ６BＥ６ ５７５０（６BＥ６） |
６Ｄ６ ６SK7-GT ６BD6 ６BＡ６ ５７４９（６BＡ６） ７８ ６U７-G |
６Z-DH3A ６SQ7-GT ６AＶ６ ６ＡＴ６ |
４２ ４１ ６Z-P1 ６F６-GT ６K６-GT ６Ｇ６-Ｇ ６Ｖ６-GT ６AＲ５ ６ＡＱ５ ６００５（６AQ5） ６ＡＫ６ ６M-P17 ６Ｍ−Ｐ１８ ６Ｍ−Ｐ２０ |
１２Ｆ １２ＦＫ ８０BK ８０HK １２Ｋ ８０ ８０K ５Ｙ３-ＧＴ ６Ｘ５-ＧＴ １V ６ＣＡ４ ５Ｒ−Ｋ１６ ５Ｍ−Ｋ９ ６Ｘ４ ５Z４ーGT ５Ｇ−Ｋ３ ５Ｖ４−Ｇ ６１０６（５Ｙ３傍熱） |
６Ｅ５ ６Ｕ５／６Ｇ５ ６Ｚ−Ｅ１ ６Ｅ５Ｍ ６Ｍ−Ｅ５ ６ＤＡ５ ６Ｒ−Ｅ１３ |
| トランスレス | １２SA7GT １２ＢＥ６ |
１２SK7GT １２ＳＧ７ＧＴ １２ＢＡ６ １２ＢＤ６ |
１２ＳＱ７ＧＴ １２ＡＶ６ １２ＡＴ６ |
３５L6GT ３０Ａ５ ３５EH5 ３５Ｃ５ ３５M-P14 ３５B５ ５０C５ |
３５Ｚ５GT ３５Ｗ４ ２５M-K１５ １９Ａ３ ５０ＤＣ４ |
６Ｍ−Ｅ１０ １２Ｚ−Ｅ８ |
| 電池管 | １Ｒ５ １Ｒ５ＳＦ １ＡＢ６ |
１T4 １Ｔ４ＳＦ １Ｌ４ １Ｕ４ １ＡＪ４ |
１Ｓ５ １Ｓ５ＳＦ １Ｕ５ １ＡＨ５ |
３Ｓ４ １Ｓ４ ３Ｑ４ ３Ｖ４ ３Ｓ４ＳＦ ３Ｙ４ |
１Ｈ３ １Ｎ３ |
|
| １Ａ６ １Ｃ６ １Ｄ７Ｇ |
３４ １Ｄ５G |
１Ｈ６Ｇ | １Ｆ４ １Ｆ５G ３３ |
ラジオの歴史年表
| 1917 | 日本でもラジオの研究熱が高まる | |
| 1920 | アメリカのウエスチィングハウス社がピッツバークにＫＤＫＡ局を置いて定期放送を始めた。 | |
| これが世界の放送企業化の初め。 | ||
| 1922 | 本堂平四郎が放送事業化の目的で無線電話の実験を行う。 | |
| 放送事業の経営出願者が続出、逓信省は放送事業の創始について検討を始めた。 | ||
| 1923 | 関東大震災により、放送の開始を希望する世論が起こった。 | |
| 1924 | 1 | 放送施設出願件数が全国で６４になる。 |
| 5 | 政府は東京 大阪 名古屋の出願者に「経営は法人で、一地方一局に限る」方針をします。 | |
| 10 | 上野市不忍池畔で無線電話普及展覧会が開催された。 | |
| 11 | 社団法人「東京放送局」が設立され、放送施設が許可された。 | |
| 1925 | 1 | 社団法人「名古屋放送局」が設立され、放送施設が許可された。 |
| 2 | 社団法人「大阪放送局」が設立され、放送施設が許可された。 | |
| 「放送用私設無線電話規則」が改正され、受信機器の制限が緩和された。 | ||
| 3 | 東京放送局は試験放送を開始した。 | |
| 5 | 大阪放送局も500Ｗで試験放送を開始。 | |
| 6 | 名古屋放送局も1ＫＷで試験放送を開始。 | |
| 7 | 東京放送局は愛宕山で1ＫＷの本放送を開始した。 | |
| 1926 | 8 | 東京 大阪 名古屋の各放送局が統合され社団法人「日本放送協会」が設立された。 |
| 12 | 大阪中央放送局が1ＫＷで本放送を開始。 | |
| 1927 | 10 | ワシントンで国際無線通信会議が開かれ、中波放送用周波数が５５０ＫC/Sから1500ＫC/Sまでと決定された。 |
| 1928 | 5 | 東京 大阪放送局は10ＫＷに増力した。 |
| 6 | 熊本 仙台 札幌放送局は10ＫＷ放送を開始した。 | |
| 7 | 広島放送局も10ＫＷで放送開始。 | |
| 11 | 日本放送協会は全国中継を開始した。 | |
| 1929 | 12 | 名古屋放送局も１０ＫＷに増力。 |
| 1931 | 6 | 東京放送局は１０ＫＷの第２放送を開始した。 |
| 1932 | 2 | 聴取者１００万を越す。 |
| 1937 | 12 | ＪＯＡＫは１５０ＫＷの第1 第2の仮放送を開始。 |
| 1939 | 1 | 放送局型受信機を制定。 |
| 4 | ＪＯＡＫは１５０ＫＷの第1 第2の本放送を開始。 | |
| 1940 | 12 | 海外放送を拡充し、５０ ２０ＫＷの他に50ＫＷ機を増設。 |
| 1945 | 8 | 玉音放送（終戦） |
| 9 | 短波受信解禁 | |
| 国民型受信機の規格案ができる、決定は１９４６年。 | ||
| 1947 | アメリカで国際無線通信会議が開かれ中波放送周波数帯が５３５〜１６０５ＫC/Sに変更された。 | |
| 1948 | 2 | 逓信省は受信機型式試験制度を実施。 |
| 7 | 放送局の呼出符号を一局一符号から変更、放送系ごとにした ＪＯＡＫ ＪＯＡＢ。 | |
| 1950 | 2 | 福岡放送局 １０KW放送を開始、中津中継局廃止。 |
| 6 | 電波法 放送法 電波管理委員会設置法が制定、「社団法人日本放送協会」は解散し、新たに「日本放送協会」として発足。 | |
| この頃からコイル バリコン ダイアルなど規格統一の動きが出てくる（数グループ） | ||
| 中波放送周波数帯が５３５〜１６０５ＫC/Sの世界標準に改められる。 | ||
| 中間周波トランスが４６３から４５５ＫC/Sに変更される。 | ||
| 1951 | 4 | 商業放送局１６社が仮免許された。 |
| 9 | 新日本放送（大阪） 中部日本放送（名古屋）が放送を開始。 | |
| 1954 | ８ | 日本短波放送（NSB）開局 これを機会に２バンドラジオの生産が盛んになる。 短波の受信周波数も従来の６〜１８MHｚから３．５〜１０MHｚへ、その後更に３．８〜１２MHｚへ移行する。 |
| 1955 | 日本最初のトランジスターラジオ ソニーＴＲ−55が発売される。 | |
| 1958 | ＦＭ放送開始 | |
| 1967 | ネジの規格が変更になる(旧ＪＩＳ→新ＪＩＳ 所謂 ＩＳＯネジへ） | |
| 1968 | ラジオのダイアルに記載のサイクル（C/S）表示がヘルツ（Hz）に変更になる。 | |
| 1978 | １１ | 中波放送が それまでの１０KHｚから９KHｚ間隔になる。 |
2008年7月21日
