これから作成してゆきます、皆さんの追加、修正情報をお待ちしています。
1917 | 日本でもラジオの研究熱が高まる | |
1920 | アメリカのウエスチィングハウス社がピッツバークにKDKA局を置いて定期放送を始めた。 | |
これが世界の放送企業化の初め。 | ||
1922 | 本堂平四郎が放送事業化の目的で無線電話の実験を行う。 | |
放送事業の経営出願者が続出、逓信省は放送事業の創始について検討を始めた。 | ||
1923 | 関東大震災により、放送の開始を希望する世論が起こった。 | |
1924 | 1 | 放送施設出願件数が全国で64になる。 |
5 | 政府は東京 大阪 名古屋の出願者に「経営は法人で、一地方一局に限る」方針をします。 | |
10 | 上野市不忍池畔で無線電話普及展覧会が開催された。 | |
11 | 社団法人「東京放送局」が設立され、放送施設が許可された。 | |
1925 | 1 | 社団法人「名古屋放送局」が設立され、放送施設が許可された。 |
2 | 社団法人「大阪放送局」が設立され、放送施設が許可された。 | |
「放送用私設無線電話規則」が改正され、受信機器の制限が緩和された。 | ||
3 | 東京放送局は試験放送を開始した。 | |
5 | 大阪放送局も500Wで試験放送を開始。 | |
6 | 名古屋放送局も1KWで試験放送を開始。 | |
7 | 東京放送局は愛宕山で1KWの本放送を開始した。 | |
1926 | 8 | 東京 大阪 名古屋の各放送局が統合され社団法人「日本放送協会」が設立された。 |
12 | 大阪中央放送局が1KWで本放送を開始。 | |
1927 | 10 | ワシントンで国際無線通信会議が開かれ、中波放送用周波数が550KHzから1500KHzまでと決定された。 |
1928 | 5 | 東京 大阪放送局は10KWに増力した。 |
6 | 熊本 仙台 札幌放送局は10KW放送を開始した。 | |
7 | 広島放送局も10KWで放送開始。 | |
11 | 日本放送協会は全国中継を開始した。 | |
1929 | 12 | 名古屋放送局も10KWに増力。 |
1931 | 6 | 東京放送局は10KWの第2放送を開始した。 |
1932 | 2 | 聴取者100万を越す。 |
1937 | 12 | JOAKは150KWの第1 第2の仮放送を開始。 |
1939 | 1 | 放送局型受信機を制定。 |
4 | JOAKは150KWの第1 第2の本放送を開始。 | |
1940 | 12 | 海外放送を拡充し、50 20KWの他に50KW機を増設。 |
1945 | 8 | 玉音放送(終戦) |
9 | 短波受信解禁 | |
国民型受信機の規格案ができる、決定は1946年。 | ||
1947 | アメリカで国際無線通信会議が開かれ中波放送周波数帯が535〜1605KHzに変更された。 | |
1948 | 2 | 逓信省は受信機型式試験制度を実施。 |
7 | 放送局の呼出符号を一局一符号から変更、放送系ごとにした JOAK JOAB。 | |
1950 | 6 | 電波法 放送法 電波管理委員会設置法が制定、「社団法人日本放送協会」は解散し、新たに「日本放送協会」として発足。 |
この頃からコイル バリコン ダイアルなど規格統一の動きが出てくる(数グループ) | ||
中波放送周波数帯が535〜1605KHzの世界標準に改められる。 | ||
中間周波トランスが463から455KHzに変更される。 | ||
1951 | 4 | 商業放送局16社が仮免許された。 |
9 | 新日本放送(大阪) 中部日本放送(名古屋)が放送を開始。 | |
1955 | 日本最初のトランジスターラジオ ソニーTR−55が発売される。 | |
1958 | FM放送開始 | |
1967 | ネジの規格が変更になる(旧JIS→新JIS 所謂 ISOネジ) |