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蓄電池システムの導入効果
(その2)

 さて、ここで太陽光発電導入から、FIT(太陽光発電の余剰電力買取制度)期間終了後を含めて 光熱費の推移を考察してみよう。

 国の地球温暖化対策の一環として 太陽光発電導入推進政策があり、太陽光発電の余剰電力買取制度(FIT)のお陰で我が家の光熱費は、導入から2020年6月までの10年間、無料以下で 且つ設備も7年ほどで回収できた。

 しかし、FIT期間終了後の2020年6月からは 余剰電力買取価格が 48円から12円と1/4になったため、それなりの光熱費負担を余儀なくされてきた。

 この対策として、2019年3月に蓄電池システムの導入を図り、光熱費低減を試みてきたが、この対策は費用対投資効果で様子が異なってくる。
図1 光熱費推移

我が家の場合:

太陽光発電定格容量 4.65kWh
蓄電池システム規模 4.8kWhモジュール

で図1のような 2020年からの光熱費推移になった。 
 勿論、今後種々の状況変化に伴い、費用対投資効果が好転してくれば検討するが、当面、約6,000円/月の光熱費負担でやって
ゆく予定である。

☆消費電力経緯からの考察
 太陽光システム導入後の消費電力としての経緯から考察してみよう。その経緯は図2の通りであり、2017〜2020年は使用エコキュートの異常により消費電力が増加してるのに気がつかなかった。ただ2019年から導入した蓄電池により20%ほどの消費電力減少の効果が見られる。
図2 消費電力推移(太陽光導入後)
 2024年からは蓄電池システムを クリーンモード で運転し、更なる低電力消費化に拍車をかけている。

 

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