２．平成２２年度事業計画
◎会員登録制度の推進を図る。
1.会員登録の促進
2.会員登録手続きの効率化
・会員登録システム担当者引継袋利用を徹底し、登録事務引き継ぎの円滑化を図る。
（昨年度配布済みのＡ４赤チャックのビニール製）
・会員登録システムに連動し審判、技術等級の認定管理を行う。
・会員証及び会員報配布を各団体へ直接送付し、支部関係者の事務負担の軽減を
図る。
3.傷害補償制度の徹底
・制度の目的、主旨を会員報・機関紙・ホームページを利用して分り易く伝え
制度活用の推進を図る。
4.会員報の発行
5.登録状況の把握と改善
・支部別及び階層別の団体数と会員数等を把握する。
・会員登録有料化からの階層別会員推移の検証・分析を実施する。
◎競技力向上に関し、次の事業を実施する。
1.競技者育成プログラムの推進−Ｓｔｅｐ１〜５の実施、一貫指導システムの構築
2.ナショナルチームの強化合宿−男女とも年６回
3.全日本Ｕ-14・Ｕ-17・Ｕ-20チームの強化合宿-男女とも年２回
4.競技力向上のための海外遠征-アジア競技大会＋国際大会５大会への選手派遣
５.強化スタッフの各種大会視察
６.競技力向上のための調査･研究
医科学サポート及びトレーナーテントの設営を実施する。
シングルス・混合ダブルスの強化対策を実施する。
◎指導者養成のために､次の事業を実施する。
1. 全国小学生・中学生・高校生指導者の合同研修会
2. 指導者養成事業の推進
・公認コーチ養成研修会を実施する。
・「公認スポーツ指導者養成マニュアル」を活用して公認スポーツ指導者の拡大を
計り普及活動を充実させる。
・公認スポーツ指導者及び非公認スポーツ指導者の活用方法の検討を行う。
・国民体育大会の監督は、２０１２年から公認スポーツ指導者とすることを義務づける。
3. 指導者バンク（日本連盟）の推進
４. 一貫指導システム確立のための指導理念、指導法ならびに指導内容の検討
・競技者教育プログラムを推進するための指導マニュアルを作成する。
・「指導教本」「コーチ教本」「DVD世界に翔ばたけトッププレイヤーへの道」の
更なる検討そして改訂を図る。
当面はアンダー制の年齢区分変更に伴う「指導マニュアル（ジュニア編）」の
修正追加などの改訂作業を行う。
◎アンチ・ドーピングに関して
1.アンチ・ドーピングに関する啓発活動
2.国内大会でのドーピング検査の実施−
全日本選手権、全日本シングルス選手権大会等
◎地域グループ育成のため、次の事業を実施する。
1.ジュニア層の普及状況把握
・アンケートによる中学生から高校生への登録数減少に対する分析と対策を検討する。
2.地域クラブ・ジュニアクラブの育成等の育成
・会員登録料（一般20％、高校10％、高専10％、中学20％、小学50％）の助成
3.支部中学校大会等への補助 ４７支部×３０，０００円
4.支部レディス大会等への補助 ４７支部×５０，０００円
5.ソフトテニス週間の実施−１０月の体育の日の前後１週間
【８日（金）〜１４日(木）】をソフトテニス週間として定め全国一斉にアピール
・ソフトテニスを全国的にアピールするためのイベントを実施する。
助成金10万円：Ｈ21〜25
6.指導者バンク(地域）の推進−指導者育成プログラム（Step1,2）と
中学生・高校生の指導者確保
・ジュニア層指導者の資格取得の促進（指導者・審判・技術等級）
７.総合型地域スポーツクラブの研究
◎国内競技大会を大会実施要項に基づき実施する。
◎大会の検討と大会運営の改善
1.全日本選手権大会の検討−ＮＨＫ放送を考慮した進行等、大会を工夫して
「するスポーツ」と「見るスポーツ」双方の向上させるための検討
2.全日本団体選手権大会の検討−団体総合選手権大会の創設と既存実業団、
クラブ団体対抗戦のあり方について検討する。
3.主催大会開催地への支援
4.ゼッケンの着用-競技性の向上を図るため、ゼッケンを着用を定着させる。
5.スコアボードの検討−競技性の向上は図るため、標準的なスコアーボードの
基準を示す。
6.主催大会における大会運営マニュアルの作成と役割分担の明確化を図る
7.スポーツ活動を通して環境保全を図る。−ごみの分別等を行う
◎地域における競技会開催に、次のとおり補助を行う。
９地区選手権：20万、９地区高校選抜：10万、１０地区中学選手権10万、
壮年東西対抗：20万、超壮年東西対抗：20万、全日本学生同好会大会：20万
◎公認審判員制度に関し、次の事業を実施する
1.マスターレフェリー・アンパイヤーの認定（５０歳以上）
2.１級審判員の検定会・研修会の実施−検定会２回（東西）、
研修会９回（各ブロック）を開催
3.１級審判員の認定（新規、更新）及び２級審判員の認定
（新規、更新、ジュニア審判からの移行）
4.ジュニア審判員の認定
・ジュニア審判員制度等について周知し、資格取得者の増加を図る。
・ジュニア審判員養成のための問題集（小学生低学年用）を作成する。
5.主要大会における派遣審判員制度の実施
6.審判員ＤＶＤの活用（各支部に配布済み）国際普及をめざし英語版を作成する)
7.審判員バンクの整備
８.大会マニュアル及び審判マニュアルを活用する。
９.審判申請手続きのシステム化を図る（ＩＴ化）
◎技術等級制度に関して次の事業を実施する
1.名誉指導員およびマスターの認定
2.技術等級の認定
見直しを図った技術等級認定基準の周知徹底を図り、分かりやすい
技術等級制度を確立させ、より多くの会員に取得させるように努める。
特に検定会による取得の促進を図る。
３.技術等級申請手続きのシステム化を図る。
◎用具・施設の公認に関し、次の事業を行う。
1.ラケットの証紙、ネット証布の発行
2.新規公認･更新手続きの承認
◎広報に関して次の事業を行う。
1.新聞報道の充実-積極的な広報活動をし、新聞報道対応マニュアルを活用する。
2.全日本選手権大会のＮＨＫテレビ放送の継続
3.機関紙「ソフトテニス」の毎月発行
4.ITシステムの構築とホームページの充実
会員登録システムの充実、新構築の会員登録料納付システム、
審判・技術等級システムを積極的活用、ホームページのリニューアル検討、
日本連盟テレビ局及び支部テレビ局の映像を通して積極的な動画配信の
広報活動を展開する。
5.大会記録集の発行
6.ソフトテニスの歌の活用他
７.その他の広報活動と積極的な活用を推進する。
全支部が動画開局を促進し、新聞報道を補完する媒体として携帯電話による
日本連盟ホームページの開局を目指す。
◎各種表彰を次のとおり行う。
1.国内大会表彰−国内大会入賞者、支部功労者、優良団体、優秀監督、
優秀選手、全日本ランキング
2.国際大会入賞−新しく規定された表彰基準により実施
◎国際競技大会・その他に関して
1.第１６回アジア競技大会（２０１０年広州）運営を積極的に支援する
2.第６回東アジア競技大会（２０１３年天津）の参加種目への招致活動
3.第１７回アジア競技大会（２０１４年仁川）の参加種目への招致活動
◎国際競技大会への代表選手団を、次の通り派遣する
1.競技力向上を図るため各種国際大会へ積極的に代表選手団を派遣する
◎国際普及活動を推進する
７５カ国（地域）への普及を目標に活動を促進
◎国際指導体制、審判体制の促進
・国際指導員制度・国際審判員制度（ＡＳTA)の確立と登録推進
・国際指導者バンクの創設と登録促進（普及対象国への指導者派遣）
◎国際組織（ＩＳＴＡ，ＡＳＴＡ）への活動を支援する
◎オリンピック参加に向けての環境づくりと参加実現性の検証を行う
◎新公益法人制度への対応を図る
◎組織と財政の強化を図る
◎長期基本計画2007に基づく課題の検討と対策の推進を図る。（Ｈ22：４年目）
３． その他報告事項
・会員登録状況 平成２１年１１月現在
一般５５，４９０人 大学生８，４１７人 高専７９２人 高校生８５，５０７人
中学生２８７，３５９人 小学生１７，６５９人
・ソフトテニスフェスティバルの開催
平成２１年１０月１０日 大阪中央体育館にて開催 ２０００名余の参加者
・１級審判検定会 （西日本） 平成２２年２月１３日〜１４日 大分県立総合体育館
・１級審判研修会 （近畿） 平成２２年２月１４日大阪市大正区「大正スポーツセンター」
・大会要項の改訂について
１．会員登録数による参加枠の見直しを３年ごとに行う
２．平成１８年度〜２０年度登録数の上位１０支部に対し、参加枠を優遇する。
愛知・埼玉・千葉・兵庫・静岡・神奈川・東京・北海道・茨城・福島
３．開催支部の属するブロックへの参加枠増
４．平成２２年度全日本実業団選手権大会への推薦チームの決定
５．JOC杯全日本ジュニア選手権大会の種別をシングルスのみとする
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