インターネットの歴史ついて
 
インターネットとはなんだろう? という質問が数多く寄せられています。
そこで私のわかる範囲で、インターネットの歴史から、インターネットに接続
する上で知っておいた方がよい基本的なことや、注意点などを書いてみたいと
思います。
誤認識、思い違い等で、説明に不備があるかもしれません。その際は遠慮なく
お知らせ下さるようお願いいたします。
 
 
                           
「インターネットとは」
 インターネットとは、さまざまな組織のネットワーク同士をつないだネットワークです。
 よくネットワークのネットワーク等とも言われています。
 
「インターネットの歴史」
 インターネットの歴史を簡単に説明すると、1960年代にさかのぼります。
 米国国防総省高等研究計画局による軍事研究として実験が始められました。
 これはARPANETと呼ばれていました。
 1台の大型ホストコンピュータで、すべてのデータ管理を行うと、ここが攻撃された
 場合、すべての機能が停止することになります。そこで、1台の大型ホストコンピュ
 ータで集中管理を行う方式から、複数分散させて管理させた方が、攻撃を受けた際の
 被害を最小限に押さえられるとの発想から、構築されました。
 構築目的が軍事目的であることから、民間の利用は厳しく制限されていましたが、
 1980年代に入ると、その制限も解除されNational Science Foundation(NSF ,全米
 科学財団)へと移管され、学術目的利用に限定されたNFSNETが発足され、大学、
 研究機関のネットワークとして著しい発展を遂げていきました。
 この段階でも学術研究以外での利用は、制限されていました。
 
 
 日本のインターネットは、慶応大学、東京大学、東京工業大学の3校の研究から始
 まり、大学間を中心にJUNETが1980年代中ばに発足されました。
 その後海外との相互接続を行うにあたり、WIDEプロジェクトが発足されました
 が、商用利用は制限されており、学術研究目的にしか利用できませんでした。
 
 1990年代に入り商用インターネット協会(CIX)が設立され商用利用が可能
 になり、インターネットの商用利用への可能性が見えてきました。
 1992年12月、日本初の商用インターネット提供業者(プロバイダー)が設立
 され、営利企業、個人の利用が可能になりました。
 *IIJ(インターネットイニシアティブ)が設立された。
 
 
 その後、インターネット接続を提供する業者は。1992年当時はわずか1−2社
 だったものが、爆発的に増え続け現在では数千社がインターネット接続を提供して
 います。
 
予備知識
 *インターネット接続業者(インターネット プロバイダー)は電気通信事業法で
  管理されており、第一種電気通信事業者、特別第二種電気通信事業者、
  一般第二種電気通信事業者の3種があります。
 
第一種電気通信事業者
    自ら電気通信回線設備を設置して電気通信役務を提供する事業を行うもの。
 
特別第二種電気通信事業者 
    第一種電気通信事業以外の電気通信事業で、
    政令で定められた規模(1200b/s換算で500回線)を 超えて不特定多数の
    ユーザーに電気通信役務を提供する通信事業を行うもの。
           または
     外国との間の通信を行うための電気通信設備を他人の通信の用に供する
     通信事業を行うもの。
一般第二種電気通信事業者
   第一種電気通信事業以外の電気通信事業で、
     特別第二種電気通信事業以外の通信事業を行うもの。
 
インターネットプロバイダーは電気通信事業者であるので、通信に関する守秘義務
があり、例え、警察が犯罪捜査のために情報を入手したいとしても、裁判所の令状
なしでは、入手ができないはずなのです。しかし、現状はそのような運用はされて
おらず、捜査と銘打っては、犯罪と関係のない情報を押収されるなど、プロバイダ
ーや警察の体制が問題点になっています。 *bekkoame事件などが有名です。
 
 
「インターネットの通信」
インターネットは、どのようなしくみで通信をしているのでしょうか?
 
通信を行うには通信形式の標準化が必要でありこれらを統一しないと、通信を行う
ことはできません。日本語と英語では言葉が違うので話しができないのと一緒です。
インターネットではTCP/IPというプロトコルを用いて通信を行う取り決めに
なっています。
*TCP/IPはTransmission Control Protocol / Internet Protocolの略である。
 
 TCP/IPはデーターをパケットという小包みのデーターにして、データーの
 送信を行っています。この小包みデーターにはデーターの他にヘッダーと呼ばれる
 認識子が付加されており、この中に、相手先アドレスや管理番号が入っています。
 受信側ではこのパケットを組み立ててデーターとしています。
 
 
「WWWとは」
  World Wide Webの略で、直訳すると、全世界につながった蜘蛛の巣の網、という
意味です。たくさんのコンピューター等が、網の様につながったものだと理解
して下さい。
WWWの情報を見るには専用のブラウザと呼ばれるソフトウェアーが必要です。
1980年代の後半に、ヨーロッパで素粒子物理学研究の中核をなす、欧州原
子核研究機関(CERN:European Center for Nuclear Research)が中心となって、
ドキュメントを手軽に閲覧することができるしくみが考案されました。
その後、mosaicやカメレオンというものが発表され、現在では、ネットス
ケープ社:ネットスケープナビゲーター等が有名になりました。
その後、ネットワークビジネスで遅れをとるまいと、マイクロソフト社からは、
インターネットエクスポローラが出現してきましたが、セキュリティー面で、
いろいろな問題を含んでおり、ある条件下でとても危険であり、現在でもその
状況は変わっていません。
 
先にWWWブラウザについて説明しましたが、実はWWWブラウザだけでは、
情報を見ることはできず、WWWサーバーという情報を発信するコンピュータ
等が必要で、先に説明したWWWブラウザーと合わせて、初めて情報を手に入
れることができるようになっています。
 
 
「情報入手の方法」
よくホームページのアドレスは?という話しを聞きますが、そもそもアドレス
とは何でしょうか?
  実は、インターネットに接続されているコンピューターは、数字の羅列で管理
  されており、これは、IPアドレスと呼ばれています。
インターネットに接続されているコンピューターのIPアドレスにはユニークな
名前が指定されており、世界中どこを探しても、同じIPアドレスのものはあり
ません。
 
どうしてそのようなことが、可能なのか?
それは、IPアドレスを管理している団体があるからです。組織は簡単に表すと
以下の通りです。
     IANA(Internet Assigned Numbers Authority)の主導で
                  ↓
   −−−−−−−−− Inter Nic −−−−−−−−−−
  ↓               ↓                ↓
RIPE NCC(欧州)   APNIC(アジア太平洋)←JPNIC(日本)が支援   ARIN(北米)
  ↓              ↓                ↓
地域管理団体                               地域管理団体
       JPNIC(日本)、KRNIC(韓国)、AUNIC(オーストラリア)
 IANA(Internet Assigned Numbers Authority)が管理の中心です。
 日本の場合APNIC経由でJPNIC(社団法人日本ネットワークインフォメーション
 センター)が管理を行っています。
 
 
「ドメインネーム」
 数字の羅列では、コンピューターは良いのですが、人間には覚えにくいですよね。
 (覚えている人もいますが...)そこで数字の羅列を www.xxx.co.jp 等の文字列に置き
 換えて、分かり易くするような仕組みと、どこに目的のコンピュータがあるのかを、検索
 するシステムが必要です。
 
 これはDNS(Domain name system)と呼ばれるもので実現しています。
 DNSの詳しい仕組みには、ここでは触れませんが、これがあるおかげで数字の羅列
 を覚えなくても、目的のコンピューターにアクセスすることができるわけです。
 
 先に説明したwww.xxx.co.jp 等の文字列ですが、””のドットで区切られた複数の
 文字列で構成されていますが、これはドメインネームといいます。これは、一定
 の規則に基づいて、名前がつけられています。
 
   ではどういう規則で名前がつけられているのでしょうか?
 
 
 
  www.xxx.co.jp
      ↑         ↑        ↑       ↑
サーバー名      組織名      組織の種類   国コード
 
  という規則に基づいて、付けられています。
 
 *ただし米国だけはインターネット発祥の地だぞ!、という意味合いか知りませんが、
  この通りにはなっていません。www.xxx.comとかwww.xxx.net
  等のドメインネームになっています。








 

 コラム
   この一番右側(トップドメインといいます)が3文字以上だと、米国であると
   すぐにわかります。
   com=営利企業 、 edu=学校等の学術機関、 gov=政府機関、
   mil=国防機関、 net=ネットワーク管理機関、org=非営利団体
   となっております。 xxx.xx.usではないことに、注目しましょう。
   ちなみにここが xxx.natoというものも存在しました。
 
サーバー名
 組織内で取り決めたコンピュータ名です。これらは自由に付けることができますが、
 wwwというのが多いですね。他にwww2、japan、というものもあります。
 
組織名
 その組織の名前です、この組織名はJPNICに申請して取得します。これらは
 重複することはできず、早いもの勝ちなので、先に登録されていた場合は、別の
 名前を登録しなければなりません。
 米国などでは組織名の売買が認められており、linux.comの登録を受け
 ていた個人が、linux社からの強い要請によりドメインを売り莫大な資産を
 手に入れました。一方ハンバーガーで有名なマクドナルドは、裁判で個人から
 ドメイン名を取り上げました。ドメインの売買が自由な、米国ではいろいろな
 問題が発生しています。
 日本では、ドメイン名の譲渡や売買は、認められていませんので、こういったこと
 はありません。
 
組織の種類
 そのサーバーを運営する組織の種類を表し、以下のような種類があります。
 
  AC=大学、職業訓練校、学校法人、職業訓練法人。
      *主に大学が多いです。
 
  CO=株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、
     その他の会社、信用金庫、信用組合、外国会社。
  *営利目的の会社などはすべてこの形式になります。
 
  GO=日本国の政府機関、各省庁所轄研究所,特殊会社を除く特殊法人。
     *国の機関はすべてこの形式になります。
 
  AD=JPNICの会員が運用するネットワーク。
     JPNICがインターネットの運用上必要と認めた組織。
 
  GR=複数の日本に在住する個人または日本に登記のある法人で構成される
      任意団体。
 
 
 
 
 
 
 
  OR=財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊会社を除く特殊法人、
     農業協同組合、生活協同組合、その他 CO,AC,ED,GO のいずれにも該当しない、
     日本国法に基づいて設立された法人、国連等の公的な国際機関、
     外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、
     各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織。
     *法人組織団体はすべてこの形式になります。
 
   過去には、インターネットプロバイダーはすべてこの”or”が使われていま
  したが”ne”ドメイン名の新設により基本的に”ne”ドメイン名に移行する
ことが進められました。ただし強制ではなかったので、”or”から”ne”に
移行するインターネットプロバイダーや”or”ドメインのまま移行しない、
インターネットプロバイダーがありました。今後はインターネットプロバイダー
には、”or”ドメインは割り当てされませんので、”or”ドメインのプロバイ
ダーは”ne”ドメインが新設される以前から運営を行っている、のプロバイダ
ーと考えることもできるでしょう。
 
  NE=不特定または多数の利用者に対して,営利または非営利で提供する日本国内の
     ネットワークサービスネットワークサービス提供者。
     *大部分のインターネットプロバイダーがこれに該当します。
 
  ED=(1).保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校、
        養護学校、、専修学校および各種学校及びこれらに準ずる組織で、主に
        18歳未満を対象とするもの。  
      (2).”(1)”に該当する組織を複数設置している学校法人、これらに準ずる
        組織を複数設置している大学および大学の学部。
      (3)."(1),"(2)"に該当する組織をまとめる公立の教育センターまたは
        公立の教育ネットワーク。
 *1999年現在割り当てをされている学校は少ないです。
  まだ、下記に説明する、地方公共団体名+学校名での登録が多いです。
 
  地方公共団体名=これらは地方公共団体のドメインです。
   例をあげると、
      www.city.yokohama.jp =横浜市
      www.pref.saitama.jp  =埼玉県
      www.metro.tokyo.jp   =東京都
                     等の地方公共団体名が入るドメインです。
 
 
国コード=所属する、国を表しています。 jp=日本、uk=イギリス、
      kr=韓国 等、国際的にルールが決まっています。
「実際のアクセス」
 簡単にドメインネームについて説明しましたが、これからは、実際のアクセス方法
 について、説明していきましょう。
 wwwブラウザなどで情報にアクセスするためには、URLを指定しなければなり
 URLは、Uniform Resource Locator(統一的資源指定子)”の略で、インターネット
 上のオブジェクトを指定する、標準化方法です。
 
 代表的な例を以下に示します。
 
 
 http://www.xxx.xx.xx/~xxx/xxxx.hem
  Hyper Text(ホームページの記載言語である、HTML(HyperText Markup Language)
  と呼ばれるマークアップ言語を使用するページ)で記載された場所にアクセス。
 
 
 https://www.xxx.xx.xx/~xxx/xxxx.hem
  Hyper Text(ホームページの記載言語である、HTML(HyperText Markup Language)
  と呼ばれるマークアップ言語を使用するページ)で記載された場所に、暗号化技術
  SSLを用いてアクセス。
ちなみに、httpとなっているところをhttpsと自分で変更しても、決して
暗号化はされません。相手方のサーバーが対応していなければ、なりません。
 
 
 ftp://www.xxx.xx.xx/~xxxx/xxxx.tar = Fileを転送する。
 
 
 
 news://xxx.xxx.xxx = Net Newsを転送する。
 
 telnet://xxx.xx.xx = ホストに、telnetプロトコルでアクセスする。
            TCP/IP接続された、サーバーを、リモートで端末から
            アクセスするプロトコル。UNIX環境で使われていますが、
DosやWindows環境でも使用できるようになってい
ます。
 
URL最初のコロンの手前部分、http , https等はスキーム名と呼び、アクセス方法
を示し、他にも数種類あります。コロンのあとの部分の”/”までは、サーバー名を
示しています。〜以後の部分はパス名といい、サーバーの中のどの資源にアクセスす
るかを指名しています。
 
 
「インターネットのセキュリティー」
 インターネットは、通信の確保を最重要課題に発祥・発展したために、ある特定の
 サーバーにアクセスする場合の通信ルートが一定していません。極端なことを言うと、
 重要データがライバル会社経由で相手先に届いていた等という笑えない話しもあります。
 
A株式会社からB株式会社にアクセスした場合を例にとると、
 
A株式会社
xxインターネットプロバイダー
B株式会社
 
 というルートでアクセスする場合もあれば、
 
 
 
A株式会社
xxインターネットプロバイダー
C株式会社
Zインターネットプロバイダー
B株式会社
 
 
というルートでアクセスされる場合もあるということです。
ルート途中で、悪意を持った第三者がデータを盗み見たり、改竄したりすることも、
できますので、貴重なデーターのやりとりには、十分気を付ける必要があります。
 
一つの案としてはPGPを用いた暗号化や電子署名を利用するというのも、ひとつの
手段です。 
 が...絶対安全ということはありません。十分気を付けましょう。
 
 
 
 
 
「メールの仕組み」
 電子メールは、SMTP (Simple Mail Transfer Protocol)とPOP (Post Office Protocol)
 というプロトコルで送受信されます。
 
 SMTPは、もともとメールサーバー間で、メールをやりとりするために使われていま
 したが、現在ではメールソフトが、メールサーバーへ、メールを送信する場合にも使わ
 れています。
 
 POPは、現在POP3とバージョンアップされています。これは、電子メール受信
 のためのプロトコルで、メールソフトがメールサーバーからメールを受け取る場合に
 使われています。
 
 電子メールのアドレス形式は、
 aaaa@xxx.yy.zz という形式になっています。
 これは、zzという国に所在する、xxx.yyという組織の。aaaaというユー
 ザーIDを持つ人という意味になります。 電子メールはこの中の1文字を間違って
 も、全く違う人に届いてしまったり、届かなかったりしますので、大文字・小文字の
 違いも含めて、正確に記述する必要があります。
 
「電子メールの経路について」
自分のPC内
自分の所属組織のメールサーバー
相手の所属組織のメールサーバー
相手のPC
という経路で届く場合もありますし。
 
 
自分のPC内
自分の所属組織のメールサーバー
xxxという組織のメールサーバー
yyyという組織のメールサーバー
相手の所属組織のメールサーバー
相手のPC
と、他のメールサーバーを経由する場合もあります。
「電子メールのヘッダーの意味」
 
1.To:
  送信相手先のメールアドレスを半角で入力します。 ここの入力は、大文字・小文字
  の違いも含めて正確に記載します。そうしないと、相手方に届かなかったり、誤配の
  原因になりますので、正確に。
 
2.From:
自分のメールアドレスを半角で入力します。ここはメールソフトに正確な設定がなさ
れていれば、記入しなくても大丈夫です。
 
3.Subject: フィールド
  メールのタイトル(表題、見出し)を半角英数で入力します。
最近のメールソフトでは、日本語でもやりとりができるようになりましたが、相手が
日本語が使えると、確信できるまでは、日本語の使用は控えましょう。
また相手が使える場合でも、途中経由するメールサーバーによっては、エラーになり、
そこで、メール配送が停止してしまう場合がありますので、半角英数字の使用を進め
ます。
 
4.Cc:
メールのコピーを、配送したい相手の、メールアドレスを半角で記入します。
先にTo:に書いた相手方も、誰にメールのコピーが配送されているのか、わかります。
 
5.Bcc:
  メールのコピーを、配送したい相手の、メールアドレスを半角で記入します。
  先にTo:に書いた相手方には、、誰にメールのコピーが配送されているのか、わかり
  ません。
 
6.Attached: 
  プログラムファイルや画像ファイルなどのファイルをメールの本文に付加して送る
場合に、送りたいファイルの位置、名前を記載します。
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
インターネット使用上の注意」
 
電子メール編
1.電子メールは適宜チェックしましょう。
  電子メールは自分でチェックしない限り、どんどんメールサーバー上に蓄積されて
  いきサーバー資源が浪費されてしまいます。自分のPCで、メールのチェックをして、
  メールを取得したらメールサーバー上から、メールを削除しましょう。(通常は電子
  メールソフトが自動的にサーバー上から削除する設定になっているはずです。)
 
2.なりすましにご注意。
From:の部分は、簡単に偽造することができますので、 100%信じては
いけません。疑わしいときには、メールがどういった経路で配送されてきたのか、
メールソフトの、”ヘッダー詳細情報を見る”等で配送経路を確認するか(これも
高度なテクニックを持つものは偽造することができます)、システム管理者に相談
しましょう。
 
3.送られてきたメールの添付ファイルにご用心。
  最近、”プロバイダーです”とか、”パソコンメーカーです”とかと偽ったり、先に
  説明したなりすましによって、添付ファイルに、ウイルス等の不正なファイルを添付
  して、実行させるケースが増えてきています。
  メーカーなどが電子メールにファイルを添付し、ユーザーに実行させることは、あり
  ません。こういったファイルが添付されてきた場合には実行したり、開いたりせず、
  システム管理者等に、相談しましょう。
 
4.メールの転送、公開
電子メールも著作物です。本人の承諾なしに、第三者に公開する、転送する等の行為は
著作権侵害にあたるほか、プライバシーの侵害になります。十分注意しましょう。
 
5.チェーンメールにご用心。
以下の行為は、いかなる理由があっても許されません。ただちにシステム管理者
などに連絡し、指示を受けて下さい。
 
 このメールを10人に転送しないと、不幸になります、というメールを受け取り、
 不安になって、知り合い10人に転送した。
 
 コンピュータウイルスの危険を知らせるメールを受け取り、知り合いすべてに、
 このメールを転送した。
 
 ここにxxx円送金すれば、絶対儲かるというメールをもらい指示通りに実行した
 
 
 
wwwブラウザ編
 
 
1.ウイルスソフトにご用心。
    あるサイトをアクセスしていたら、おもしろそうなソフトがあったので、
  ダウンロードして、実行した。
得体の知れないサイトの場合、そのソフトにウイルスが含まれている可能性があり
危険です。
信頼あるサイトからダウンロードし、ウイルス検査ソフトで十分な検査をする必要が
ありますが、この場合でも100%安全とはいえません。
 
 
2.著作権侵害にご用心。
   ケース1
あるサイトをアクセスしていたら、高価な市販ソフトがダウンロードできるよ
うになっていたので、ダウンロードして使用している。
 
 これは、あきらかに著作権法違反ですし、そのソフトウェアーにウイルスが含ま
 れている可能性もありますので、絶対に行わないで下さい。
 ただし、そのソフトメーカーが、体験版等で自分のサイトで公開している場合は、
 除きます。
 
 ケース2
シェアウェアーをダウンロードして、試用期間が終了したが、送金が面倒
なのと、特に送金しなくても使えるので、作者に送金せずそのまま使っている。
 
 これは著作権違反かどうかのぎりぎりの線ですが、違反に限りなく近いですね。
 ソフトが気に入ったならば、作者に送金した方がいいでしょう。
 無料で使えるソフトには、フリーウェアー、フリーソフトとよばれているものが
 あります。
 
ケース3
あるサイトにアクセスしていたら、気に入った音楽や、画像があったので、
作者に断りなく利用した。
 
   これは著作権法違反と同時に、人物が画像に写っていた場合、肖像権の侵害になり、
民事訴訟などを起こされた場合、勝ち目はありませんし、多額の損害賠償を要求され
ることになります。十分気を付けましょう。
こういった、音楽や画像を利用したい場合は、専用のサイトを利用しましょう。
*有料、無料の様々なサイトがあります。
 
 
3.悪質・悪徳業者にご注意。
 ケース1
   あるサイトをアクセスし、アンケートに答えてくれた方に旅行をプレゼント!!
   というのを見て、自分の住所・氏名等の個人情報を記入して送信した。
 住所・氏名等を不当に集め、利用している業者が数多くあります。十分気をつけ
 ましょう。
 
 ケース2
私はxxxというサイトの管理者です。あなたはxx月xx日に当サイトに
アクセスしましたので、利用料xx万円をお支払い下さいとの案内が届いた。
 
 これは、自分がアクセス中に”有料ですが良いですか?”等と、あきらかに明示
 されている場所に、自分の個人情報を開示した上でアクセスした場合は、支払らう
 必要が生じるかもしれませんが、でたらめに、請求書を送ってくることもあります
 ので、十分な注意が必要です。またインターネットでは、サイトの管理者は、自分
 のサイトに、どこの誰が、いつアクセスしてきたか判るようになっていますので、
 こういった情報を利用して、不正に請求書を、送りつけてくる場合もあります。
 
 
4.クレジットカード番号にご用心。
インターネット上の買い物では、クレジットカードの番号が必要になり、送信する
場合が数多くありますが、先に説明したとおり、インターネットのアクセス経路は
いろいろなサーバーを経由するために、悪意を持った第三者が途中の経路上にいた
場合、クレジットカード番号を盗まれ、悪用される場合があります。安易にクレジッ
トカード番号を、送信しないようにしましょう。
 
クレジットカード番号を入力する場合、https://で始まるサイトは、SSL
で暗号化されており、比較的安全です。 
が...何度も書きますが絶対安全ということはありません。
 
SSLで暗号化されている場合は、WWWブラウザの左下の、”鍵マーク”が鍵のか
かった状態になっています。
 
 
   →
 
 
 
 
 
 
 
 
「一般的な注意」
 
 
1.インターネットは、公の場であるので、公序良俗に反する行為
  は、行ってはいけません。
 
 
 
2.ネチケットと言う言葉がありますが、これはネットワーク上で
  のエチケットのことを指しています。
  ネットワーク特有のルールなどもありますので、ルール違反
  等には、十分気を付けましょう。
 
 
 
3.電子メール等での言葉にご注意。
電子メールは、言葉でのみ、自分の意志を伝えるため、ちょ
っとした言葉の使い方で、相手に誤解を与えたり、不愉快にさ
せたり、喧嘩になったりすることがありますので、十分気をつ
けましょう。
 
 
 
4.むやみに個人情報を公開しない。
 
 
「最後に」 
 インターネットについてに説明してきましたが、わかりにくい所もあったかと思います。
 最後はインターネット上で、犯しやすい誤りやセキュリティー上の注意点も、実例を
 あげて説明いたしました。まだページを読みやすくする等、改良を行うつもりでおります
 ので、どしどし意見をお寄せ下さい。最後まで、ご覧いただき、ありがとうございました。