荒野の声 No.72

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 東南アジア諸国連合(ASEAN)の首脳会議が1日、タイのフアヒンで開かれた。私は、ここでアジア共同体AC (Asian Community)という言葉が現れたのに不覚にも仰天した。アジア共同体ACとは何だろう? ヨーロッパ連合EU(European Union)はヨーロッパ共同体EC(European Community)から始まったことを思い出そう。ACは間もなくAU(Asian Union)になるだろう。私は何年も前から、世界は統一され、幾つかのブロックに分けられると、自分で書いてきた。それなのに、うかつにも何となく遠い絵空事に思っていたのだ。ところがAUはEUのアジア版であるということに気がついた。何と足元にまでそれは来ていたのだ。これは何を意味するのだろうか。

  1. 国家の廃止。いわば世界的な道州制である。今後アジア諸国でも国境は廃止され、通関手続きは不要になるだろう。EUが手本である。
  2. 通貨の統合。ヨーロッパのユーロ、南北アメリカのアメロに次ぐ、アジロ? またはアジエン? なんていう通貨が作られるだろう。
  3. 貿易、産業の分散、効率化。これもEUがその未来図であろう。

 中心となるのは中国と日本だろうが、日本は中国から徹底的に馬鹿にされているから利用されるだけだろう。今後、中国と台湾、中国と日本、韓国と北朝鮮などの対立関係はなくなるだろう。面白いのは北朝鮮で、今の金王朝ではAU参加は無理だから、金王朝は消滅することになろう。
 もっともヨーロッパの場合は、それぞれの国が結構均質で、それほどの違いはないように見えるが、アジアの場合はかなり民族や文化の違いがあるから難しいだろう。
 これは我々が望まなくても、必ずそうなる。そのためにも第三次世界大戦(ゴグ・マゴグの戦乱)を起こすだろう。第三次世界大戦の後に、アメリカは疲弊し小国となり、ロシアも中東を侵略した後に同士討ちによって軍は壊滅する。南北アメリカの統合と、ロシアの分断が行われ、世界はEU、American Union、Asian Union、中東とアフリカはイスラエルを中心とするUnionに統一されるだろう。 しかし、実際に世界が統一されるにはまだ10年以上かかるだろう。そんな簡単なことではない。やつらも結構苦労している・・・・?


以下にインターネットの判りやすい記事を紹介する。
件名:新北米通貨「アメロ」の噂

■ドルの寿命  配信日:2009/1/9
USドル、本格的にやばくなってきたみたいですね。最悪、紙切れになるのも否定できなさそう。浜田和幸氏によれば2007年11月、アメリカの会計検査院GAOは累積赤字が53兆ドルを突破し回復の可能性はゼロと宣言していたそうだ。事実上GAOの財政破綻宣言を、ブッシュ政権は完全無視したもんだから、あきれたアメリカ国民は頭きて富豪(ソロス、バフェット、ビルゲイツ)たちはこぞってユーロに資金シフトしちゃったそう。実はこっそりチェイニー副大統領までもが個人資産2500万ドルをユーロ債に替えたっていうんだから驚きだね。あとは皆様ご存知の相場展開。

■新北米通貨「アメロ」の噂
なんでもアメリカは新北米通貨というものを画策しているという噂があるらしい。その名も「アメロ」。信用を無くしたドルを廃止し、AMEROを導入するという構想で、アメリカ、カナダ、メキシコの通貨統合みたいなもんだそう。1929年の大恐慌の時も、就任した当時の米大統領はいきなり金融システム停止を命じたという歴史的事実もあるから、オバマ大統領就任あたり、ちょっと不安がよぎります。

■福田康夫元首相、お疲れ様でした。
実は福田康夫元首相退陣の経緯には深い訳があったようです。なんでもアメリカから日本に対ししつこく1兆ドルの融資をしろと圧力がかかり、これを「NO」とつっぱねたそう。その責任をとったという話。これが本当であれば立派です。金融庁の金融市場戦略チームらは対米支援と称して100兆円の投入を検討していたらしいんですが、これを福田元首相が阻止したというのだから。今年1月からニョキニョキっとドル円が伸びたの、あの動きはもしかして麻生首相が「Yes・・」と言ってしまったのかと想像すると、これも悲しすぎます。ま〜米国債のデフォルトも、ほぼ確実のようですし、日本の1兆ドルの外貨準備もパーになるかと思うと日本円もそのうちアメロに統合されてしまうのでしょうか。このような悲しいことがおこらぬよう、日々祈っている次第であります。では今年も宜しくお願いいたします。月代英治 ソース:Yahoo!メルマガ - 外国為替サイト運営者の独り言 > 新北米通貨「アメロ」の噂 


    ロシアの復活

 3月1〜2日にNHKがロシアに関する特集を放送したのをご覧になった方も多いだろう。非常に興味深い内容だった。1日目はロシアの新興財閥の勢いと、それが世界金融恐慌によって追い詰められ、結局ロシア国家に救いを求めるという内容だった。際立って印象に残ったことは、プーチンの思想と手腕だった。世界最大の天然ガス会社ガスプロムがロシアの利益を無視して、外国にロシアの豊かな資源を譲り渡して行くのを阻止し、社長のビャヒレフ(?)を脱税の容疑で逮捕拘禁し、ガスプロムを完全国有化するという大胆な行動。これは売国奴のゴルバチョフ、エリツインでは決して出来なかったことだし、むしろ彼らはロシアの資源を国際金融資本に売り渡していたのだ。以下、インターネットの記事より。
欧州向けの天然ガス輸出という点から見ると、ガスプロムの経営は順調そのもののように思われる。しかし、プーチン大統領はガスプロムの経営を少なからず問題視してきており、こうした中、2001 年5 月末に1992 年以降、「国家の中の国家」ともいわれたガスプロムの社長の座にあったビャヒレフ氏を退任させ、その後任としてエネルギー省次官のアレクセイ・ミレル氏を就任させた。ミレル氏はプーチン大統領の側近で37 歳の若さであり、しかもロシアのガス産業界ではほぼ無名の人物である。この人事はロシア政府がガスプロムの経営に対する支配力の強化を目指したものであると考えられている。そこで、以下では、プーチン大統領が今後のガスプロムひいてはロシアのガス産業をどうしようとしているのかという問題を述べたい。第一に、プーチン大統領はガスプロムの経営の透明性を確保しようとしている。特にガスプロムの経営の中で問題とされているのは、

(1)ガス事業とは関係のない分野の多数の企業に対する巨額の資金貸付および債務保証、
(2)ガスプロムの資産を他企業に市場価格以下の価格で売却し、株主の利益を損ねたこと
     (ロシア政府はガスプロムの全株式の38%を保有する筆頭株主である)、
(3)ガスプロムの経営幹部の親類が経営する企業との取引、の3 点である。

 さらに2日目にはロシア正教会の大幅な復権を伝えた。プーチンはロシア正教会の総会に出席し、「あなた方の協力がなくてはロシアの復活はない」と言った。これに対して正教会の最高指導者は「我々はあなたに協力します」と約束している。実に隔世の感がある。
 イルミナティは世界で最も信仰的な国家ロシアを破壊するためにボルシェビキ革命を起こした。これによってロシアは徹底的に破壊され、ソビエト(革命評議会)の連合となった。数十万人のロシア正教会の司祭たちの血の犠牲と、数千万人の人民の命と、ロシアの膨大な富が失われた。そして80年。今や共産主義は崩壊し、ロシアの素朴な信仰が復活している。ロシアは再びロシアになった。プーチンはこのスピリットを持っている。間もなくイルミナティとの対決が起こるだろう。端的に言えばアメリカ、イスラエルとの核戦争ということになる。
 なお、イルミナティとキリスト教の対決軸を過小評価してはならない。これが中心なのだから。
 
     Last Trumpet Newsletter 2009年3月号より