【業務改革成功への情報技術活用】

東洋経済新報社
大浦勇三 著

米国では情報技術を武器に事業を根本から見直している。
戦略目標を再構築し収益拡大のために情報技術を徹底活用するシステムづくりのノウハウを教える。

【 目 次 】

はじめに

第一章 米国の状況はどこまで進んでいるか

０１．再創造（Ｒｅ−ｉｎｖｅｎｔｉｏｎ）による新しい成長
０２．"共有化すべきこと"の拡大
０３．組織不文律の徹底的な究明
０４．ナレッジ・マネジメントへの傾斜
０５．学習する組織（ラーニング・オーガニゼーション）の構築
０６．ＣＥＯの役割と最優先テーマ
０７．事業戦略上の情報技術の位置付け
０８．情報化投資の狙い
０９．情報化先進企業（１）―――ベストプラクティス２０社
１０．情報化先進企業（２）―――デュポン
１１．情報化先進企業（３）―――３Ｍ（スリー・エム）
１２．ＣＩＯのあるべき姿と役割

第二章 日本における現状はどうか

１３．求められる仕事の内容が変わってきた
１４．仕事の見直し／改革を阻む要因
１５．仕事の量と仕事の質（１）
１６．仕事の量と仕事の質（２）
１７．権限、責任、専門スキルがバラバラ
１８．業務改善と業務改革の相違
１９．これからの生産性基準
２０．仕事の見直し／改革の突破口

第三章 業務改革を進める上でのポイント

２１．ステークホルダーの全体最適
２２．収益構造改革への方策
２３．ビジネス・モデルの再構築
２４．リエンジニアリングはあくまでも戦闘力強化
２５．業務プロセスの分析と再設計
２６．営業革新と新商品開発にフォーカス
２７．業務改革レベルの明確化
２８．業務調査は細かいほど精度が悪い
２９．業績評価制度の見直し
３０．業務改革におけるＩＳＯ９０００対応
３１．業務改革におけるベンチマーキングの内容
３２．業務改革におけるベンチマーキング例
３３．ベストプラクティスから得られる教訓
３４．情報化への取り組み方向
３５．業務改革プロジェクトの展開

第四章 情報化投資の方向をどう考えるべきか

３６．情報通信技術のもつポテンシャル
３７．機能重視から役割重視へ
３８．情報化は事業戦略との統合化が大前提
３９．情報通信技術革新の方向（１）
４０．情報通信技術革新の方向（２）
４１．マーケット・スピード重視からくるネットワーキング投資
４２．パソコン活用によるワーキング・スタイル
４３．高度情報活用への対応
４４．社内の情報技術資源の棚卸し
４５．人材教育／研修プログラムの見直し
４６．アウトソーシングの妥当性
４７．事業戦略と情報システム計画の統合
４８．これからのプロジェクト・マネジメント
４９．プロジェクト・マネジメントにおけるリスクと成功要因

第五章 情報化投資評価はなぜ重要か

５０．情報化投資評価ニーズの背景
５１．日本における情報化投資の実態
５２．米国における情報化投資の状況
５３．情報化投資評価の具体的論点
５４．情報化投資評価の全体像
５５．投資効果は得られる成果から測定する（１）
５６．投資効果は得られる成果から測定する（２）
５７．情報化投資評価の具体的フレームワーク
５８．投資コストの評価
５９．情報の充足度
６０．情報システムの全体満足度
６１．経済的定量化のロジック
６２．定量化が定性効果評価を深耕させる
６３．長期的な投資コスト削減の方策
６４．経営層への情報化投資プレゼンテーション

第六章 業務改革に情報技術をどう活用するか

６５．業務改革の方向と情報技術活用
６６．マルチメディア・ネットワーキングのトレンド
６７．フューチャー・オフイスの方向
６８．コラボレーションとグループウェア
６９．インターネットとイントラネット
７０．イントラネットの活用
７１．データ・モデリングとナレッジ・シェアリング
７２．データ・ウエアハウスの構築（１）
７３．データ・ウエアハウスの構築（２）
７４．データ・マイニングの活用
７５．データ・マイニングの活用事例（１）
７６．データ・マイニングの活用事例（２）
７７．エレクトロニク・コマースへの展開
７８．エレクトロニク・コマースによる情報インテグレーション
７９．企業情報システム再構築の方向
８０．トレンドはパッケージ活用へ
８１．統合業務パッケージ（ＥＲＰ）利用の背景
８２．パッケージ利用のメリット
８３．導入における成功の要件
８４．欧米における利用の実態
８５．日本での導入状況
８６．統合業務パッケージ（ＥＲＰ）の特徴
８７．利用するときに最低限留意すべきこと
８８．導入における成功パターン／失敗パターン
８９．ビジネス・プロジェクトとしての認識
９０．これからの情報システム部門の役割
９１．情報化戦略が事業の成否を決める