２００２年８月１３日ＵＰ　報道 1/1

実際には、初代はイラスト使用、以降、主にハワイ使用で、日立グループのＣＭに一度も用いられていません。

参照リンク：日立グループ公式ホームページ「日立の樹」　←ＣＭ初代～現代まで、詳細に検証できます。

　撮影エピソード

　２０００年３月、本やパフレットに記されていた情報（日立のＣＭ初代・この木何の木♪）を基に、ハルニレの樹（豊頃）を訪れ、其の時は下見のため、遠く離れた道から眺めていました。２００１年夏、再度、天候を見た上で現地を訪れ、木の側まで近づき、離れた場所からも３６０度しっかり見ました。ＴＶＣＭの樹姿に劣り、迫力に欠けており、明らかに別物だとプロ写真家の目で直感しました。本来なら、大判４×５インチで本格的にアオリ撮影するのですが、正直言ってがっかりで、期待を裏切られた感じで、３５ｍｍ数カット収めただけです。写真集「北海道に恋して」の原稿には使えません。其の時、本やパンフレットは誤情報だと思いましたが、反証するための確実な証拠は存在しませんでした。

　ＣＭ検証・事実確認

　実物は何処にあるのだろう！？　メーカーに問い合わせても、素直に教えてもらえないかも！？などと思っていましたが、２００２年８月７日、偶然上記「日立の樹」ホームページを発見、事実が判明しました。初代ＣＭに使われたとの情報は誤りで、日立グループのＣＭに一度も用いられた事実は無い旨、担当・事務局からのコメント等も記されていました。皆さんも、上記「日立の樹」でご確認頂ければと思います。

　誤情報是正

　ＣＭ（初代使用）との誤情報が、本やパンフレット・ホームページ（官公庁・マスコミ・団体・個人）等にて、２００２年８月８日現在、あまりにも多く氾濫しておりました。「はるにれの木」でＷＥＢ検索し、誤情報を発信しているＨＰや出版者には、誤情報である旨、上記「日立の樹」ＨＰでの検証と訂正を申し入れましたが、余りにも多いためなかなか効果は出ていません。また、誤情報をＴＶ報道（１９９６年７月２０日放送）したＨＢＣ北海道放送局担当者に電話取材し、誤情報の入手先が豊頃町役場である旨確認、豊頃町役場・企画商工課に真相を問いただしました。その昔(１９８０年代中頃から）、噂をもとに誤った情報を流していた事実はあっさり認めましたが、未だに豊頃町商工会ホームページなど、多数の媒体で誤情報が出回っている実情はご存じ無く、今もって被害が出ていることに驚かれていました。
　また、昭和６３（１９８８）年～６４（１９８９）年に掛けて、北海道新聞池田支局に赴任中の記者が豊頃町商工会にて取材、地方版に記事として掲載したことがあると、当時の事情を記憶されていました。

　官公庁関係にて誤情報を（単なる噂では無く、確実な情報として）公に発表。それを見聞きした民宿関係者や一部マスコミが再確認せず誤情報を鵜呑みにして出版物やＷＥＢ（ホームページ）にて誤情報を広めるという、最悪の連鎖が広がっています。プロ写真家は、印刷物等で公に発表する場合、コメントに対しても責任が生ずるため、通常・情報確認（裏取り）を行います。報道機関でも、情報確認（裏取り）を行うのが常識なのに、最近は崩れているようで、官庁や企業・団体の口頭情報を鵜呑みにしないように、注意しなければなりません。

　日立の担当者に対しても、誤情報氾濫の実情及び是正の必要性をお知らせし、これだけ偽情報が氾濫しているので、出来れば番組などで誤情報氾濫の実情と正しい情報の放送を申し入れました。

　一般の方でも、ホームページなどで情報公開される場合、不特定多数の一般人に広く公開となりますので、虚偽の情報公開は、厳に戒められます。最悪の場合、民事・刑事の訴追対象となることもありますので、ご注意下さい。特に、誤情報と判明した以降も、更に故意に偽情報を流し続けているホームページ等は、相当に悪質です。著名なＣＭに使われたと故意に偽情報を発信し、社会（人身）を惑わす行為は許されざる反社会的な犯罪行為です。

　私に限らず、夢（期待）を膨らませて、はるばる豊頃まで行き「はるにれの木」を見て、相当数の方が、「これがＣＭの木！？　テレビで見るよりも貧弱！」と思われて、ＣＭ（初代使用）に疑問を抱いた方々や、半信半疑ながらも信じて、その後、偽情報だったと判明した時のショックは・罪作りだと思います。偽情報発覚でがっかりした、ショックを受けたと、多数のメールを頂いています。一刻も早く誤情報が訂正され、これ以上、虚偽の情報に翻弄される被害者が出ないことを願っております。

追記　２００２年８月１９日、豊頃町商工会ホームページは、項目を削除されました。
２００９年５月２５日、誤りを復活させた掲載を確認。極めて、悪質である。
２０１２年５月１７日、今月になってやっと削除された。
尚、北海道新聞社及びＨＢＣ北海道放送への取材時に、誤報訂正報道を申し入れしたが、
誤報を認めているにも拘わらず、未だに訂正報道がなされておらず、新たな誤解を生じている。