今年の目標
「知識」のパッケージ化と「市民意識」を世界・日本に。

４月２９日：　ヒノキ花粉、５月中旬まで

　いつもなら連休までには終わるヒノキ花粉。今年は終息するのが５月中旬。とんでもない話だ。

　今回、グアムに行ったが、到着してしばらくは、日本からの花粉の後遺症が残っていて、やはりすっきりしない。しかし、いつの間にか、花粉症的な粘膜の痛さは消えてしまった。帰りは、到着したその日は、特に問題なかったのだが、翌日から再発。気温のせいかもしれないが。

４月２９日：　ＪＲ宝塚線の事故、捜索終了

　グアムのテレビで見ていたが、全く理解不可能な事故だ。死者１０６名。人災と言えるだろう。一人の人間の判断ミスで、昨年のもっとも被害が大きかった台風２３号の死者行方不明者８３名を遥かに超す死者が出たことがどうにも納得しがたい。

４月２８日：　３Ｒのシンポジウム　＠国連大

　２９日から始まる３Ｒに関する閣僚級の会議の再度イベントとして、国連大学にてシンポジウムを開催した。

　そのパネルディスカッションの報告は、別途ＨＰの本記事で行うが、午前中のプレナリーセッションでは、ＥＵ、米国、中国から基調講演が行われた。

　ＥＵの講演は、人の健康や環境破壊に関わること、すなわち、ゴミ問題はハザードの管理が重要だから、バーゼル条約のような規制が重要。さらに、様々な有害物規制が必要。

　米国の講演は、環境と経済は、Ｗｉｎ−Ｗｉｎの関係になければならない。それには、過度の規制は阻害因子となるから、注意を払う必要がある、と暗にＥＵの規制やバーゼル条約などに牽制。

　中国の講演は、中国におけるリサイクル技術は未熟であり、環境汚染を招くことが多い、というもの。明言された訳ではないが、なんらかの援助が必要というトーンであった。

４月２５日：　グアムの最終処分地の話

　グアムとはいってもやはり米国。すべてのゴミは、全量、埋め立て処分されている。現在使用中の最終処分地は、１９５０年前後から使用しているもので、すでに満杯状態。現在、ピラミッドの建設を始めているような状況。

写真２枚　上：ダンプが排出したゴミを重機でつぶす。　下：埋立地の遠景。数台の重機が見える。

　この最終処分地の使用は止めて、次の最終処分地を作る計画ができている。その新しいサイトも見せてもらったが、やはり人口の非常に少ないところで、横井さんが発見された場所から、程近いところであった。

　しかし、こんなことを続けていたら、ゴミは全く減らないので、リサイクルを始めている。とりあえずは、自動車からの金属回収。その現場もちょっと見たが、大型クレーンの先に、大きなはさみをつけたような機器で、破壊していた。余り効率的とも思えない作業状況であった。

　島のような閉鎖空間においては、リサイクルも非常に難しい。例えば、紙を集めても、製紙会社が無いのだから、どこか外国に持ち出さなければならない。金属も同様。いずれも中国が行き先のようであった。

４月２３日：　グアムに滞在中

　グアムの廃棄物処理と上水道事情を見せてもらうことになって、グアムに滞在中。島という閉じた世界は、物質の流れを把握するには、理想的な場所であり、したがって興味深い。

　グアムは初めて。「横井さんの洞窟」なるものを見にいったところ、レプリカであることが判明。なーーんだ、という感じ。天気は、日本で見た天気予報では雨ばかりだったが、幸いにして毎日青空が見える。多少雨も降るが、気になるほどではない。

４月２０日：　ライフ、リサイクル料支払い拒否

　食品スーパー大手のライフコーポレーションは、容器包装リサイクル法に基づいて納付するリサイクル委託料を０５年度は支払わない方針を明らかにした。日本チェーンストアー協会によると、加盟スーパーの不払い表明は極めて異例。
　ライフの負担額は、０５年度で２億円の見込み。０５年２月期の経常利益４５億円。比較して負担が大きすぎるとのこと。
　「小売業者の負担が製造業者よりも重いのもおかしい」（社長清水信次氏談）、と行政訴訟も検討中とのこと。
Ｃ先生：こういう勝手な言い分は断じて許されない。行政訴訟は結構なことだと思うが。

４月２０日：　ロシア、排出量売却不能？

　京都議定書に対応し、温暖化ガスの排出権を売るには、排出量や吸収量を把握し、登録する制度が必要だが、その法律さえ準備されていないことが明らかになった。
　担当者は、「批准を予想していなかったため、どの省庁が兄を担当するかの議論が長引いた」。
　経済発展貿易省が見込む売却益は、年間１０〜３０億ドル（１０００〜３０００億円）にのぼる。旧ソ連崩壊後、経済が混乱しエネルギー消費量が大幅に減少。基準の９０年当時から約３０％も落ちている。

４月１９日：　アガリスクの出版社に捜索

　警視庁は、医薬品広告の薬事法違反の疑いで、史輝出版を捜索した。ご存知の通り、アガリスクはブラジル原産の食用キノコの一種で、免疫機能を活性化し、がんに効くと称して販売されているものである。この出版社の本には、「服用によってがん細胞が消えた」などといった経験者談が出ている。もちろんアガリスク自体は、医薬品ではない。しかし、病気への効能（広告）をうたう限りにおいて、健康食品でも薬事法では医薬品とみなされるのである。
　この警視庁の捜査にあたっても、実はかなり慎重な検討が行われた。なぜならば、このような捜査は、憲法が保障する言論・出版の自由を侵すものではないか、との懸念があるからである。この捜査の実施が決断された理由は、その本の巻末に問い合わせ電話番号が出ていること、さらに、他の類似商品よりも効きが早く、安全性も高いという優位さを主張しており、したがって本の内容は広告である疑いが強いと判断されたからだろう、とされている。
　この事実を敷衍し、冷静になって考えると次のような結論に到達する。広告でないと判断されれば、虚偽誇大広告であるという疑いが非常に強い場合でも、問題にできない可能性が高い。
　この記事の中でで、門奈直樹・立教大学社会学部教授（情報社会論）は、次のようにコメントしている。「言論・出版には社会的責任が伴う。内容に公益性がある場合には（言論の自由が）優先されるが、明らかに社会的に害悪を及ぼす場合は規制もやむを得ないと考えられている。今回は、「バイブル本」が薬事法に違反する広告に該当して規制すべきだとする判断が、憲法で保障する言論・出版の自由を上回るという妥当性を持つかどうかがポイントだ。立件にあたって警視庁は公共の利益にかなうということをきちんと説明する義務があると思う」。

Ｃ先生：このようなコメントをどのように理解すべきか。虚偽誇大広告であり、相当悪質であるとみなすことのできる「バイブル本」以外は、まず取り締まられることは無いと判断すべきではないだろうか。テレビのバラエティー番組、例えば、あるある大事典、。。。。などで、「この健康食品は良さそう」といった報道を行うことは、例えその健康食品の効果や安全性に不確実なところがあったとしても、なんら問題はない、とされるのである。
　成田空港で買った電動歯ブラシには、こんな文句が出ていた。「マイナスイオンが歯周病を予防」。しかし、このマイナスイオンの効用を証明する義務は製造者にも販売者にも無いのが、日本の現状である。消費者が自分で判断できる能力を身につける以外に対処法はないようだ。

４月１８日：　サプリメントブーム過熱

　米国の話。司会者にうながされ、ホールの舞台に登場した医師は熱狂的な歓声で迎えられる。医者は、叫んだ。「ノーモア　ハートディジーズ」。「これさえ飲めば、心臓病はなくなる」とうたうサプリメントの宣伝だった。しかし、このサプリメントは、「臨床実験が不十分」「根拠がない」などの指摘をうけるようになった。
　米国では、サプリメントである限り、臨床試験の義務もなく、「薬」としての承認も不要。しかし、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、規制に乗り出した。サプリメントによって、大リーガーら約１６０名が死亡したと言われる事故が起きた。昨年の４月に禁止されたこのサプリメントは、ダイエット効果や運動能力向上の効果があるとされたエフェドラ成分が入ったものだった。米国でのサプリメント販売禁止は初めてのこと。
　「あやしい商法」を見張ろうとする動きも広まっている。ペンシルバニア州のバレットさんは、８年前に「クワックウォッチ（インチキ医療見張り番）」を立ち上げた。医療関係者や物理学者、科学者ら数１００名がインターネットで情報を流している。
　米国でのサプリメントは、健康保険が不十分であることがその理由。市場は、００年度でなんと１兆９０００億円である。

４月１７日：　代替医療の効果証明のための研究
　　　　朝日新聞

　米国では、国立補完代替医療センター（ＮＣＣＡＭ）なるものが国立保健研究所の中に設立された。その目的は、補完代替医療の調査研究、研究者・科学者のトレーニング、一般への啓蒙普及など。

　その成果としていくつかの例が挙げられている。
（１）鍼治療は、抗がん剤による吐き気解消に効果がある。
（２）前立腺がんに効くといわれていたハーブには効果がない。
（３）うつ病に効くといわれたセントジョンズワートなる薬草は、エイズ治療薬の効果を失わせる。

　同センターのキルン局長は、日本でがんに効くとされる「サメの軟骨」については、研究途上であるとし、「アガリスク」に至っては、「聞いたこともない」。

　一方、ワシントン州のハスチーユ大には、漢方の研究所がある。２５年以上前から、ハーブ、鍼、ホメオパシーなどを組み合わせて、自然治癒力を高める治療に取り組む。

Ｃ先生：日本でも、国立健康・栄養研究所では多少の検討を行っているが、まだまだ十分ではない。本来、健康商品を売り出す側に、証明する義務を負わせるべきである。

４月１５日：　オール電化住宅、営業行き過ぎ

　電力会社による住宅オール電化の売り込みに行き過ぎがあると見て、公正取引委員会と経済産業省が指導に乗り出す。今月にも適正な電力取引の指針を改正し、ガス管の撤去を求める契約条件などが独占禁止法１９条に違反する恐れがあることを指摘する。電力各社は、ガスの牙城だった調理・給湯分野にオール電化で攻勢をかけており、過熱する営業に待ったがかかった格好。

　独占禁止法の疑いがあるとされたのは、オール電化の顧客向けの（１）ガスメーターやガス配管の撤去を要請、（２）他の顧客が自己負担している屋内配線工事の費用を電力会社が負担、（３）売れ残りのオール電化マンションを正当な理由なく電力会社が購入、などの行為。

　普及率は、東京電力管内で、新築住宅の５％、関西電力２６％、四国電力３５％。

Ｃ先生：電力会社のイメージ戦略がかなり浸透したという証拠だろう。電力会社としては、将来行われるであろうガスを燃料とする分散型電熱同時供給システムの普及にストップを掛けたい、という本音があって、ガスメーターや配管の撤去を要請しているのだろう。燃料電池が相当進歩しない限り、分散型電源も実現しないと思うのだが。

Ａ君：それにしても、鈴木京香を使った新聞広告は、なかなか。ＩＨクッキングヒーターで家事時間を減らすと、鈴木京香みたいになれる、という幻想を与えている。「あなたはもっと、スリムに＆美しくなれる！　オール電化で」、というキャッチコピーは、やや言いすぎなのでは。

４月１５日：　鳥インフルエンザ、変異か？
　　朝日新聞

　鳥インフルエンザＨ５Ｎ１型が人に感染しやすいタイプに変異しつつある。ＷＨＯの尾身氏によると、ベトナムでは、４ヶ月の間に３３人が感染し、１５人が死亡した。これまでの感染者は計６０人。しかし、死亡率は下がっている。０３年１２月から０４年３月の流行期の死亡率が７０％、その後今年の２月までの死亡率が６０％であるのに対して、３月は１５％に過ぎない。

Ｃ先生：毒性が下がると同時に、より少量のウイルスで感染するようになったのではないか、との推測のようだ。確かに、余りにも毒性が強いウイルスは、大流行することはない。患者がすべて死んでしまうからである。むしろ、感染したのに気づかず、他人に感染させるという程度の毒性になってからが、本当は怖い。大量に感染者がでる条件が満たされるからであり、それによって、結果的に死亡者数は増えるからである。

４月１２日：　日本のＯＤＡ、前年割れ

　２００４年のＯＤＡの総額が前年比で０．２％減の８８億５９００万ドルで、減になったのは、ＯＥＣＤの開発援助委員会（ＤＡＣ）２２ヶ国中で、ベルギーと日本だけ。あの米国でも１６．４％増、英国はなんと２４．７％増。国民総所得（ＧＮＩ：ＧＤＰのようなもの）に対する比率では、０．１９％と２２ヶ国中の２０位。

　国連は、２０１５年までに、０．７％を達成するように要請している。実際のところ、先進国は、１９７２年にこの数値を承認している。オランダ、スウェーデンは、この目標をすでに達成している。

４月１０日：　日本でのドイツ記念行事でパネリスト

　２００５／２００６年は「日本におけるドイツ」年である。専門会議「環境と学問　−未来のための戦略的目的とコンセプト」というものが、未来館で開催され、パネリストとして参加。ベルリンの日独センターのドイツ人が日本語を操るのに感動。しかし、中身は、まあまあ程度だった。
http://tokyo.daad.de/japanese/jp_index.htm

４月８日：　ドイツその５：ゴミ箱

　ボンの国連機関が入っているビルに置かれていたゴミ箱。Sonstige Reststoffe:直訳すれば「普通の残りもの」、Organische Reststoffe:「有機物の残りもの」、Ｇｌａｓ：「ガラス」、Gruner Punkt：「緑の点：処理費が支払われている容器についているラベル」
　下にあるペダルを踏むと、一気にすべてのゴミ箱の蓋が開く。いかつい姿がドイツ風。



４月７日：　ドイツその４：失業

　帰国。

　ドイツも気温が高かった。しかし、日本は暑い。花粉の量はドイツと同じぐらいか？

　家に着いて、昨日の新聞を見ていたら、朝日に「失業５００万人悩むドイツ」なる記事が出ている。確かにそうだろう。ドイツはサービスが悪い。リストラ・リストラとやってきたことが明白。行きの到着便が、地上サービスの遅れで、飛行機に閉じ込められたのがその証拠の一つか。

　飛行機のチェックインなども行列である。設備はあるのだから、人を増やせばサービスも向上し雇用も確保できるが、勿論人件費が増える。セキュリティーチェックのための行列が長いのは、装置も人員も足らないから。

　ドイツ版新幹線の切符だが、フランクフルトでは観光案内のような窓口で買った。どうも追加料金を取られたように思う。３５分しか掛からないのに４５ユーロと非常に高いが、そこでは４８．５ユーロ取られた。自動販売機だと値段通り。これも妥当な対応だと思うが。

　Ｕ−Ｂａｈｎなる鉄道にしても、駅に駅員は一人もいない。車両にも運転手がいるだけ。切符を売る窓口は見たことがない。

　企業が人件費が増えることを気にしすぎるのは、投資家への人気取りなのではないか。企業とは誰のためのものなのか、やはり考え方を変えないと失業者は増えるばかりだろう。日本も同じ墓穴を掘る可能性あり。

４月６日：　ドイツその３：システムの差異

　ドイツと日本の鉄道とでは、どうやら番号というものに対する考え方が多少違うようだ。

　話は、ボンからフランクフルトへの列車の切符を買ったことから始まる。当然のことながら窓口ではない。動作の遅い自動販売機である。その過程で、席を予約するか、と聞いてきた。まあ大抵の場合座れるので問題はないのだが、たまたまボンに来るときには、数名が立っている状態だったので、念のため予約することにした。予約の初体験である。

　無事に買えた切符を見ると、ＩＣＥ５１５列車の３１号車の９８番座席に座れ、と書いてある。なんだこりゃ。乗るのはドイツ版新幹線（３００ｋｍで走行する。日本の新幹線よりもカーブがないだけ安定している）だが、３１号車が有るわけがない。東海道新幹線だって１６号車までしかない。ドイツの新幹線は８両編成か、それをさらに２編成連結した１６両編成のいずれかである。

　どこに情報があるのだろうか。切符の自動販売機には、何もなさそう。

　きょろきょろしていたら、次の客が自動販売機で切符を買った。ルフトハンザの制服を着ている。思わずデカプリオの「キャッチミー・イフユーキャン」を思い出しつつ、この人なら信用できそうだ、英語もしゃべるだろう、と質問してみた。そして謎は解けた。

　１０の桁は編成番号、１の桁が車両番号だとのこと。そして、ホームにある案内板まで連れて行ってくれて、見せてくれた。このＩＣＥ５１５列車は、２１号車から２８号車と３１号車から３８号車までから出来ている。そして、１号車は進行方向にある。東海道新幹線だと、下りは１号車が先頭だが、上りは１６号車が先頭である。これはドイツ人には理解できないシステムかもしれない。上り下りという概念を発明したのは、どこの国なのだろうか。イギリスか？　どなたか事情ご存知なら教えて下さい。

　これでどの車両に乗れば良いかは分かった。ドイツだけではないが、ホームにＡからＧ（かＨぐらい）まで、マークがでている。これはホームの位置を示すマークであり、次の列車を示す表示板に、１等はどのへんに、２等車はどのへんに、場合によっては、食堂車はどのへんに止まるかが出ている。これで、ホームのどこで待てばよいかが判断できる。日本だと、ホームのそれぞれの場所に列車の号車番号がぶら下がっているが、もしも、列車の名前などを変えたら、日本の場合だと、相当な作業量を要することだろう。情報量としては、ドイツ方式の方が少なくてすむようで、より合理的のようだ。やはり、人件費の高い時代が長く続いた国なのだろう。

　車両の中の番号であるが、単なる通し番号である。それぞれの座席の上、飛行機の座席番号のような位置に、その座席の特性を評価する発光ダイオードの文字がある。指定席ではない席は何も文字がない。今回割り当てられた９８番座席には、私自身の行き先であるフランクフルト空港が表示されていて、その駅まではこの座席は指定席であることが分かる。ところが、たまたまその座席に女性が座ってパソコンをいじっていたので、空いていた隣に黙って座った。このやり方もなかなか合理的で、日本方式の指定席車両、自由席車両といった形で、車両で分ける必要はない。もっとも座席の指定料金はタダである。

　ということで、無事にフランクフルト空港駅に到着した。

そこで、もう一度、列車案内板にある列車編成情報を詳細にチェックしたら、進行方向に関して、ドイツにも逆向きに番号が振られているケースがあることが分かった。すなわち、１６号車が先頭で走ることもあるようだ。まあ、途中で進行方向が変わることはしばしばあるから当然だろうか。

　さらに、分かったことがある。それは、１号車から１９号車までの番号は、列車内ですべての車両に行き来できる場合の番号の付け方で、２１号車、３１号車というのは、途中に運転席があって、行き来できない場合に付けるようだ。なぜ、２１号車から始まるのか、その理由も了解できた。それが分かりやすいか、と問われれば、なんとも言えないが。

　以上、旅行案内にも書いてない旅情報。

　もう一つ、旅情報を加えると、ヨーロッパでは、クレジットカードがＩＣカードを前提としつつあることが判明。自動販売機が、どうもＩＣカード以外を受け付けないものが増えているように思える。

　１２月のヘルシンキの経験でも、銀行のＡＴＭも２種類用意されていて、ＩＣカード用が多かった。偽造クレジットカードがやはり問題になっているのだろう。

　クレジットカードをヨーロッパに持っていかれるのならば、ＩＣカードのものを用意すべきかもしれない。

４月５日：　ドイツその２：花粉、通信

ドイツでも花粉症

　ドイツにはスギ花粉はない、と思って来たところ、実際にはかなりの花粉があることが判明。初日は、なぜか余り感じなかったのだが、月曜日の午後、一時風が非常に強くなってから、相当量の花粉が飛んでいるような感触。一旦クシャミがでると止まらない。

　色々と聞いてみると、やはり花粉症の人は居るようだ。呼び名は英語では米国などと同じＨaｙ　Ｆｅｖｅｒというようだ。ドイツ語でなんと言うか、聞きそびれた。いずれ聞いてみたい。

インターネット環境

　一言で言えば、この国のインターネット環境は余り良くない。

　フランクフルト空港は、ヨーロッパのハブ空港の一つのはずなのだが、無線ＬＡＮはVodafoneに独占されていて、ｉＰａｓｓなどのアカウントではログオンできない。これまで何回か来ているこの空港であるが、ビジネスのラウンジを含めて、過去一度もインターネットアクセスができたことがない。

　ボンの街中でも余り状況は変わらない。ジュネーブ、ロンドンなどでは、マクドナルドに行けば、無線ＬＡＮがある。ワシントンならスターバックスかＫｉｎｋｏにある。いずれもｉＰａｓｓのアカウントがあれば接続できる。

　ｉＰａｓｓに登録されている無線ＬＡＮの数を比較してみると、

ロンドン　　４１６箇所
東京
　千代田区　１３５箇所
　港区　　　　１４８箇所
　渋谷区　　　６２箇所
　新宿区　　　６１箇所
マンハッタン　　２５８箇所
ワシントンＤＣ　１１２箇所
パリ　　　　　　　６４箇所
アムステルダム　　３７箇所
ジュネーブ　　　　１４箇所
ボン　　　　　　　　６箇所
ソウル　　　　　　　　なし
北京　　　　　　　　　なし

といったところ。

　ＵＮＵの新しい研究・研修所であるＥＨＳでも、やたらとセキュリティーがきつく、また、電話回線もなにやら特殊で、とうとうアクセス不能だった。

　ということで唯一アクセス可能だったのがホテル。Ｓｔｅｒｎという中級ホテルだが、通常の電話回線を通してのアクセスであった。

　回線は比較的安定していて、まずまずの接続スピードであった。

　また、ｉＰａｓｓには番号が無料電話の８００局番が用意されていたので、ホテルに電話代を払う必要は無かった。

　ヨーロッパなどで電話回線を使ってインターネットにアクセスする秘訣のようなものは、別途、もう一つのＷｅｂページである、Ｍｏｂｉｌｅ＆Ｎｅｔ研究所の方でご紹介したい。

４月３日：　ドイツその１：到着

　成田出発が３０分近く遅れた。理由は、客が遅刻。日曜日だけあって、チェックイン・出国の行列が長かったのだろう。最近、セキュリティーチェックの行列はかなり改善された。

　さらに、フランクフルト空港で、飛行機はゲートに入ったのだが、なんと、地上職員が居らず、ブリッジを運転する人も居ない。ゲートで１５分ぐらい無駄に待った。

　それでも予定より４０分遅れ程度で到着。ＥＵへの入国はいつものことながら簡単。行列も短い。

　いつものように、新幹線級の列車でボン郊外へ、そこから、Ｕ−Ｂａｈｎという路面電車でボン市内へ向かう。目的のホテルは、ボン大学のすぐ傍のＭａｒｋｔ（英語ならＭａｒｋｅｔ）というところ。市庁舎もあるところで、実際、野菜などのマーケットになる。

　１年間で３回目だけあって、様子が分かってきたので、余りあせることも無くなった。

　ただ、前回来たときは、再生可能エネルギー２００４というドイツ政府主催の国際会議だったので、Ｕ−Ｂａｈｎが無料で乗り放題だった。今回は、そうは行かない。切符をどうやって買うか、これは多くの電車の場合、最大の問題である。自動販売機で買う以外にないのだが、料金に色々なものがあると、よく分からないのが実態。しかし、Ｕ−Ｂａｈｎの場合、均一料金だった。一人１．３０ユーロだ。紙幣も使えるし、お釣りも来る。まずまず。しかし、英語の表示が出るようになっているようなのだが、いくら英語のボタンを押してもドイツ語のまま。想像でやるしかないが、まあなんとかなった。いざとなったら、改札があるわけではないので、タダ乗りという方法もある。もっとも、検札が来ると、そのとき切符を持っていないと、無条件で４０ユーロ取られることになっている。ご注意を。

４月２日：　花粉症がひどい、しかしマスクが売り切れ

　今年は、花粉症が酷い。室内でもマスクをしているとクシャミはなんとかなるが、涙が止まらない。マスクが必須であるが、困ったことには、このところ、不織布の立体裁断型のマスクが売り切れである。最初はユニチャーム製の超立体というものを愛用していたが、早々に売り切れ。その後、いくつかのマスクを試みたが、やはり、不織布の立体型のものが呼吸が楽である。効果もまずまず。他のものに移行したが、それも売り切れ。困った困った。

　花粉症は、環境問題ではないか、と様々な人に聞かれる。当然、環境問題である。しかし、知的作業の生産性は落ちるが、まあ、だからといって誰も死ぬ訳ではない。誰が悪い訳でもないから、花粉症で訴訟を起こすのも難しい。となると、泣き寝入りしかないタイプの環境問題のような気がする。

　ついでに、花粉症について、どのように考えているかを披露してしまう。しかし、何一つ学問的・科学的に確実なことではない。
（１）花粉症が増えたわけ：　乳児死亡率が下がって、日本人全体がアレルギー体質になったため。勿論、杉の植林とか、大気汚染とかの要因はあるだろうが、昨年の東京都のディーゼル規制などもあって、大気汚染は良くならなければならないはず。今年は、やはり異常に大量の花粉が俟っているのだろう。

（２）薬は飲むのか：　正常な免疫システムの対応が原因なだけに、薬を飲む気にならない。目薬ぐらいで対処して、あとはひたすら我慢。薬といっても、結果的に免疫システムの感度を下げるようなものだから。

（３）対策は取らないのか：　個人的にはほとんど取らない。医者に掛からない、また、薬も飲まないとしたら、対策として有効なのは、タバコを吸うこと、感染症に掛かること、寄生虫を飼うこと、ぐらいだが、どれもやる気がしない。唯一やっていることは、加湿器を動かすぐらい。空気清浄機ではない。室内での花粉の飛散を多少でも抑えるためには湿度が有効だと信じているため。　タバコが花粉症に有効なのは、かなり確実ではないか。タバコのような毒物を常時摂取していると、花粉ごときには反応しない免疫システムになるのだろう。

（４）将来的にはどうなる：　個人的には、加齢によって免疫システムが劣化し、結果的に治癒するのだろう。しかし、それは発がん確率が高まることを意味する。良し悪し。　社会的には、土を戻すのがベストだと思うが、東京のような都会では難しいだろう。

４月２日：　明日から、またボン

　国連大学の研究所／研修所／プログラムの所長の集まりがボンであるため。またまた二酸化炭素の排出量を増やしてしまう。。。。。

　往復の飛行機で本を読む、考え事ができる、これがメリット。そのため、先ほど、青山ブックストアに行って、読む本を数冊購入してきた。重い本はやはり持っていくのがつらいので、多分これにする。「幻の水素社会　環境問題に踊らされるピエロたち」藤井耕一郎著、光文社ペーパーバック。藤井氏とは誰だろう。ということで、Webを調べたら、こんな記述が見つかった。
〈藤井耕一郎〉1952年北海道生まれ。編集者、予備校の理系論文講師を経て、フリーの科学ジャーナリスト。著書に「NTTを殺したのは誰だ!」「スカをつかむな!情報家電」「通信崩壊」など。