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    秦野エイト会

    もくじ

    秦野エイト会は、秦野CCを拠点にしてゴルフ技術を追求します。

    アマチュアのゴルフは、ニギリによってゲーム性が増し、 より面白くなりますが、ニギリはゴルフ技術の追求を妨げます。

    ゴルフ技術の追求には、リスクを伴うのでニギリには不利になるからです。 リスクを回避するアマチュアのゴルフには、ゴルフ技術の向上はありません。

    ならば、ニギリではなく、純粋にスコアを競うことで、ゲーム性を増加させます。 ヘボ同士がニギリを競ってもお笑いにしかならない。

    要は、ニギリのためのハンディの概念は必要なく、全員がスクラッチでスコアを競うことで、 純粋にゴルフ技術を追求します。(Risk it!)

    まあ、ゴルフなんて、ニギリをやろうとやるまいと、先生に習おうと毎週ラウンドしようと、 スイングの基本が理解できないヘボゴルファーは、永遠にヘボゴルファーのままみたい。

    スイングの基本は前傾姿勢の維持と腰だ。バックスイングとダウンスイングを腰の回転で始動できれば、 ゴルフのスイングは完成です。ベンホーガンの「モダンゴルフ」にもそう書いてあるよ。 だから腰が痛かったっり腰が弱い人はゴルフを止めた方がよいかも。

    もう一つ、重要なのはコッキングだ。 コッキングでクラブヘッドの位置を高くしてクラブフェースを開き、 あまりグリップを動かさずクラブヘッドの重みで自然落下させ、 自動的にクラブフェースが閉じさせることでボールに当てるのよ。

    コッキングは、腰の素早い回転を妨げる体の回転モーメントを小さくするのに役立つ。 コッキングをしないでクラブ・シャフトを棒のように腕の延長線上に真っ直ぐ持つと、 体の回転モーメントが大きくなり腰の素早い回転ができない。

    グリップを早く動かしてクラブを振ろうとすると、クラブフェースが閉じる前にボールが当たるから、 フェースが開いて右にふけるボールやシャンクになるのよ。 このスイングがヘボの証拠なのじゃ。コッキングを使わない限りスイングの進歩はない。

    細かいことを言うと、実は腰の回転の前に腰の移動(左へのシフト)が必要である。 ダウンスイングと言う動作は、腰が左へシフトされ頭と足がアドレスの位置に残った形で、 体形が逆C型になることが必要なのである。

    体形が逆C型になった空間にトップの位置にあった両手とクラブが落下して来るのである。 この空間ができないまま打つとインパクトで右肩が前に出てしまう所謂「手打ち」になる。

    さらに、宮本武蔵は「五輪の書」の中で刀と言う道具の使い方を教えているが、 要約すると「刀は固く握らないでブラブラ握れ。刀の行きたい方に行くように体を動かせ。 決して力んではならない。」と言っているそうだが、宮本武蔵が現代に生きていたら、 石川遼君以上のゴルファーだったろうな。

    大きな声では言えませぬがの、石川遼君のスイングを真似しているアマチュアのゴルファーには、 ヘボな御仁が多い。石川遼君のスイングには何らかの欠陥があるのだろう。

    江戸時代に戻りたい!(2015年7月1日)

    古い記事は「myニュース」へ移動しました。

    森喜朗と創価学会のドカチン利権争い(2015/7/8)

    若い人達は、ぜひ頑張って欲しいなあ。
    SEALDs 6月27日 「戦争法案に反対するハチ公前アピール街宣」 学生のスピーチ1

    森喜朗と創価学会のドカチン利権争いが激しくなって来た。 東京都のドカチン利権は創価学会が握っており、創価学会会員でないとドカチン仕事が貰えないらしい。

    東京都のドカチン利権の親玉が舛添知事である。 舛添知事のカーチャンは、創価学会の幹部だから、 東京都の土木建築関係の利権を得ようとする猪瀬知事が 創価学会の怒りを買ってクビになり、舛添が指名された訳だ。

    そこに文部省関係のやつら(森喜朗)が、オレ達にも利権をよこせと利権争いをしているのが現状である。 舛添は最初は文部省に反発していたが、東京都の創価学会の利権が 国(森喜朗)に横取りされるとマズイので最近は大人しくしている。

    神奈川県においては、あの悪代官である菅官房長官が「神奈川県にも利権をよこせ」と騒いでおり、 山下埠頭にカジノを作ることで利権を得ようとしている。 知能指数の低い腐りきった安倍政権の連中は、どいつもこいつも利権で儲けようとしている訳だ。

    知能指数の低い安倍政権が、ドカチン利権で国家財政を破綻させ、世界一の財政破綻国に向かって進めている。 ドカチン利権による国家財政のギリシアどころではない大赤字が日本を滅ぼす。 他国の侵略が日本を滅ぼすのではない。敵は日本のドカチン利権であり、それを推進する知能指数の低い腐りきった安倍政権なのである。

    悪代官である菅官房長官が、東京のオリンピックと言うドカチン利権に対抗して、横浜に山下埠頭にカジノを作りドカチン利権を得ようとしていることが何よりの証拠だ。 腐りきった安倍政権はどいつもこいつも利権にしか興味がない連中なのだ。 国を憂う志のある国会議員は民主党も含めいなくなったのか。

    次の大きな金融危機の前哨戦(スカーミッシュ)が始まった(2015/7/1)

    副島隆彦先生の「次の大きな金融危機の前哨戦(スカーミッシュ)が始まった。合わせてジム・ロジャーズへのインタビュー記事も。」から、 以下の記事を紹介する。

    【引用開始】

    副島隆彦です。 私は、きのう 今日のぼやきに、「俳優 高倉健(たかくらけん)に学ぶこと」を載せた。読んでください。

    この9月には、2008年9月15日(ああ、あれからもう7年がたつ)リーマン・ショック並みの大きな金融危機(ファイナンシャル・クライシス)が、アメリカ(ニューヨーク)から起きて世界に波及するだろう。

    自分は、アベノミスクのダマシの手口に同調して踊っている程度の愚か者でないと自覚しているのなら、今のうちから備えなければいけない。

    私の考えは、以下に転載する 正直者の大投資家のジム・ロジャーズの考えと全く同じである。アメリカでも、急激なインフレがもう始まっている。 それを操縦(そうじゅう)しようとして、FRB(イエレン)議長は、急いで、政策金利(FFレート)を上げたい。 が、上げられない。で、もがき苦しんでいる。

    10年ものの米国債利回り(イールド)は、今、2.3パーセントである。これを、3.5パーセントまで上がるように操作したいのだ。 だがそうはうまくゆかない。舵取りに失敗して、やがて急激な高インフレがアメリカを襲う。

    「イエレンは、金利を上げる、上げる、と言っているが、どうせ上げられない。景気回復していないのに、インフレ退治だけしようというのは無理だ」と、 私、副島隆彦は最近の2冊の金融本で書いた。ジェイコブ・ルー財務長官は、金利が0.5%でも上がると、アメリカの国家予算を組めなくなる。 一年間の利払いの増加、400億ドル(40兆円)だけでも、アメリカは破産する。

    ギリシアの破綻(デフォールト)など可愛いものだ。ウクライナも、プエルトリコも、どこどこの国も、それから、スペイン、イタリアもどうせもうすぐ財政破綻する。

    ツイプラス首相たちは、ギリシアの金持ち層までが、左翼になって、ヨーロッパ全体に復讐する、という感じだ。 「よくみ 我ら誇り高い (ギリシア文明=西洋文明 の発祥の地)ギリシア人の名誉を踏みにじったな」と怒っている。

    私が本で書いた通り、今度、そのペ-ジ(P105)を画像の貼り付けで見せてあげるが、ツィプラスたちは、初めから、「ギリシアはもう破綻した。 だから、3400億ユーロ(=40兆円)の借金は返さない。消えた。 さっさと次の破産(はさん)手続に入ってくれ。 EUは、(そのものが、)債権者会議( stakeholders' meeting ステイクホールダーズ・ミーティング)なのだ。 破産したら借金は消える。棒引きになって、返さなくていいのが、ヨーロッパ近代が確立したルールだ」と言っているのだ。 このことを、誰も、どこも報道して説明しようとしない。

    自分の中央銀行に、ガブガブと自分のボロ屑国債を買わて(違法行為だ)、それでお金(お札)をジャブジャブ刷らせて、それで、株式を釣り上げる、という、 愚か極まりないことを、安倍晋三という暴力団の犯罪者たちが、やっている。 いつまで、そんなことをやれると思ってるか。まともな頭をしている人間なら、分かることだ。 お前たちは、アホなのだ。国家を乗っ取っている犯罪者集団だ。

    私は、スーパーマーケットで確認しているが、今、たまねぎとじゃがいもは、同じ値段だ。 どちらも一個(大き目の玉)が、100円だ。たまねぎ、じゃyがいもが、一個100円するのだぞ。 魚も一匹200円ぐらいだ。肉は、安いオーストラリア産のステイキ用で、150グラムで500円ぐいらだ。

    国産の和牛ならすぐに800円とか、1400円とかする。

    自分でスーパーに行って、野菜を握りしめて、真剣に考えなさい。国民生活の現実を見なさい。私は、自分で、じゃがいもも玉ねぎも、小さな畑で作っている。 それぞれ100個ぐらいは作れる。ピーマンも、トマトも、とんがらしも作る。 青い葉っぱは、ビーニルを掛けないので、すぐに虫にやられるが、本気でやれば収穫できる。

    「インフレ目標(値)2パーセント(期待インフレ率2%)を何が何でも達成する」と安倍やら、黒田、伊藤隆敏(いとうたかとし)たちは、必死で祈願している。 が、バカじゃないか。お前たちは。日本国民の、主婦たちに、その「インフレ目標2パーセント」という意味を、本当に説明できるか。

    インフレ(物価高)にするのが、私たち安倍政権の目標です」と、本気で、スーパーの前で、演説してみろ。「物価を上げることが、いいことなのです」を、 じーっと聞いている主婦たちが、カッとなったら、お前たちは、一斉に石を投げられるぞ。 女を集団で怒らせたら、どれぐらい怖いか、知っているのか。

    何が、インフレ目標(ターゲット)理論だ、馬鹿野郎ども。 私が、この理論のウラ側を、全部、本に書いて 暴いた。これからもっとやる。

    お前たちアメリカ経済学かぶれたちは、人間とう生き物のどケチ根性、金銭崇拝、フェティシズム(物神崇拝=ぶっしんすうはい=)、 お金にしがみつき、お金を肌身離さず握っている、その切実な感情が分からないのだ。 カール・マルクスが、この人間の金銭へのフェティシズムを 喝破(かっぱ)した。

    無理やり、金融政策で、期待(目標)インフレを達成すれば、国民が贅沢品を買物するようになって景気が良くなる、などど、本気で考えているか。 この亡国の ヤクザ者たちは。

    私の考えは、穏(おだ)やかに言えば、以下のジム・ロジャーズ氏と 同じだ。じっくり読んで、勉強しなさい。

    副島隆彦拝

    (転載貼り付け始め)

    ●「J・ロジャーズ氏が不人気な資産を買っている理由」
     Why Jim Rogers is buying what everyone else is selling

    2015年6月30日 WSJ (ウォールストリート・ジャーナル紙)

    http://jp.wsj.com/articles/SB12090554170328684804804581079050758613340

    ジョージ・ソロス氏とクォンタム・ファンドを共同設立し、オートバイで世界 を旅した体験記に投資的な視点を加味されたベストセラー「冒険投資家 ジム・ ロジャーズ 世界バイク紀行」を著したロジャーズ氏。

    最近、本紙のインタビューに応じ、世界の金融市場について語った。

    ロジャーズ氏が筆者に株式相場が暴落すると警告した2008年以来、同氏が米国 株や世界の市場全般についてこれほど悲観的な話をしたのは初めてである。<

    以下を読めば、ロジャーズ氏が米国市場について言っておきたいこと、同氏が 金(きん)、国債、ギリシャ、日本、中国などをどのようにみているかが分かる。

    Q:今は普通の時代ではないのか ?

    A:現在起きていることは歴史的にも異例なことだ。過去数千年の歴史において、金利が0%だったり、マイナス圏に突入するなどということは一度 もなかった。

    われわれは将来のために貯蓄したり、投資したりしている人々を滅ぼしつつある。彼らは、仕事もしていないのに 4、5軒の家を 頭金(あたまきん。ダウンペイメント)なしで購入した人々の犠牲となって破綻しかけている。 われわれは、歴史上のすべての社会が最も必要としてきた人々に大打撃を与えているのだ。

    投資をしたり貯蓄をしたりしている人々が大損害を被っているときは、その社会、経済、国には問題がある。米国はまさにそうしたことをしてきた。 将来のために貯蓄してきた人々のことを考えてみてほしい。

    (まじめに生きている)彼らはバカみたいに見える し、バカみたいだと感じてもいる。借金をしている友人たちは、彼ら(まじめな人間たち)の犠牲で救われているのだ。

    Q:国債市場はバブル状態にあるのか?

    A:バブル状態かどうかはいずれ判明する。が、おそらくその状態にある。株式市場が下落するためには何かが起きなければならない。 国債市場がみんなを震え上がらせれば、株式市場は下落するだろう。前回の国債の弱気相場は1946年から1981年まで続いた。

    1981年以来ずっと、国債市場は強気相場であり続けてきた。 国債価格が下がり始めると、金利は上昇する。金利は今後、もっともっと上がるだろう。 現在では考えられないような水準に達するはずだ。どこまで上がるかは明言できないが、1981年の米国債10年物の利回りは15%以上だった。

    現在、米国ではインフレが起きている。 しかし、米労働統計局はインフレなどないと発表している。彼らは一体どこで買い物をし、 どこの学校に子息を通わせ、どこで野球観戦をしているというの か。インフレは世界中で起きており、米国だけの話ではない。

    2015年6月という日付と共に、次のことを書き留めておいてほしい。今のような低金利の環境は永遠には続かない。 国債は長期間にわたって下がる可能性がある。中央銀行の官僚たちもこれには恐れをなすだろう。株式相場が10013%下落するかもしれない理由もそこにある。

    Q:米連邦準備制度理事会(FRB)は何をすべきか

    A:FRBは国債の購入をやめるべきだ。適切な水準は金利や市場に決めさせるべきなのだ。このことは一部の企業の破綻を意味するかもしれない。

    1990年代の初頭、スカンジナビア諸国は問題を抱えていた。スカンジナビア諸国は企業を破綻させ、102年はかなりの辛酸をなめたが、再編を果たし、 世界的にも最も経済 が堅調な地域の1つとなった。

    その一方で、日本は企業を破綻させることを拒み、人為的な景気刺激策を取り続けた。そのせいで、 10年以上が失われてしまった。 人為的な景気刺激策はうまく機能しない。うまくいった試しがないのだ。経営に行き詰ったら破綻して、もう一度やり 直す、うまくいく方法はこれしかない。

    Q:金(きん)についてはどう思うか?

    A:金は調整局面にあり、この調整に入ってすでに4年が経過している。私は現在、金(きん)を購入していないが、 向こう102年のうちに金(きん)の買い好機が やってくる と見込んでいる。 たとえば金が1トロイオンス=1000ドルを下回ったら、金(きん)を大量に買い増すのが賢明だと私は考えている。

    1000ドルを下回ったら、と言ったが、別に根拠があるわけではない。一般的に50%の調整が標準的というだけである。 1000ドルを下回る前 に、金(きん)はバブル状態になるはずだ。過去を振り返ると、政府や通貨に対する信頼感が崩れたとき、人々は逃避先として金(きん)を選んできた。

    問題の一端(いったん)は多 くの人々が金(きん)を神聖で神秘的なものだと考えていることにある。金(きん)が下落すると、それだけで驚く神秘主義者もいる。

    次に大きな問題が起きたら、政府、中央銀行、紙幣などに対する 人々の信頼感は失われるだろう。金(きん)が最も上昇するのはそのときである。 だがそれは、中央銀行が危機を乗り切るため にあらゆる措置を講じるときでもある。

    Q:現在、あなたはどういった資産を買っているのか ?

    A:私は中国、日本、ロシアの株式を買っている。すべてアジア市場だ。私が米国株を買っていないのは、米国株が過去最高値を更新しているからだ。 高値を更新している資産は購入する気になれない。

    日本株は過去最高値から50%下げた水準にあり、安倍首相は無制限に紙幣を刷ると述べた。安倍首相は株式相場を上げるためにさまざまなことをしている。 株式投資に税制上の優遇措置を与える法案も通過させた。莫大な積立金を運用する年金積 立金管理運用独立法人(GPIF)を説得して国内株の運用比率を引き上げさせた。 安倍首相は株式と投資界にプラスになることをたくさんしてきた。

    しかし、私は円は買っていない。日本には巨額の公的債務がある上に、紙幣が増刷されている。どちらも通貨の価値を下げる要因だ。 短期的には投資家の ためになるが、長期的には日本をだめにしてしまうだろう。 日本の人口は減少しており、公的債務は限度を超え、通貨の価値は損なわれている。こうしたこと が日本にとって良いわけがない。

    Q:中国はどうか

    A:中国は世界最大の債権国であり、中国株は過去最高値より30%も低い。一方の米国は世界の歴史上最大の債務国であり、その株式相場は過去最 高値水準にある。

    私は中国株をまだバブルとは考えていない。しかしこのまま上がり続ければ バブルになるだろう。 中国国内では債務が数十年振りに積み上がっており、同国にとっては問題となるだろう、が、まだ限度には達していない。 意味のある調整が起きてバブルになりかけている市場が、適切な水準に戻 ることを願っている。

    通常であれば、私はこの段階で売却する。過去の経験が味方してくれるのではと思っている。タイミングが的中すれば、バブルは素晴らしいチャンスとなる。 私は的中したことがない。というのも、私は早めに売るので、その後も上昇してしまうからだ。

    今回はまだバブルだと考えていないので、売 らずに保有し続けている。兆候が出始めて1年ほど経つが、 今も多くの人々が新たに(中国の株)市場に加わっている。私が中国へ行って、企業の受付係が株の話をしていたら心配になるだろう。 そうしたことは悪い兆候だが、(それでも中国の)株価はさらに上昇し得る。

    Q:ギリシャはどうか

    A:ギリシャは余興に過ぎない。政治家たちが過ちを犯し続けているので、メーンの出し物になり得る。 ギリシャにとって最善の道は破綻を宣言し、ユーロ圏にとどまり、やり直すことだ。 ギリシャが債務を完済することはないだろう。

    米国にも破綻する州、市、郡があるが、そうした自治体 が米国を離脱することはない。再編してやり直すのだ。 破綻したからといって離脱する必要はない。ギリシャが破綻してユーロ圏にとどまれば、ちょっとしたトラウマとなるが、 われわれは切り替えて前に進むだろう。 ギリシャが(ユーロ圏から)追放されるようなことになると、かなりの大事になってしまう。

    Q:最後に言っておきたいことはあるか

    A:2008年に問題が起きた(引用者駐。リーマン・ショックのこと)のはわれわれがあまりにも膨大な債務を抱えてしてしまったからだ。

    現在、世界中の債務は当時よりも大きくなっている。米国では、FRBのバランスシートが5、6倍になった。 世界には緊縮策を協議しながら(そのくせ)債務を増やし続けている国がたくさんある。 そうした国々にとって株式相場を押し上げる手段は増刷した紙幣しかない。

    次回の金融危機はわれわれ全員にとってかなり苛酷(かこく)なものになるだろう。あなたと、その読者と、私が生き残れることを願っている。

    (転載貼り付け終わり)

    副島隆彦拝

    【引用終了】

    知能指数の低い安倍政権が、武器商人のため憲法違反の戦争法案を推進(2015/6/14)

    土佐藩の坂本龍馬と中岡慎太郎は、同じ土佐藩の岩崎弥太郎と田中光顕に殺されたらしい。 商人である坂本龍馬の利権を岩崎弥太郎が奪い、政治家である中岡慎太郎の利権を田中光顕が奪った形であり、 これがその後の武器商人としての三菱財閥の繁栄と田中光顕の特に宮中に強い政治家(宮内大臣などを歴任)になるきっかけになった。

    どうも坂本龍馬と中岡慎太郎の暗殺は、土佐藩の内ゲバであったようで、 キリシタン(現在のCIAエージェントに相当)だった藩主の山内容堂とその家老であった後藤象二郎が、 英国公使のパークスや外交官アーネスト・サトウの命令を受けて田中光顕とその上司の谷千城らに 暗殺命令を出した。

    坂本龍馬と中岡慎太郎の暗殺実行の現場責任者は、福岡孝悌と谷干城であった。 後藤象二郎が福岡孝悌と谷干城を呼びつけ、暗殺プランを説明した。 福岡孝悌と谷干城は、睦奥宗光と田中光顕を集め、この四人とで坂本龍馬と中岡慎太郎を暗殺した。 暗殺場所は、京都の土佐藩邸の道を隔てて、まん前にあった近江屋と言う宿であった。

    坂本龍馬と中岡慎太郎の暗殺は、刀による斬り合いがあった訳でなく、暗殺日の11月15日が坂本龍馬の誕生日であったため、 坂本龍馬の誕生日祝いと称して、坂本龍馬と中岡慎太郎を毒殺したらしい。

    坂本龍馬と中岡慎太郎に毒を盛ったのは、のちに福岡孝悌の女房となった「おかよ夫人」である。 「おかよ夫人」は、当時「山猫」と呼ばれており、福岡孝悌に頼まれて陸援隊のメンバーの接待の酌婦をしていた。 「山猫」は、坂本龍馬と中岡慎太郎の暗殺幇助の手柄により、福岡孝悌の女房であるおかよ夫人になった。

    福岡孝悌は、土佐藩の重役であり、大和屋と言う宿舎を持っていた。 大和屋は、近江屋の三軒隣であり、坂本龍馬も暗殺事件当日の午後も何回か大和屋を訪ねている。 しかし、坂本龍馬の暗殺計画を知っている福岡孝悌は、居留守を使っていたらしく、 坂本龍馬は福岡孝悌に会えなかった。

    坂本龍馬の暗殺を知っていた福岡孝悌」を参照。

    福岡孝悌が居留守を使った大和屋で坂本龍馬に応対したのは「山猫」ことのちの「おかよ夫人」であるが、 坂本龍馬は「山猫」に「福岡は帰りが遅くなるから、うちに来なさい」と誘ったと言う。

    当時、坂本龍馬と福岡孝悌は仲がよく、坂本龍馬は福岡孝悌を頼っていたらしい。 しかるに福岡孝悌は、暗殺後の坂本龍馬の葬式に出席せず、仲間の顰蹙を買ったらしい。

    朋をも殺す裏切り万歳の風潮の土佐藩の福岡孝悌ではあったが、 流石に自分が殺した坂本龍馬の葬式には出席できなかったようだ。

    坂本龍馬と中岡慎太郎が暗殺された現場には、岩崎弥太郎はいないかのように見える。 しかし、現場には岩崎弥太郎の代理人がいた。その名は、岡本健三郎である。 岡本健三郎は、岩崎弥太郎と同じ下横目と言うスパイ仲間の同僚であった。

    下横目とは土佐藩独特の言葉で「岡っ引き」のような役割で、正統な武士でなく犯罪に詳しい前科者などがなる 超軽い役職で、町に紛れ込んで情報を集め、同心役に通報し、捕り方のときには手伝ったりする。 つまり、せこいスパイの仕事であった。

    岡本健三郎は、坂本龍馬暗殺事件の3週間ほど前に、後藤象二郎の使いで坂本龍馬の同行して福井に行き、 坂本龍馬と一緒に前福井藩主・松平春嶽やそのブレーン由利公正に会っている。

    スパイ岡本健三郎は、坂本龍馬の動向をスパイ仲間の岩崎弥太郎経由で後藤象二郎に伝えていたに違いない。 近江屋の数軒先にあった貸本屋菊屋の息子峰吉の証言によると、 坂本龍馬暗殺事件の当日も、岡本健三郎は、坂本龍馬を訪ねている。 岡本健三郎は、スパイとして坂本龍馬を監視すると言う重要な役目を果たしていたのだろう。

    坂本龍馬暗殺事件は、岡本健三郎が提供する坂本龍馬の情報が功を奏したのだろう。 その結果、武器商人である岩崎弥太郎と三菱財閥の繁栄を招いたとも言える。

    スパイ岡本健三郎は、のちにスパイ仲間の岩崎弥太郎の三菱財閥に招かれ、三菱財閥の大番頭となり生涯を終えた。 岩崎弥太郎の代理人であった岡本健三郎こそ、坂本龍馬暗殺事件の陰の主役なのである。 そして、武器商人である三菱財閥の陰の主役でもあった。

    龍馬暗殺に残された謎」を参照。

    現在寺田屋を称する建物には、事件当時の「弾痕」「刀傷」と称するものがあり、当時そのままの建物であるかのような説明がされているが、 現在の寺田屋の建物は明治38年に登記されており、専門家の間では以前から再建説が強かった。

    京都市は当時の記録等を調査し、幕末当時の建物は鳥羽・伏見の戦いの兵火で焼失しており、現在の建物は当時の敷地の西隣に建てられたものであると公式に結論した。

    では、明治38年に再建された寺田屋にある刀傷や銃痕は、一体、誰がつけたものなのであろうか。 一般の人間は、坂本龍馬暗殺事件の時についたものだとばかり思っているが、違う。 そう、当時、宮内大臣だった田中光顕が坂本龍馬の暗殺を隠すために付けたのである。

    坂本龍馬と中岡慎太郎が毒殺された近江屋には、刀傷などはある筈がない。 あるとすれば、時、宮内大臣だった田中光顕が坂本龍馬の暗殺を隠すために付けたのであろう。 それは、寺田屋にある刀傷や銃痕と同時期であった筈だ。

    坂本竜馬暗殺「近江屋事件」詳細」を参照。

    坂本龍馬の名前が有名になったのは、明治37年(1904年)4月13日 時事新報(産経新聞)に掲載した「葉山の御夢」という記事であった。 内容は、時の昭憲皇太后が葉山の御用邸に滞在中に見たという夢の話で、 その夜、皇太后の夢枕に突然現れたのは白無垢を着た一人の武士侍は驚くべきことを語り始めた。 「私は、坂本龍馬と申すものでございます。

    日露戦争に置いてこの国の海軍を守る覚悟でございます」と枕元で告げたと言う。 翌日、話を聞いた宮内庁の側近は皇太后に坂本龍馬の写真を見せたところ「確かにこの男だった…」と皇太后は証言したと云う・・・・・。

    坂本龍馬の名を復活させたのは当時の宮内大臣の田中光顕であった。 明治37年にもなると坂本龍馬の暗殺事件を知っているのは田中光顕だけとなった。 それで、田中光顕は、宮内大臣の立場を利用して、時事新報(産経新聞)と言う御用新聞を使って、 皇太后の夢を創作、龍馬を海軍の守護神に祭り上げたのである。

    その目的は、岩崎弥太郎や田中光顕による坂本龍馬の暗殺を隠すためである。 坂本龍馬は当時無名で、死後37年を得て迂遠の一軒で、名前が世間に知れ渡ったとのことである。 勿論、明治38年に登記された現在の寺田屋の建物は、田中光顕が金を出して再建したのだろう。

    そして、もっともらしく、再建された寺田屋に、事件当時の「弾痕」「刀傷」と称するものを工作したのである。 この工作が何よりも田中光顕が坂本龍馬の暗殺犯である証拠と思われる。

    幕末人物メモ ~ 昭憲皇太后 「葉山の御夢」~」を参照。

    土佐藩の岩崎弥太郎と田中光顕の坂本龍馬暗殺の狙いは、坂本龍馬が近々紀伊藩から入金予定の7万両の現金であった。 坂本龍馬は、密貿易船いろは丸を紀伊藩の船にぶっつけて沈め、7万両と言う賠償金をせしめた。 この賠償金の計算は岩崎弥太郎が行った。

    この金が、そっくり岩崎弥太郎と田中光顕の懐に入ったのである。 英国のグラバーから武器商人としての薫陶を受けていた岩崎弥太郎は、 この坂本龍馬の遺産である7万両の現金を泥棒のように横取りして、 本格的な武器商人としての三菱財閥のスタートを切ったのである。

    武器商人が一番おいしいのは戦争である。坂本龍馬は、徳川幕府との戦争に反対した。 これでは、武器商人としての三菱財閥に金が入って来ない。 岩崎弥太郎と発展する三菱財閥は、政治面を田中光顕に任せ、坂本龍馬の暗殺を皮切りに数々の暗殺事件を起こし、 日本が戦争するように仕向けた。

    田中光顕は、その御礼に三菱財閥からたっぷり金を吸い取り、多くの美術品を集めたり、 豪勢が別荘を何軒も作って95歳まで人生を堪能した。

    武器商人である三菱財閥は、スパイが仕事であった岩崎弥太郎が始めただけあって、 情報収集活動を非常に重要視した。 明治、大正、昭和における政治家の暗殺事件は、まさに三菱財閥の情報収集能力が最大限に生かされ、 戦争反対の政治家は武器商人の敵としてことごとく抹殺された。

    事件名 日時 場所 犯人 背景と陰の仕掛け人?
    坂本龍馬暗殺事件 1867年12月10日
    慶応3年11月15日
    京都近江屋 谷干城?、田中光顕? 徳川との戦争反対、岩崎弥太郎?
    伊藤博文暗殺事件 1909年10月26日 哈爾浜(ハルビン)駅 安重根? 朝鮮併合反対、明石元二郎、田中光顕
    原敬首相暗殺事件 1921年11月4日 東京駅 中岡艮一 米英との協調、五百木良三、田中光顕
    濱口雄幸首相暗殺事件 1930年11月14日 東京駅 佐郷屋留雄 軍縮、田中光顕
    2.26事件 1936年2月26日 半蔵門など 陸軍青年将校 米国との戦争回避、田中光顕

    その仕掛け人が、田中光顕であった。 明治、大正、昭和において、田中光顕が金を出して仕掛けた政治家の暗殺事件の度に日本は戦争好きになり、三菱財閥は肥大した。

    安倍首相らがやっていることは、この田中光顕の真似をしている訳だ。 だから戦争賛成の安倍首相は、三菱財閥のお友達になれる訳だ。 つまり、戦争をしかけて三菱財閥を儲けさせ、そのお零れを頂こうとしているのだ。

    知能指数の低い安倍政権が、戦争法案を閣議決定(2015/5/15)

    知能指数の低い安倍政権が、戦争法案を閣議決定した。

    知能指数の低い安倍首相は、中国や朝鮮、ロシアなどの近隣国から「こいつはアホだ!」と言われて、バカにされて全く相手にされていないが、 長州テロリストが作った明治政府以後の軍国主義を復活させるべく戦争法案を閣議決定した。

    知能指数の低い安倍首相は、戦争法案で自衛隊の装備費用を増やし、お友達の三菱財閥を儲けさせて、 昔の田中光顕の真似をして、三菱財閥からお金をたんまり頂こうと言う算段なのである。

    知能指数の低い安倍首相は、戦争法案で中国を敵視する政策を続けるものだから、 三菱財閥の企業を始めとして、トヨタなどは、世界最大の市場である中国を開拓することができない。

    中国市場を重視するドイツは、自動車でもVW(フォルクスワーゲン)が中国市場への輸出が好調で、 ここ数年で売上げを2倍に伸ばし、今年はトヨタの売上を超えると言われている。

    反対に、中国市場への輸出が不調なトヨタは、ここ数年で売上が横ばい状態である。 世界標準になれないハブリッド車のような車とは呼べないような車を日本人に高く売りつけ、利益こそ好調であるが、 ここ数年でドイツに完全に負けることは明らかである。

    既に日本の電機産業は崩壊しているが、頼みの自動車産業も崩壊の寸前にあると言える。 これも全て、知能指数の低い安倍首相が、中国や朝鮮、ロシアなどの近隣国との敵視政策をとった結果である。 何がアベノミクスか、日本の全ての産業を崩壊させるのがアベノミクスなのである。

    株価が上がったところで、日本の輸出競争力が上がる訳ではない。 三菱のような兵器産業の株価は上がるかも知れないが、国際的には全く無意味なものである。

    天皇を殺したか拉致した長州テロリスト(2015/4/29)

    NHKで「花燃ゆ」と言う大河ドラマをやっているが、あれは全く史実に反するらしい。

    本屋で 「明治維新と言う過ち」と言う本を見つけたが、明治政府と言うのは当時の孝明天皇を殺したか拉致した日本史上最低の長州テロリストが作った政権らしいが、 明治政府以降、日本はヒドイ国(テロリストによるテロリストのためのテロリストの政治)になったらしい。

    どうも、吉田松陰と言う男は、長州藩でももて余した悪ガキだったらしい。最近の多摩川で中学生を殺した悪ガキのようなものだろう。 とにかく、吉田松陰は相手を殺すことに快感を感じていたようだ。

    NHKの「花燃ゆ」では、井伊直弼が吉田松陰が殺したようになっているが、史実は井伊直弼は、長州藩の悪ガキなぞ全く知らなかったようだ。 当時の徳川幕府の大老がどこの馬の骨かわからない吉田松陰なぞ知る訳がないと考えるのが普通だ。

    徳川幕府が、長州藩に吉田松陰の処置について打診したところ、長州藩の答えは「吉田松陰は始末の負えない悪ガキだから死刑にしてくれ」と言う回答であったそうで、 吉田松陰を殺したのは長州藩そのものである。

    知能指数の低い安倍政権は、NHKの「花燃ゆ」で知能指数の低い安倍首相の宣伝をしたかったようだが、むしろ逆効果であったようだ。 国民は、知能指数の低い安倍首相と違い知能指数が高い人間もいる訳だから、必ず裏をとる。裏をとれば、このザマだ。

    いずれにせよ、長州テロリストは、天皇を殺したか拉致したらしいから、日本史上最低の悪ガキと言うことになる。 知能指数の低い安倍政権も現天皇の平和をお求めになるお言葉を軽んじているようだから、日本史上最低の悪ガキ政権と言うことになる。

    こんなことも、知能指数の低い安倍政権がNHKの「花燃ゆ」を利用していると言う噂がなければ調べないものを、 この噂が出ると竹の子のように、吉田松陰をボロクソにけなす本が出版されているような気がする。 つくづく知能指数の低い安倍政権だこと。

    しかし、吉田松陰のような長州テロリストは、常に人を殺したいらしく、昔の日本陸軍のように戦争大好き人間だから非常に危険である。 知能指数の低い安倍政権の戦争好きなのを見ても明らかだ。

    明治維新の時は、長州テロリストは、長崎のグラバーから武器を調達していたが、 今はグラバーの後継者である三菱財閥から武器を調達したいのだろう。 それは知能指数の低い安倍政権が、三菱財閥とお友達なのを見ても分かる。

    長州テロリストに刃物(武器)を持たせてはならない。それには三菱財閥に武器を作らせてはならない。 つまり、三菱財閥に武器を輸出させてはならないのである。

    台湾の日本食品の輸入規制強化は正しい(2015/4/14)

    次のようなニュースが流れたが台湾の措置はもっともな措置である。

    例によって、暴力団政府の菅官房長官は「規制強化は遺憾」だと言っているが笑止である。菅の言うことなんぞ嘘八百に決まっている。 何が科学的根拠だ。科学のかの字も知らない男のくせに笑わせる。

    原発の放射能まみれの福島なんぞ食い物はおろか旅行すら避けたい所だ。福島の周辺の茨城、栃木、群馬、千葉も相当放射能汚染が進んでいる可能性があるので、 現地の食い物を避けるのは当然であるが現地を旅行するも避けるべきだ。

    ロボットもろくに作れない技術力のない東芝や日立などが作った原発が安全である訳がない。 食品だけでなく原発製造企業の製品も放射能まみれの可能性があるから、買うのは辞めるべきだ。

    【引用開始】

    台湾の当局は、東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、すでに行っている福島県など5つの県からの食品の輸入停止に加え、 来月にも都道府県ごとの産地証明を義務づけるなど、日本からの輸入食品に対する規制を強化する方針を明らかにした。

    台湾は、福島第一原発の事故のあと、福島、茨城、栃木、群馬、千葉の5つの県で生産された食品の輸入を停止している。

    これに加え、台湾の衛生当局は13日、日本から輸入される食品に都道府県ごとの産地証明の添付を義務づけるほか、 日本の特定の地域から輸入される乳幼児向けなど一部の食品については、放射性物質の検査を求める新たな規制を導入するとして、 詳しい内容を近く公表し、来月にも実施する方針を明らかにした。

    新たな規制は、去年も台湾当局が提案し、日本側の反対を受けて延期されていたが、 先月台湾で、輸入を停止している日本の5つの県で作られた加工食品の一部が流通していたことが分かり、 消費者団体などから導入を求める声が強まっていた。

    台湾は、香港、アメリカに次ぐ日本の農林水産物や食品の主要な輸出先で、日本の関係者の間では、 規制の強化によってコストが増加して競争力を失ってしまったり、風評被害が広がったりすることを懸念する声が出ている。

    【引用終了】

    公共の電波を私物化する菅官房長官と安倍首相(2015/3/30)

    理研の笹井さんと小保方さんを使って、「これからはバイオだ」と世論操作して、 ベンチャー企業に投資して大儲けした安倍首相だが、 小保方さんの論文が怪しいとなると激怒して、NHKの籾井会長に命じて、 笹井さんと小保方さんを貶める番組を作らせ、 笹井さんを自殺に追いやった。自殺と言うよりNHKと言う公共電波による殺人ではないか。

    古賀茂明さんの「報道ステーション」での爆弾発言は菅官房長官の圧力が動機だった。 NHKと言う公共の電波を私物化して、笹井さんを自殺に追いやった菅官房長官と安倍政権は、 古賀茂明さんの問題でも公共の電波を私物化しようとしている。

    古賀茂明さんの「報道ステーション」での爆弾発言の真相は古賀さんの知人によると、以下のようらしい。 古賀茂明さん、頑張って下さい!菅官房長官と安倍首相の極悪事をあぶり出して下さい。

    「古賀さんのターゲットはズバリ菅官房長官です。番組中も何度も何度も繰り返し、菅さんの名前を口にしていたでしょ。 菅さんは本気で古賀さんを潰そうと、裏で相当なことをやっていた。

    古賀さんだけではありません。安倍政権に批判的なコメンテーターを個人攻撃したり、逆に懐柔したりが目に余るようになってきた。

    一方、古賀さんの話によれば、テレ朝に対しても『(古賀氏の発言は)放送法違反に当たるかもしれない』と、 免許取り消しをほのめかしながらプレッシャーをかけてきたと言うんです。

    これはもう看過できない。古賀さんはこう言っていました。 『テレ朝には申し訳ないけど、ここで私が沈黙したら言論が権力に屈することになる。 古舘さんら番組関係者は相談もなくいきなり言い出したので、私に裏切られたと思っているかもしれないが、 時間が経てば理解してくれるはず』と。あれはいわば宣戦布告。戦いはこれからですよ」

    そうだ。そうだ。いつだって悪いのは菅官房長官と安倍首相だ。決まっているぜ。 いつも沖縄を虐めているが、ヤツラは人をイジメるために生きている日本で最も下等な人間だ。

    強い者(アメリカ)にはペコペコして、弱い者(暴力団と大企業以外の国民)はイジメ抜いてイバリ散らす。 これが、菅官房長官と安倍首相の暴力団政権だ。

    続報! 古賀茂明『報ステ』爆弾発言は菅官房長官の圧力が動機だった! 古賀批判は的外れ

    菅官房長官と安倍首相の暴力団政権は、国益を米国に売り渡すことで三菱グループなど自分達のお友達企業に儲けさせ、 その利益を自分達に還元されることを狙っている売国奴内閣である。小保方さんや沖縄県民への対応を見れば、それは明らかだ。

    山口県(長州)がテロにより作った明治政府も売国奴政府であったが、菅官房長官と安倍首相の暴力団政権は、 明治政府も売国奴政府を真似しようとしているらしい。

    NHKの籾井会長に命じて、売国奴政府である明治政府を褒める番組を作っているようだが笑止だ。 明治政府=売国奴政府=菅官房長官と安倍首相の暴力団政権であることが分かってしまうシナリオだ。

    明治政府は、山口県(長州)の教養のない下級武士がテロにより作った訳だから、 とにかく「ボクの金、金、金」の一点張りの政府である。日本のいい美点から最も遠い政府であった。

    徳川幕府まで続いた武士道と言う責任をとることをよしとする美学は、山口県(長州)の教養のない下級武士により踏みにじられ消滅した。 代わりに「ボクの金、金、金」と言う利己主義がはびこる明治政府が台頭し、菅官房長官と安倍首相の暴力団政権は、 これを最高の理想として真似をしている訳である。


    笹井さんと小保方さんを利用して、ベンチャー企業に投資して大儲けした安倍首相

    低知能指数どころが何のインテリジェンスもない安倍首相(2015/2/1)

    日本の低知能指数の安倍首相が、2015年1月27日に衆議院本会議場での各党「代表質問」に対する答弁のなかで、 湯川遥菜代表がシリアで「イスラム国=ISIL」に捕まった2014年8月17日と、 後藤健二秘書兼通訳が行方不明になった11月1日に、 首相官邸に連絡室、外務省に対策室、ヨルダンに現地対策本部を立ち上げていたと明らかにした。

    だが、この事実を国民に一切秘匿していたばかりか、この2人を救出する手立てもなく、 湯川遥菜代表がシリアで「イスラム国=ISIL」に捕まってから5か月間も時間を空費していたことが、 「イスラム国=ISIL」によって遂に明るみにされてしまった。

    ばかの一つ覚えのように、すぐに「自衛隊を派遣する。」と言う安倍首相だが、軍隊を派遣するには、 その前にインテリジェンス(諜報活動)が重要なことくらい幼稚園児でも判ることだが、「イスラム国=ISIL」によって、 安倍首相は何のインテリジェンス(諜報活動)も持っていないことが明るみになった。

    そもそも、現代は、無人機やロボットが戦争する時代である。 歩兵は最低限、スマホで情報武装する必要がある。 自慢の三菱重工の戦車を並べても現代の戦争はできない。

    中東に自衛隊を送り込んでも、第ニ第三の犠牲者が増えるだけで、泥沼になるのは火を見るより明らかである。 日本の低知能指数の安倍首相は、中東で起きている「オスマン革命」に気付いていないようだ。

    日本の低知能指数の安倍首相が、自慢の三菱重工の戦車などをイスラエルなど有志連合に売って、 「イスラム国=ISIL」をやっつけるぞなんて、無謀な戦線布告をしたから、 「イスラム国=ISIL」がそれに怒って、湯川遥菜さんや後藤健二さんが殺された訳だ。

    日本の低知能指数の安倍首相は、「非道、卑劣なテロ行為を断じて許すことはできず、その罪をつぐなわせる」と 分かったような事を言うが、非道、卑劣なテロ行為をしているのは、米英やイスラエルなど有志連合だって同じだ。 むしろ、人殺しの数は、米英やイスラエルなど有志連合の方が多いのだ。

    全ての責任は、日本の低知能指数の安倍首相にある。もう、いい加減にしてくれ。 自慢の三菱重工の昔ながらの戦車などじゃ、中東では戦えないのだ。 責任をとって自決するか辞めるのが一番だ。

    いずれにしても、日本の低知能指数の安倍首相は、「見殺し総理」として永遠に名を残すことになる。

    日本の低知能指数の安倍首相のお友達の三菱重工の戦車を売るために、「イスラム国=ISIL」との戦争に巻き込まれるのは、真っ平ごめんである。

    日本の低知能指数の安倍首相がついにやらかした(2015/1/21)

    日本の安倍首相がついに世界最低のオバカサン首相であることをイスラム国が証明した。

    「日本の総理大臣へ。日本はイスラム国から8500キロ以上も離れたところにあるが、イスラム国に対する十字軍にすすんで参加した。

    お前(安倍晋三)は、われわれの女性と子どもを殺害し、イスラム教徒の家を破壊するために1億ドルを支援した。

    だから、この日本人の男の解放には1億ドルかかる。

    それから、日本は、イスラム国の拡大を防ごうと、さらに1億ドルを支援した。

    よって、この別の男の解放にはさらに1億ドルかかる」

    「日本国民へ。日本政府はイスラム国に対抗するために愚かな決断をした。

    2人の命を救うため、政府に2億ドルを払う賢い決断をさせるために圧力をかける時間はあと72時間だ。

    さもなければ、このナイフが悪夢になる」 

    世界最低のオバカサン首相が三菱重工業などの幹部と外国を訪問し、三菱重工業などの武器を売り込んでいる訳だから、 当然、イスラム国のような三菱重工業などが輸出した武器のターゲットになる国は、 オバカサン首相や三菱重工業などを警戒するに決まっている。

    イスラム国に限らず、テロリストの総本山である鬼畜英米に反対する勢力は、 オバカサン首相や三菱重工業などを恨むようになるだろう。 武器なんて、こっそり売ればいいのよ。 こんなオバカサン首相などを連れて行くと、嬉しそうに武器のことを世界中にベラベラ喋るものだから、恨みを買うハメになるのだ。

    貧乏国のくせに、勝手に金をばら撒くものだから、金持ちと誤解されて、法外な身代金を要求される。 こんな事は幼稚園生でも判ることだが、オバカサン首相には理解できないらしい。 幼稚園に入り直して、ちゃんと勉強した方がいいぜ。

    まったく、日本にとって許しがたいのは、イスラム国ではなく、知能指数の低いオバカサン首相である。

    オバカサンの安倍首相は、今回の原因である自分が人質の身代わりになって、イスラム国のお許しを乞う時が来たようだ。 得意の「この道を行くしかない」ようだ。オバカサンでも、それ位は判るだろう。

    しかし、コイツラは、三菱重工のような兵器産業は守っても、国民の命は絶対に守らないヤツラだから、 人質を見殺しにするだろうな。いつものように自己責任とか言ってな。お前の自己責任はどうなんだ。

    板垣雄三・東京大学名誉教授は、岩上安身氏の電話による取材に以下のように答えたそうだ。

    「ヨーロッパでイスラエルは孤立している。欧米とイスラエルにすれば、日本がしゃしゃり出てきたのはもっけの幸いでしょう。

    日章旗とイスラエルの旗が並んだその前で記者会見を行なうという、最悪の状況で『テロとの戦い』を宣言してしまった。

    これははめられましたね。安倍総理の決定的な政治的ミスです。

    一般のマスメディアは、イスラムは親日的だから、欧米の人質と違って、特別扱いしてくれるのではないか、などと言っておりますが、大間違いです」

    日本は泥沼の戦いに、何の覚悟もなく、引きずりこまれてゆくだろう、と板垣教授はみる。

    「日本はこのままだと、滅びの道をたどることになりますよ」

    安倍総理は、ネタニヤフ首相と前に、イスラエルを「友人」と呼び、イスラム国を単なるテロリスト扱いした、 そのツケは、これまで日本が官民あげて苦労して築いてきた対アラブ、対中東外交の積み上げを劇的に崩壊させてしまうかもしれない。

    日本の低知能指数の安倍首相が中国で赤恥をさらす(2014/11/11)

    日本の安倍首相が中国で赤恥をさらした。 安倍首相に習近平は目も合わさず、国旗も飾らず、無愛想な表情のまま。 安倍首相は、世界一の恥さらしの笑いもの男になった訳だ。 これが低知能指数な安倍首相に対する世界の評価だ。思い知るがいい。 ここで腹が立てば例の脱糞症状かも。


    日本の安倍首相が中国で赤恥をさらす(お前のバカ面なんか見たくもない!だってよ)

    青色発光ダイオードがノーベル賞をとったのではない(2014/10/22)

    日本人がノーベル賞取ったことは大大的に報道するが、 実用化した技術者が現在アメリカ人だと言うことは、 全然国内で報道しない。

    彼らが研究していたのはGaNという素材のことである。

    軍事お宅ならピンとくるだろう。

    そうあのレーダー素子、通信素子のことである。

    革新的なレーダー、通信機が作れるようになった。

    詳しいことは軍事秘密で言えないが その理論が物理学賞に該当するからなのである。

    青色発光ダイオードでは本当は無いことを国民は知らない。

    安陪晋三も知能指数の低いおバカだから理解していないようである。

    つまりアメリカに特許をまんまと取られてしまったと言うことである。

    まして徳島にあるノーベル学者をイジメ抜いた田舎会社とは、全く関係ない軍事技術なのである。

    ご愁傷さま。

    産経新聞の自業自得(2014/10/10)

    狂ったように韓国叩きをする産経新聞の加藤元ソウル支局長が起訴された。 あれだけ、韓国叩きをした産経新聞だから自業自得である。 せいぜい、産経新聞は勝手に韓国と喧嘩をすればよい。

    何が「報道の自由」だ。笑わせるな。「報道の自由」を破っているのは、産経新聞自身と低能安倍内閣ではないか。 つい先日も朝日新聞の報道の自由を産経新聞と低能安倍内閣は破った。

    世界は、産経新聞と低能安倍内閣をあざ笑っている。 まったく世界の恥さらしの産経新聞と低能安倍内閣であることよ。 韓国でお前らの汚い顔を洗ってもらって来い。

    低能安倍超右翼内閣の言論弾圧(2014/9/14)

    朝日新聞の2014年9月12日の謝罪は低能安倍超右翼内閣の言論弾圧によるものである。 朝日新聞は、何も悪いことをしていない。 英雄である杉浦信之編集担当の職を解くなんてバカなことをするな。

    防衛産業の政商などと結びついて、その利権で儲けることがお仕事の低能安倍超右翼内閣は戦前と同じ言論弾圧を始めた。 今や、低能安倍超右翼内閣は、我々の最も恐ろしい敵であると実感する。

    低能安倍超右翼内閣は、日本を世界で最も恐ろしい超右翼国家にしようとしている。 こんな恐ろしい日本は、中国や韓国から攻撃を受けて潰される方が幸せかも知れない。

    以下に副島隆彦先生の副島隆彦の学問道場の重たい掲示板の 「[1661]安倍政権の改造内閣は、「 第二次 統一教会 内閣」である。」を転載する。

    【転載開始】

    副島隆彦です。

    以下に 朝日新聞の 9月12日の 謝罪文 という記事を載せます。

     この他に、当日に同時に発表された、「みなさまに深くおわびします 朝日新聞社社長 2014年9月12日 朝日新聞 」

    http://www.asahi.com/articles/ASG9C6V5QG9CUHMC00L.html

    という記事もあります。が、こっちは転載しません。

    私、副島隆彦の考えでは、朝日新聞は、こんな謝罪などする必要は全くない。

     何を、勢い込んで、現職の首相である安倍晋三を筆頭にして、このように 異様な、朝日新聞への言論弾圧(げんろんだんあつ)、と 報道の自由への侵害を行うのか。  私は、安倍晋三が、先頭に立って、朝日新聞を叩(たた)き潰(つぶ)そうとしている 今の、安倍たちの姿は、許しがたいと考える。

     安倍晋三は、ラジオのニッポン放送に出て、朝日新聞攻撃を自ら行ったようである。

    私は、 今の安倍晋三の内閣(政権)は、「第二次”統一教会”内閣」だと考える。 おそろしい宗教団体かつ、戦争開始勢力である 統一教会(とういつきょうかい。 かつての=原理研究会、=国際勝共(しょうきょう)連合 )が、日本の政治を乗っ取っているのである。 皆、怖がって、日本の リベラル勢力も、優れた言論人たちも、この大きな真実を口にしない。  この統一協会は、本当に殺人部隊を持っているから、私、副島隆彦の口封じに動くかもしれない。

    そのときは、そのときだ。 私は、恐れない。 私は、日本の言論の自由(フリー・スピーチ、あるいは、フリーダム・オブ・エクスプレッション)のために闘って、そして死ぬことを恐れない。 

     安倍晋三たちは、奥さんの昭恵さんも含めて、すべて統一教会の会員である。今度の内閣の女性大臣たちの多くも、統一教会の会員である。 私たち、日本国民は、この恐ろしい事実に身構えて、これからの この国に迫る、戦争の脅威に、対処すべきである。 敵の正体を、しっかりと知ることが、唯一の防御策だ。


    ガーディアン記事2

    (左が、高市早苗(たかいちさなえ)総務大臣、 右が稲田朋美(いなだともみ)政調会長)

    http://www.theguardian.com/world/2014/sep/09/neo-nazi-photos-pose-headache-for-shinzo-abe

    ●「極右代表と撮影:高市氏と稲田氏ら、欧州メディアが批判」

    2014年9月10日 毎日新聞

    ●「世界中が非難! 高市早苗大臣と“極右団体代表”の問題写真」

    2014年9月11日 日刊ゲンダイ

     以下の朝日新聞の 謝罪の記事は、不必要なものだ。 朝日新聞に、おそらく50万人ぐらいの、狂気の人間たちである、統一教会員、および、それの表に出ている 公然団体である、 幸福実現党(こうふくじつげんとう)=幸福の科学、および、生長の家青年部、 および、 日本会議(にほんかいぎ)の各部会、などが、 朝日新聞に対して、連日、激しい電話、メールでの攻撃を加えているのだ。  WILL誌=ワックという出版社に、結集している 右翼知識人、評論家たちも、 だから、統一教会の 同伴組織である。 

     私、副島隆彦は、このように明言する。 彼らとの死ぬまでの闘いを、私は、はっきりと覚悟している。これは、私が今の日本に生まれて育ったことの引き受けなければ済まない運命である。 私は、自分の運命から逃げない。

     私は、『隠されたヨーロッパ 血の歴史』(KKベストセラーズ、2012年11月刊)を書いて、その裏扉(うらとびら)に、「ダンテが、ミケランジェロが、モーツアルトが、ゲーテが、ニーチェが、生涯をかけて、なぜ、何に対して闘ったのか、日本人は、知っているか 」 と書いた。 今の私の粛然(しゅくぜん)とした気持ちは、彼ら世界最高の知識人たちの 魂(たましい)に殉(じゅん)じようとするものだ。

     朝日新聞は、日本を代表する大きな新聞社だが、だからこそ、狂気の集団である統一教会からの攻撃、しかも、現在の日本の政権を握る政治家=権力者たちからの、言論弾圧(クラックダウン crack down )に遭って、息も絶え絶えである。 私は、朝日新聞社は、何も間違ったことはしていないと思う。

     以下の記事にある通り、福島第一原発の事故が起きた直後(2011年3月12日から15日まで。これで収まった。危険は去った)に、所長の吉田昌郎(よしだまさお)が、「お前たちは、退避して(逃げて)いいぞ。最低限度必要な50人(これが、フクシマ50=フィフティ=の英雄たちが生まれた)だけ残れ」と命じた、はずなのだ。  朝日新聞の記事の、何が間違いなのだ。

    吉田昌郎自身が、福島第二原発の方の、より頑丈な免震棟(めんしんとう)にまでたびたび出かけている。なぜなら、こっちに 事故対策の最前線指令本部が置かれたからだ。 私、副島隆彦は、第一原発だけでなく、この第二原発の正門前にも、事故の直後に、弟子たちと行っているから、何でも知っている。何の恐怖感もない。

     しかも、吉田所長が、「逃げていいぞ」と言って逃げた、700人ぐらいの第一原発の職員(賛助企業の派遣職員たちもいる)は、自分たちが車で退避したことで、朝日新聞の記事に、抗議をしていないはずだ。 一体、誰の名誉が傷つけられえて、誰が朝日の記事の被害者なのか。

    50万人の、統一教会=幸福の科学=幸福実現党 の 醜(みにく)い、狂信的な、狂った人間たちが、朝日新聞の記事の被害者なのか。バカを言え。この世界規模での、気違い人間ども。 お前たちは、世界基準(ワールド・ヴァリューズ)では、Moonie ムーニー という 発狂した人間集団であり、地球人類を、次の大きな戦争に引き釣りこもうとする集団だ。その日本支部だ。

     ムーニー( ユニチャーム社の おむつ=ダイアパー=の商品名と同じ。赤ちゃんのお尻がまんまるの感じがお月さまと同じだからだ。 創始者の文鮮明(ぶんせんめい)の 「文 」の 英語読みのMoon から出来た)は、イスラエル国のモサド機関が始めは作って育てたものだ。 今のアメリカの国務省の現職の国務次官補である ビクトリア・ヌーランド という 危険な女も、ムーニーである。彼女が、育てて 今もコントロールしている、ウクライナのヤツエーニク首相も、だからムーニーである。


    ●ビクトリア・ヌーランド 米国務省国務次官補(欧州・ユーラシア担当)

     今のウクライナのキエフ政権は、クーデターで暴力的に、前政権を倒して出来た。それを、どうして、アメリカと、ヨーロッパ諸国の政府は、自分たち、EU,NATO の 仲間だと、考えるのか。 まともな頭をした正常な人間たちには理解できない動きだ。ロシアへの憎しみだけで動いている。世界は、どんどん危険な方向に向かいつつある。

     今の、中東の、イラク北部とシリアで、暴れている 1万人ぐらいのプロの戦闘集団である ISIS( 「イスラム国」。「アイス」と呼ばれるようになった)も、その正体は、サラフィー(セラフィスト)と呼ばれる、イスラム教世界に、新興の若者の集団生活運動から生まれた、創価学会の初期と同じような、だから、統一教会も、それの次の波として、生まれて、日本国内で、勢力を伸長(しんちょう)している、宗教運動である。彼らセラフィーの資金源と、武器の供給源は、 サウジアラビア(ワッハーブ派)とイスラエルである。 だから、サラフィー=ISISは、イスラム教内部に、潜り込んで、育てられた、がん細胞のような、凶悪な宗教運動であり、統一教会(ムーニー)と同じものだ。

    このセラフィーを、アメリカのヒラリーたちが、いいように使っている。その東アジア版は、日本の安倍晋三たちである。 ところが、セラフィーの狂犬たちは、リビアのカダフィをセラフィーたちを使って、ヒラリーが殺したあと、ヒラリーの忠実な子分で、軍事謀略の専門家のリビア大使に、一年後に襲いかかって殺して、路上を裸で、引き釣り回した。その画像がネット上に流れた。それで、ヒラリーは、ゲロを吐いて倒れて、軽い脳出血を起こしたのだ。

     それでも ヒラリーたちは、アメリカ帝国が今のまま生き残るためには、世界戦争を始めるしかないと、今も、頑張っている。 オバマたちは、世界が、大きな戦争になることを食い止めようとして、動いている。

    リビアのカダフィが、セラフィーの ジハーディスト(聖戦主義者)の凶暴な分子たちを押さえ付けて、サハラ砂漠(北アフリカ)に平和を保っていたのに、ヒラリーたちが、憎しみに駆られてカダフィを殺したことで、今、難民となって、スペインや、イタリアに北アフリカから流れ込んでいる。

     アメリカ合衆国の穏健な国民は、 「もう アメリカは、中東・アラブ世界には関わりたくない」と考えている。「アメリカが介入すると、そのたびに、新しいお化けが現れる」と。 アメリカ帝国は、世界を管理する能力を、どんどん低下させている。

    私、副島隆彦は、大きな世界基準での真実を、日本国に書いてもたらすために、 この国に出現した、この国の自己防衛機能だ。 日本国のアンチヴァイラス・アンチボディ(抗ウイルス抗体)だ。そのように自覚しながら生きてきた。

     以下の朝日新聞の 後半は、慰安婦問題のものだ。 こちらも、朝日新聞は、何も悪いことをしていない。 「朝日新聞社が、韓国・済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏(故人)の証言を虚偽と判断し、関連記事を取り消したこと、その訂正」が、遅かった、ということだけを論(あげつら)って、他の新聞も、産経新聞でさえ、読売新聞も、同じような記事を載せていたくせに、朝日新聞を、執拗(しつよう)に攻撃している。 

     報道での、事実誤認は、訂正すれば、それでいい。それ以上の謝罪など不要である。 

     こちらも、同じく、統一教会=幸福の科学の 50万人ぐらいの宗教的な気違いたちが、計画的に組織的に 今も、朝日新聞に、攻撃をかけているからだ。  不愉快な事態が、今の日本に続いている。

     それでも、朝日新聞を支えてきた、600万部読者たちが、これからも、日本のリベラル派勢力として、団結して、日本の戦争への道に反対してゆくだろう。

    (転載貼り付け始め)

    ●「吉田調書「命令違反」報道、記事取り消し謝罪 朝日新聞」

    2014年9月12日 朝日新聞

    http://www.asahi.com/articles/ASG9C7344G9CULZU00P.html

     朝日新聞社の木村伊量(ただかず)社長は11日、記者会見を開き、東京電力福島第一原発事故の政府事故調査・検証委員会が作成した、吉田昌郎 (まさお)所長(昨年7月死去)に対する「聴取結果書」(吉田調書)について、5月20日付朝刊で報じた記事を取り消し、読者と東京電力の関係者 に謝罪した。 杉浦信之取締役の編集担当の職を解き、木村社長は改革と再生に向けた道筋をつけた上で進退を決める。

     朝日新聞社は、「信頼回復と再生のための委員会」(仮称)を立ち上げ、取材・報道上の問題点を点検、検証し、将来の紙面づくりにいかす。

     本社は政府が非公開としていた吉田調書を入手し、5月20日付紙面で「東日本大震災4日後の2011年3月15日朝、福島第一原発にいた東電社 員らの9割にあたる約650人が吉田所長の待機命令に違反し、10キロ南の福島第二原発に撤退した」と報じた。

     しかし、吉田所長の発言を聞いていなかった所員らがいるなか、「命令に違反 撤退」という記述と見出しは、多くの所員らが所長の命令を知りなが ら第一原発から逃げ出したような印象を与える間違った表現のため、記事を削除した。

     調書を読み解く過程での評価を誤り、十分なチェックが働かなかったことなどが原因と判断した。問題点や記事の影響などについて、朝日新聞社の第 三者機関「報道と人権委員会」に審理を申し立てた。

     朝日新聞社が、韓国・済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏(故人)の証言を虚偽と判断し、関連記事を取り消したこと、その訂正が遅き に失したことについて、木村社長は「おわびすべきだった」と謝罪した。元名古屋高裁長官の中込秀樹氏を委員長とする第三者委員会を立ち上げ、過去 の報道の経緯、国際社会に与えた影響、特集紙面の妥当性などの検証を求める。

     木村社長は、慰安婦特集について論評した池上彰氏の連載コラムの掲載を見合わせた判断については、「言論の自由の封殺であるという思いもよらぬ 批判があった」「責任を痛感している」とした。

    (転載貼り付け終わり)

    副島隆彦です。 以下に、以前から約束している、旧日本軍=日本政府による 戦場の慰安婦の 強制徴用 の 事実の 文献証拠を載せます。 もっともっとどんどん、 この「重たい掲示板」に載せてゆきます。 副島隆彦拝

    (以下は、慰安婦問題の 文献からの引用)

    『慰安婦と戦場の性』 秦郁彦(はたいくひこ)著 新潮選書 1999年刊

    ①  第四章 太平洋戦線では

    4.北千島からアンダマンまで(P116~P117)  千田夏光は、ガダルカナル争奪戦の最中である四二年秋、数人の慰安婦がラバウルからガ島へ進出する途中に船が撃沈され、救助されてブーゲンビル 島に上陸、うち二人が生還したらしいと書いているが、確認できない。

     アッツ島(四三年五月玉砕)、キスカ島(四三年七月撤退)については、四二年七月に「衛生サック」一万個を交付という公式記録はあるが、キスカ 駐屯の海軍主計兵曹長が「北海の孤島、女気などはさらさらなく、用意が良過ぎて?、全然不用品となったのはゴム製品ハート美人だけだった」と書い ているので、慰安所はなかったと断定してよかろう。

     北千島には終戦の時点で、ホロムシロ島の柏原(第九十一師団司令部の所在地)に約五十人の慰安婦がいた事実が確認されている。

     日魯漁業(にちろぎょぎょう)会社の缶詰工場長だった菅原貞一の回想によると、軍の要請で主として函館周辺の遊郭から集めてきた女性たちが柏原に上陸したのは四三年 六月頃で、会社の敷地内にオンドル付きの慰安所三棟を建てたという。

     四五年八月十八日、ソ連軍の大挙侵攻にさいし、彼女たちは日魯漁業の女子工員や看護婦約三百人とともに、その日の夜、二十六隻の小型漁船に分乗 して北海道へ脱出したが、守護隊兵士と男子住民は停戦後、シベリアへ連行され、数年の重労働に服した。

     西部ニューギニア(旧蘭領)については、オランダ政府の報告書に「日本軍慰安所があり、そこではパプア人の女性が働いていた……加えて、ジャワ とモルッカ生れの官吏や警官の未亡人たちが収容されている小規模な抑留所があり、慰安所として利用されていた」との記事があるので、一時的、局部 的に存在したと考えられる。

     東部ニューギニアは四二年夏のモレスビー攻略作戦(中止)から終戦まで、極限状況に近い惨烈な戦闘の連続で、投入兵力十四万のうち一万人しか残 らなかった。戦死者の九割までが飢餓と熱帯病によると推定され、少数の看護婦はいたが、慰安所も存在しなかったとされてきた。(中略)

     レイプと混同されている可能性もあるが、パプア女性は「色は黒く、顔形もまるで男の様……木の皮の糸を編んだ一尺角程のものを前に下げ……」と いう風貌で「頼まれても悪心を起こす気にはなれない」というから、稀に起きた程度ではなかったか。

    ② 5.慰安所規定は語る(P120~P121)

     Cのマンダレーでは「不当な取扱や金銭強要等は報告せよ、場合によっては所属隊の全員を立入禁止」のような規定も入っており、兵士の乱暴や業者 の搾取から慰安婦を保護しようとする配慮が感じとれる。

     軍服着用を義務づけている慰安所が多かったのも、同じ主旨からだろう。不足がちだった女性を不必要に虐待したら、慰安所設置の目的が失われるわ けだから、当然の規定と言えるかもしれない。

     三つの慰安所規定のなかでは、マンダレーが最前線に近かったせいか野戦色が強く、規制がゆるやかである。利用者は軍人軍属を原則とするが、商社 員などの利用も認めていた。五軒の軍指定慰安所(日本、朝鮮、中国人女性)のほか、四軒の准指定慰安所(ビルマ人女性)のうち一軒はビルマ人兵補 (日本軍の補助兵)専用とされている(アウンサンのひきいるビルマ国軍も慰安所を設置)。 また慰安婦の必需品は軍貨物廠(ぐんかもつしょう)が供 給するようになっていた。

    ③ 6.敗走する女群――ビルマ(P122~P123)

     ビルマ戦線で有名なのは、雲南省拉孟(らもう)、騰越(とうえつ)の玉砕戦に巻き込まれた慰安婦だが、捕虜になって生き残ったわずかな兵士の証 言と尋問記録しか手がかりがないため、実情ははっきりしない。

     諸情報を整理すると、米式装備の中国軍六万が攻めかかった四四年六月頃、拉孟には日本人五人、朝鮮人十五人、騰越には朝鮮人を主体とする二十数 人の慰安婦がいたらしい。

     最終段階では銃剣の白兵戦まで演じた攻囲戦は三か月つづき、三千の守備隊は九月十日前後に全滅した。この間に慰安婦たちは炊き出しをやり、銃弾 をかいくぐって二人一組の軍服姿で、陣地の兵士たちへ握り飯を運んだ。弾薬箱を届けたこともあった。

     玉砕後にビルマの兵士たちの間に、さまざまな噂が広がり、半ば伝説化したエピソードが語りつがれることになる。「日本人慰安婦は、朝鮮人慰安婦 へあなたたちは何も日本に義理立てすることないのよ、と説いて投降させたのち全員自決した」とか「拉孟では手榴弾や毒薬で慰安婦たちを殺した」と いうたぐいで ある。

     だが、実際には彼女たちの大半は捕虜となって生き残ったようである。

    (転載貼り付け終わり)

    副島隆彦拝

    【転載終了】

    広島の土砂崩れは行政の責任(2014/8/26)

    広島の土砂崩れは行政の責任である。 広島県か広島市か知らないが、行政は宅地業者と結託して、危険な場所なのに、その指定を故意にしなかったと疑われている。

    広島で土砂崩れが起きた場所は、昔は八木蛇落地悪谷というとんでもない名前だったらしい。 そんな昔から危険なところを行政は知っていたにも拘らず、地名を単なる八木に変えた上で、 宅地業者と結託して宅地造成を推進したと見られている。

    広島の行政もとんでもないインチキ行政だが、八木蛇落地悪谷というとんでもない場所を騙されて安く買った住人も住人である。 まあ、自業自得と言うべきかも知れない。

    東京の東急田園都市線や東横線沿線あたりの便利な高級住宅街を買った積りだったのだろうが、 ただの平地と砂場のような山をしょっているんじゃ大きな差がある。 広島は、東京の真似をすべきではない。

    もっとも東急田園都市線の横浜市青葉区あたりは、昔から在日や帰化が多く、大昔は処刑場や罪人墓地が集まってた所らしい。 そんなヤバイ場所を不動産会社の東急は二束三文で安く買い占めて、高く売りつけて大儲けしたらしい。 あの辺は花の名前とか奇妙な人工的な地名の所は、東急が再開発して地名を変えた名残らしいので、東京も同じようなものか。

    花の名前とか奇妙な人工的な地名の所は、かなりヤバイと考えた方がいい。

    広島県土木事務所の連中は、責任逃れのために、地元の有力者に電話をかけまくり、 「町内の山に土石流を未然に防ぐためのセンサーを設置したい」と言っているらしい。 今更、遅いんだよ。広島県土木事務所の連中がいなくなるのが最も安全なんだよ。


    八木蛇落地悪谷

    ウクライナでいずれ崩壊する米欧の正義(2014/8/26)

    以下は、「ウクライナでいずれ崩壊する米欧の正義(2014年8月24日   田中 宇)」から引用しました。 相変わらず、ドイツを除く欧米のインチキぶりが分かる。

    【引用開始】

    7月17日にウクライナ東部の上空でマレーシア航空MH17機が撃墜された事件について、巷間報じられている「ロシア側」の犯行でなく、直前にMH17を追尾していたウクライナ空軍の戦闘機が空対空ミサイルや機関砲を発射して撃墜したという説が、米当局内などから出ている。墜落現場の残骸で最も形をとどめているのは操縦室周辺のもので、そこには口径30mmの砲弾が貫通した跡が無数にある。このような砲弾を撃てるのは、30mm機関砲(GSh-30-2)を搭載していることが多いとされる、MH17を追尾していたウクライナの戦闘機(Su-25)だけなので、ウクライナ軍の犯行に違いないという説になっている。 (Revelations of German Pilot: Shocking Analysis of the "Shooting Down" of Malaysian MH17. "Aircraft Was Not Hit by a Missile"

    この説は、2つの筋から出ている。一つは、ドイツの元ルフトハンザの操縦士(Peter Haisenko)による分析だ。ルーマニアの航空専門家も、似たような見方をしている。もう一つは、米国の記者ロバート・パリー(Robert Parry)が、米国の諜報機関の分析者たちの間で、ウクライナ空軍機の犯行でないかとの見方が出ていると指摘したことだ。元AP通信のパリーは、昔から米諜報界に食い込んでいる人で、コンソーシアムニュースの主筆をしている。 (Boeing-777 was downed by Ukrainian MiG-29, Romanian expert says) (ConsortiumNews) (Robert Parry (journalist) From Wikipedia

    パリーによると、一部の米諜報関係者たちは、当日、マレー機より約30分遅れてほぼ同じコースを、ブラジルからロシアに戻るプーチン大統領の専用機が飛んでおり、ウクライナ空軍機は、プーチンの専用機を撃墜するつもりで、間違ってマレー機を撃墜してしまった可能性があると考えている。(もう一つ、最初から東部ロシア系勢力のせいにする目的で、ウクライナ軍がマレー機を撃墜したという見方もある) (Flight 17 Shoot-Down Scenario Shifts) (Evidence Is Now Conclusive: Two Ukrainian Government Fighter-Jets Shot Down Malaysian Airlines MH17. It was Not a `Buk' Surface to Air Missile
    (プーチンの専用機は、ポーランド上空までマレー機と同じコースを飛んでいたが、敵国であるウクライナ領空に入らず、北方のベラルーシ上空を通ってロシアに帰国した) (Why was MH17 flying through a war zone where 10 aircraft have been shot down?

    米欧ウクライナは、当日ウクライナの戦闘機がMH17を追尾していたことを認めていない。戦闘機の追尾を指摘したのは、7月21日にロシア軍が行った詳細な記者会見だった。「ロシアの言うことなんか信じられるか」と思う人が多いかもしれないが、被害者であるマレーシアの英字新聞ニューストレートタイムスは、ロバート・パリーらの分析を引用し、MH17はウクライナ空軍機によって撃墜されたという見方が米諜報界で強くなっているとする記事を8月上旬に出している。同紙はマレーシア政府との関係が深く、記事が出たことは、マレーシア政府の中に、MH17はウクライナ機に撃墜されたと考える向きが強いことを示している。 (US analysts conclude MH17 downed by aircraft) (Malaysia accuses US and EU backed Ukraine regime of MH17 shoot-down

    MH17撃墜に関して、当日の衛星写真など、まともな根拠を示して説明した関係国はロシアだけだ。米国やウクライナは、撃墜について、いまだにまともな説明をせず、ロシア側がやったに決まっているとだけ言い続けている。事件後、米国も衛星写真を発表したが、それは撃墜事件についてでなく、数日後に発生した、ロシアとウクライナが国境地帯で相互に大砲を撃ち合った件に関してだった。 (マレーシア機撃墜の情報戦でロシアに負ける米国

    MH17のブラックボックス(ボイスレコーダー)は、英国政府の航空機事故調査担当部局が保管して分析しており、9月に調査結果を発表する予定になっている。英国は、マレーシアの旧宗主国である関係で分析を依頼されたのだろうが、英国はMH17墜落後、一貫してロシアを無根拠に非難しており、米国のロシア敵視策に積極的に乗っている。ウクライナ軍機が犯人だと暴露されるなど、ウクライナに不利、ロシアに有利な結果が出た場合、英国は調査結果を正しく発表しない可能性が大きい。 (Flight MH-17 Black Boxes To Be Analyzed In "Impartial" London

    国際社会がMH17墜落現場周辺での停戦を呼びかけたのに、その後、ウクライナ軍はむしろ墜落現場周辺で積極的に親露派に攻撃を仕掛け、戦闘状態を激化している。「今やらないと親露派が勢いを回復しかねない」というのがウクライナ軍の言い訳だが、墜落現場での捜索を邪魔することで、ウクライナ軍の犯行がばれる証拠が国際社会の側に渡らないようにしていると疑われる。

    事件の関係国であるオランダ、オーストラリア、ウクライナ、ベルギーの4カ国は、MH17墜落についての情報を発表する際、4カ国のうち1カ国でも反対したら発表できなくなる協定を結んでいる。これは米国の差し金で作られた協定だろうが、ウクライナに不利な情報を公表させないようにする事実の隠蔽策に見える。ウクライナ軍が撃墜の犯人だとしても、それはなかなか「事実」として確定しないだろう。 (MH-17 `Investigation': Secret August 8th Agreement Seeps Out

    米国務省がウクライナの政権転覆を支援して今年2月に政権交代を実現して以来のウクライナ戦争で、米国は、欧州など先進諸国を巻き込んで、ロシアの「悪さ」を誇張するプロパガンダ策をやりつつ、ロシアを経済制裁している。米当局やNATOは、今にもロシア軍がウクライナに地上軍侵攻しそうだと言い続けているが、実際のところロシア軍はウクライナ領に入っていない。その一方で、ロシアにおけるプーチンの支持率は上昇を続け、87%にもなっている。この支持率には露当局の誇張があるかもしれないが、ロシア人の多くが米欧のやり方に怒り、プーチンを支持しているのは確かだ。 (De-escalation Delayed: NATO Chief Warns Again "High Probability" Of Russian Intervention In Ukraine) (Putin's Approval Rating Soars to 87%, Poll Says

    事態はロシアの譲歩や敗北につながらず、むしろ逆に、対露経済制裁が欧州やウクライナの経済を悪化させる結果になっている。もともとロシアに依存する傾向が強かったウクライナ経済は、いまや破綻寸前の崩壊状態だ。IMFは今年の経済成長をマイナス6・5%と予測している。IMFは今春、ウクライナ政府が緊縮財政策をやる代わりに支援融資することを決めたが、緊縮財政は実現しておらず、IMFが金を貸さなくなりそうだとの予測から、ウクライナ国債の金利が高騰し、財政破綻直前の状態だ。通貨フリブナの為替の下落も続いている。ロシアとの対立があと数カ月続くと、ウクライナ経済は完全に行き詰まるとの予測も出ている。 (Ukraine's economy: Broken down) (Ukraine Overnight Interest Rates Soars to 17.5%; External Debt Cannot Be Paid Back; Ukraine Demands Rebels Surrender

    ウクライナは、ロシア系が多い東部が炭鉱に依存する工業地帯(同国は欧州第2の石炭産出国)だが、炭鉱の半分が内戦で閉鎖され、これがウクライナ経済に打撃を与えている。ウクライナはソ連時代からのロシアとの関係で、ロシア軍の武器の部品を作る重要な工場がいくつかある。ウクライナ政界では、ロシアへの軍需物資の輸出を止めろという主張があるが、経済や雇用の損失を恐れるウクライナ政府は工場の生産を止めず、軍事物資の対露輸出を続けている。 (Ukraine's Next Crisis? Economic Disaster) (Ukraine factories equip Russian military despite support for rebels

    米欧がロシアへの経済制裁を強めたことへの報復として、ロシア政府は8月6日、米欧など対露制裁を行っている国からの食料の輸入を禁止する策を開始した。マクドナルドなど、米欧企業がロシアで展開している小売業に対する規制強化も始まった。ロシアは国内で消費する食料の4割を輸入にしている。当初、露国内の食料価格が上がって人々の生活苦がひどくなるとか、ロシアの孤立に拍車がかかるといった、ロシアの不利益に関する予測が大きく報じられた。 (US and EU food exports at risk after Putin threatens ban

    実のところ、ロシアが米欧から食料輸入を止めたのは「孤立化」でなく「多極化」の策だった。ロシアは米欧からの輸入を止める代わりに、中南米やトルコ、中国などBRICSや親露的な発展途上諸国からの食料輸入を急増し、米欧とのつながりを切ってBRICSなどとのつながりを深める多極化策を開始した。プーチンはBRICSで食料安保体制の強化を呼びかけた。 (Latin America will not bow to EU pressure, will tighten ties with Russia) (Brazil beef exports to Russia soar

    ポーランドがロシアに輸出していたリンゴの買い取りを米国に求めて断られたりするのをしり目に、ブラジルの食肉業者が米国勢の穴埋めで対露輸出を増加し、トルコやインドの政府も、ロシアとの貿易を増やせる好機だと喜んでいる。 (Poland asks US to buy apples banned by Russia) (Sanctions Against Moscow to Boost Indian Businesses in Russia) (Turkey eyes long-term trade ties with Russia

    対照的に、対露輸出で稼いでいたEU諸国の食品産業は、食肉、野菜、果物、乳製品などの分野で打撃を受けている。オランダ政府は、ロシアの食料輸入停止の悪影響が、当初予測した額の3倍の15億ユーロに達しうると被害を上方修正した。EUは米国に、追加の対露制裁を提案しないでくれと要請している。 (Economic damage from Russian boycott could be triple original estimate) (Europe Blinks - May Cancel Russian Sanctions

    ブルガリアは、ウクライナを迂回してロシアのガスを欧州に運べる天然ガスパイプライン「サウスストリーム」の通過国だ。米国(NATO)は、ブルガリア政府が求めに応じて、12機のF15戦闘機と180人の兵力をブルガリア軍基地に駐留させ、交換条件としてサウスストリームの建設を止めさせた。 (Bulgaria Halts South Stream Pipeline Again As NATO F-15s, Troops Arrive

    しかし同時にブルガリアは、経済面でロシアへの依存度が高く、欧州とロシアとの相互制裁の結果、最大の悪影響を受けている。ブルガリアでは、これ以上米欧の対露制裁につき合えないとの意見が強まっている。同様に、EUの中でドイツ、スロバキア、ギリシャ、チェコが、追加の対露制裁に反対している。ドイツ経済は今年、対露制裁の影響でマイナス成長になるかもしれない。 (IMF: Bulgaria is among the worst affected countries by sanctions against Russia) ("Anti-Putin" Alliance Fraying: Germany, Slovakia, Greece, Czech Republic Urge End To Russian Sanctions

    欧州に対するロシアの最大の未発動の武器は「ガス輸出」である。EUが使う天然ガスの3割が、ロシアからパイプラインで輸入されている。ロシアから欧州へのガス輸出は、今のところ平常通りに続いている。プーチンは欧州に対し、まだ最大の武器を使わないでいる。欧州側は、現在までの食料輸入の停止だけで、かなり経済的に困り始めている。 (Will Putin Realize That Russia Holds The Cards? - Paul Craig Roberts

    米国では、外交政策決定の奥の院である外交問題評議会(CFR)が、機関誌「フォーリン・アフェアーズ」に「ウクライナ危機は、ロシアでなく米欧の責任で起きた。プーチンは悪くない。NATOの拡大策が悪い」という趣旨の論文を載せた。 (Why the Ukraine Crisis Is the West's Fault

    著者は地政学者のミアシャイマーで、論文は「クリミアはロシアにとって最重要の軍港がある重要な影響圏で、ウクライナを反露政権にしたらロシアがクリミアを奪いに来るのは当然だった。プーチンは昔からNATOを拡大するなと言っていたのに、それを無視してウクライナやグルジアをNATOに入れようとした米欧が悪い」という趣旨を書いている。プロパガンダで塗り固め、善悪を歪曲する米国のロシア敵視策は、そろそろ限界にきている。そんな警告が、この論文から読みとれる。 (Council On Foreign Relations: The Ukraine Crisis Is the West's - Not Putin's - Fault

    米国側の姿勢の揺らぎに同期して、EUの筆頭国で最大の親露国でもあるドイツで「もう米国の馬鹿げたロシア敵視策につき合って経済難を被るのはごめんだ」という叫びがマスコミで出てきている。ドイツの主要な経済新聞ハンデスブラットは8月上旬に「米欧は間違っている」と題する社説を出した。社説は「対露制裁はドイツの国益を損なう。ドイツのマスコミはロシア敵視のプロパガンダをやめるべきだ。現実策(つまり親露策)に立ち戻るべきだ」と主張している。 (German Handelsblatt Releases Stunning Anti-West Op-Ed, Asks If "West Rabble-Rousers Are On The Payroll Of The KGB"

    ドイツのテレビの風刺番組「エクストラ3」では、芸人が「これがマレーシア機の撃墜犯がロシアだという決定的証拠の衛星写真だ!」と言って、子供が画用紙にクレヨンで描いた何枚かの絵を見せるという、米国批判の風刺劇を放映した。ドイツのテレビには、極東の対米従属固執の島国のテレビが喪失してしまった力量が残っている。 (German TV show ridicules 'evidence' of Russian involvement in Ukraine crisis

    ドイツのメルケル首相は8月23日、首相就任後初めてウクライナを訪問し、ウクライナを連邦国家として再編し、親露派が多い東部に自治を与えることで内戦を終わらせる策を提案した。ウクライナの連邦化は、ロシアが以前から提案していた内戦終結策だが、ウクライナや米国は、ずっと連邦化案を無視していた。メルケルの提案が実現するかどうかわからないが、一つの新たな希望ではある。 (Germany urges Ukraine to accept federal solution with separatists_vv

    【引用終了】

    NHKが殺した笹井芳樹副センター長と行方不明の女子医大大和雅之教授(2014/8/9)

    NHKが7月27日に放送したSTAP細胞の論文問題を追及した「NHKスペシャル」なる番組で、 理化学研究所・小保方晴子氏と、笹井芳樹氏が論文作成当時にやりとりしたメール内容を 他人の信書を暴露すると言う重大な犯罪行為をNHKは犯した。

    その結果、NHKは、笹井芳樹副センター長を死に追いやったのだから、 NHKの犯罪は信書の暴露に加えて、殺人罪に相当すると思われるが、その辺は専門家にお任せして、 NHKが笹井芳樹副センター長を死に追いやった背景を探って見よう。 こっちの方が本当のNHKの犯罪の狙いらしいのだ。

    一番、気になるのは、「セルシード社」と言う会社の存在である。 セルシード社」は、バイオベンチャー会社であるが、 2014年の1月頃は潰れかかっていたのだけど、STAMP論文が発表されて、 株が上がり大儲けしたと言う話である。

    NHKが笹井芳樹副センター長を殺した背景には、「セルシード社」の存在があるのではないか。 つまり、誰か「セルシード社」がSTAP論文が発表されたことで、不正なインサイダー取引で儲けた株が上がり、 大儲けしたことを知られると困る人間がいて、 NHKにその事情を一番知っている笹井芳樹副センター長を死に追い込む番組を作らせたのではないかと言う疑惑である。

    セルシード社に融資した企業は新株予約権を行使し数億円の利益を得、 エコノミスト誌もインサイダー疑惑があると指摘している。

    STAP論文について多くのメディアが触れない「不可解な金の動き」

    他人のことを執拗に追求する人間は、自分自身の悪事を隠すためである場合が多い。 NHKが執拗に「NHKスペシャル」で、笹井芳樹副センター長のプライベートな話を追求したのも、 NHKにこの番組の製作を指示した人間の悪事(不正なインサイダー取引で儲けた)を隠すためであったと思われる。

    最近のNHKは、会長が変な奴だから、笹井芳樹副センター長を死に追いやるような番組を 誰かに命令されて作った可能性が高い。命令した人間は、当然ながらNHKの会長に命令できる人間だろう。 このような条件で犯人は誰かをウォッチしておればよい。

    ただし、これは、あくまで最近のNHKの会長以下のおかしな行為から十分考えられると言うだけの話で、現在のところ全く証拠はない。 しかし、犯罪と言うのはヒョンなことからバレるものである。

    少なくともNHKが笹井芳樹副センター長を死に追いやったことは殺人と言う犯罪行為そのものである。 学校でよくおきる「イジメ」で生徒に死に追いやられる場合と全く同じなのだ。 しかし、今回のNHKが仕出かした事件には、更に、その上の重大な不正を隠蔽すると言う犯罪があるように思えて仕方がない。

    と言うのも、STAP論文共著者の大和雅之教授が、この3月以来、行方不明らしいのだ。 女子医大の大和雅之教授は、セルシード社の研究に関わっており、 STAP論文の発表の伴う「セルシード社」の株価上昇のインサイダー疑惑の張本人なのだ。

    また、笹井芳樹副センター長が司法解剖を行わないで済む医者のいる施設で自殺したと言うのもひっかかる。 行方不明の大和雅之教授の属する東京女子医科大学との関係も大いにありそうだ。

    大和雅之教授は脳梗塞で入院してから4ヶ月近く経つがメディアに出ていない」から、 行方不明の女子医大の大和雅之教授の疑惑を探って見よう。


    行方不明の女子医大の大和雅之教授

    大和雅之教授が脳梗塞で入院したと一部で報道されたのが3月の出来事だ。

    大学院時代の小保方さんの恩師である大和氏は、疑惑浮上前後にツイッターの更新を止め、その動向が注目されていたが、 「心労からか、脳梗塞を起こして都内の病院に入院中」(都内大学に所属する研究者)とのことで、問題の確認作業ができない状況だという。 週刊現代

    軽度の脳梗塞の場合、通常入院期間が2~4週間程度だ。もし現在も入院中であれば、5ヶ月近く入院している事になる。 で、あれば、大和雅之教授の容態は重度の症状と言う事になる。 しかし、それでは説明が付かない点がある。

    不可解な点その①

    大和雅之教授が入院したと思われる辺りからTwitterのアカウントが削除されている。

    凍結されたのか自身で削除したのかは不明だが、アクセスが出来ない。 また、一部情報では、一時期プライベートモードで大和雅之教授のアカウントが復活していたと言う。

    不可解な点その②

    入院騒動の後、何故か大和雅之教授が出世しているのだ。

    TWIns(東京女子医科大学 先端生命医科学研究所)の所長に就任している。

    正確な日にちまでは分からないが、5月の時点で、TWInsのホームページ上で大和雅之教授の肩書きが所長に昇格していたので、既に退院している筈なのだ。

    しかし、STAP細胞が未だに問題として報道されているにも関わらず、それに関与していた大和雅之教授の退院の発表や、 STAP細胞絡みの取材、はたまた、セルシード株の問題についても一切メディアに露出がない。

    非常に不可思議だ。

    TWIns(東京女子医大)が大和雅之教授を匿っている?

    笹井秀樹氏の死に大和雅之氏も失踪?セルシード社の株操作!

    小保方氏の指導官である岡野光夫氏のこと

    この小保方氏の指導官であるTWIns(東京女子医大)の岡野光夫氏は、株式会社セルシードの創設者の一人で、 社外役員、更に個人筆頭株主であり、今回の新株は、100株約束されていたとのこと。

    明らかに、インサイダー取引だが、そこも専門家に任せて、おいておこう。

    TWIns(東京女子医大)の元所長であった岡野光夫教授は定年退職で特任教授になり、 代わりに大和雅之教授は所長に昇格した訳だが、この2人がセルシード株の情報操作、 インサイダー取引に強く関わっている可能性が高いと言われている。

    まだ、岡野光夫氏は大和雅之氏の上司でもあり、さらに岡野光夫氏は株式会社セルシードの役員でもあった訳だから、 セルシードの株価操作にはSTAP細胞も絡んでいて、どちらの側面から見てみ岡野氏と大和氏が深く関わっている。

    その2人が普通にしれっと、昇格しているのだ。

    何か安部首相あたりの圧力があったのだろうか?

    メディアではSTAP細胞の話題は報道するのに、 密接な関係にあるセルシード株のインサイダー取引疑惑については全く絡めて報道しない。

    あまりにも不自然な点が多いのだ。

    メディアに一切出る事の無くなった大和雅之氏。

    このままTWInsに匿われて表に出て来ないつもりなのだろうか?

    果たして全てのつながりと隠された真実が公表される時は来るのだろうか?

    安倍首相と笹井氏と岡野氏の関係

    安倍首相は、2013年1月に理研を視察した。この時の理研の案内役は故笹井氏であった。 安倍首相は、2013年3月に東京女子医大を視察した。この時の東京女子医大の案内役は岡野氏であった。

    安倍首相は、2013年11月に再生医療の法整備を行った。 つまり、永田町霞ヶ関、科学界が組んで、アベノミクス・経済政策としての再生医療を推進する構造を、安倍首相は作った訳だ。

    安倍首相のアベノミクス・経済政策としての再生医療を推進するツールが「STAP細胞」だった訳で、 今回の「STAP細胞」事件には、安倍首相が深く関わっているのだ。

    ちなみに、STAP論文の発表の伴う「セルシード社」の株価上昇のインサイダー疑惑で大儲けした会社は、三菱商事UBSリアルティと言う名前だ。

    三菱商事UBSリアルティは、総合商社の三菱商事と欧州を代表する金融機関であるUBSが合弁により設立した資産運用会社である。

    安倍首相が用もないのにしきりに外遊しているのは、どうも三菱商事を儲けさせるためではないか。 安倍首相がアベノミクスの第三の矢として再生医療を掲げて、STAP論文を推進したのも、 三菱商事UBSリアルティを儲けさせるためだった訳だ。

    安倍首相は、さぞかし、三菱商事や三菱商事UBSリアルティから金を貰っていると見える。 安倍首相にとって、日本の貿易収支の赤字なんかどうでもいいのだ。 日本がどうなろうと自分さえ儲かればいいと言うのが山口(長州)流なのだからね。 まさにドイツの首相の1/100の低知能首相ぶりを地で行っている訳だ。

    すべてを自分の利権につなげるのが安倍マフィア軍団なのだ。 笹井氏は、その犠牲になった訳だ。

    マレーシア航空機は操縦席に30mm機関砲を打ち込まれて墜落した(2014/8/2)

    欧州安全保障協力機構(OSCE)広報担当のマイケル・ボッチュルキフ氏は、 「素人目にも分かりますが、機体の表面の傷は、機関銃弾を受けたかのようです。」と発表している。

    ロシアを挑発して第三次世界大戦を誘発するために、「何でもプーチンのせいだ」とするオバマとポロシェンコの嘘八百が、証明されつつある。

    オバマやポロシェンコのような欧米の低能児どもを制御できるのは、もはやドイツしかないだろう。 ドイツは冷静にオバマやポロシェンコ達のバカぶりを観察している。

    これからは、BRICS諸国+ドイツが天下を取るのだろう。プーチンも低能児どもに付き合う暇はないだろう。


    マレーシア航空機は操縦席に30mm機関砲を打ち込まれて墜落した

    マレーシア航空ボーイング777墜落の映像?(2014/7/28)

    マレーシア機は1万メートル上空で撃墜されるどころか、炎も煙も上げずに墜落?

    エンジンが4つあるので、マレーシア機ではないな?失礼、カブールの飛行機墜落事故か。

    ボーイング747―400型の貨物機は、2014年4月29日午前11時20分に、アフガニスタンの首都カブール近郊のバグラム空軍基地を離陸したが、 上昇したもののビデオが始まって約12秒後には失速、機体が左右に揺れた後に下降する様子が見て取れる。

    そして同機は23秒後に機首から道路脇の地面に激突、オレンジ色の火の玉と黒い煙が上がった。原因は貨物の積み過ぎとか。


    カブールの飛行機墜落事故

    こっち(下の写真)が、マレーシア機のようだね。

    右側のエンジンが火を吹いているようだ。 オバマは、BUKと呼ばれる旧ソ連製のミサイルがマレーシア航空機MH17便(ボーイング777)を撃墜したと言うが、 ミサイル攻撃じゃマレーシア機はこっぱ微塵になる筈だが、この映像を見ると右側のエンジンが火を吹いているだけだ。

    となると、オバマが言っているのは間違いで、 今回の事故は、ポロシェンコ大統領の命令で ウクライナ軍の戦闘機により撃墜された可能性が非常に高い。

    ウクライナ軍の戦闘機からの小さな空対空ミサイルなら、マレーシア機MH17便(ボーイング777)はこっぱ微塵になることなく、 エンジンのみを攻撃できる(空対空ミサイルは、赤外線追従方式だからね)。

    ドジなことにプーチンの乗った専用機とMH17を勘違いしたものと思われる。 親ロシア派は戦闘機は持っていないので、オバマは、親ロシア派がBUKなるミサイルで、 マレーシア機MH17便(ボーイング777)を撃墜したと言っていることは、皮肉なことに親ロシア派の関与を否定していることになる。

    そう言えば、あんなにギャーギャー喚いていたドジなオバマは、最近は、本事件について何も喋らなくなったようだ。 自分の発言の間抜けさに気づいたのだろうか。

    多分、オバマは、7月15日に設立されたBRICKS銀行に激怒して頭がおかしくなり、 ポロシェンコ大統領の提供するガセネタにすぐ飛びついて騙されたのだろう。


    ウクライナ軍のSu-25戦闘機に撃墜されたマレーシア機MH17便(ボーイング777)

    2014/7/17にマレーシア機MH17便(ボーイング777)を撃墜したと考えられるウクライナ軍のSu-25戦闘機は、 戦闘機からの小さな空対空ミサイルなら、マレーシア機はこっぱ微塵になることなく、 エンジンのみを攻撃できる(空対空ミサイルは、赤外線追従方式だからね)。

    ウクライナ軍のSu-25戦闘機は、実用上昇高度が7,000mと言われており、 2014/7/17にマレーシア機MH17便(ボーイング777)の高度である10,100mには、 十分、到達することができる。

    ウクライナ軍はSu-25戦闘機だけでなく、性能のよいSu-27戦闘機も有しているから、 Su-27戦闘機がマレーシア機MH17便(ボーイング777)を撃墜した可能性もある。

    とにかく、マレーシア機MH17便(ボーイング777)が上記の映像のように、右エンジンから火を吹きながら墜落したのが正しいとすると、 BUKと呼ばれる旧ソ連製のミサイルで撃墜されたとするオバマの主張は真っ赤な嘘になる。

    マレーシア機MH17便(ボーイング777)が上記の映像のように、右エンジンから火を吹きながら墜落したのが正しいとすると、 ポロシェンコ大統領の命令で、ウクライナ軍の戦闘機(Su-25かSu-27)により撃墜されたと考えるのが、正しいようだ。


    マレーシア機MH17便(ボーイング777)を撃墜した?ウクライナのSu-25戦闘機


    ミサイルを満載したウクライナのSu-27戦闘機

    ロシア国防省の発表(2014/7/22)

    櫻井ジャーナル」から引用。

    ロシア国防省は7月21日に記者会見を開き、マレーシア航空17便の撃墜について情報を開示した。

    キエフのボリスピリ国際空港の管制官がスペイン語で行っていたツイッターとされているもの、 あるいは現地住民の証言で旅客機のそばを戦闘機が飛行していたと言われていたが、ロシア政府もこの事実を確認した。

    MH17と同じコースを同じ高度で近接航空支援機のSu-25が飛行していたと映像を交えて説明している。 この戦闘機と旅客機との距離は3から5キロメートルだったという。

    撃墜に使われたと言われているブーク防空システムをロシアから運び込み、撃墜後に戻したとキエフの治安当局は主張している。

    同じ政権のビタリー・ヤレマ検事総長は軍からの情報として反キエフ軍がこうしたミサイルを奪取したことはないと発表しているので、 そう言わざるをえないのだが、それを裏付ける証拠をキエフ政権もアメリカ政府も提示していない。

    それに対し、7月4日にAPはキエフ軍がスラビヤンスクからブークを移動させている様子を撮影した写真を配信している。

    キエフ軍が制圧作戦にブーク防空システムを持ち込んでいることは間違いない。

    撃墜の当日、3から4基のブーク防空システムをルガンスクから8キロメートルの地点にキエフ軍は配備していたとロシア国防省は写真付きで主張している。


    ロシア国防省の発表(2014/7/22)

    前回も書いたように、MH17が撃墜されるまでの10日間、NATO軍は黒海で軍事演習「ブリーズ2014」を実施、 アメリカ海軍のイージス艦「ベラ・ガルフ」、AWACS(早期警戒管制機)の「E-3」、電子戦機の「EA-18G」がMH17の動きもモニター、 航路を逸脱してミサイルに撃墜される様子を見ていたはず。見えていなければ、別の意味で大問題だ。

    この撃墜が1983年の大韓航空007便の事件を似ているとしたうえで、ロシアを攻撃している「西側メディア」もあるようだ。

    1983年当時も「西側メディア」は事実関係が明確でない段階で大々的な「反ソ連キャンペーン」を展開、ソ連にダメージを与えたが、 その後の調査でアメリカ政府が示した情報が正しくないことが判明、アメリカ軍の中枢が関係した計画的な領空侵犯だった可能性が高くなっている。

    この事件を持ち出すこと自体、好戦派は追い詰められていることを示している。過去の「成功体験」にすがったのだ。

    実は、KAL007の前にも胡散臭い出来事が続いていた。例えば1982年10月にスウェーデン領海へ国籍不明の潜水艦が侵入、 結局逃げられて正体は不明だったのだが、ソ連の潜水艦だというキャンペーンが展開された。

    その侵入事件はアメリカに批判的だったオルオフ・パルメが首相に就任する1週間前だったが、 スウェーデンの対ソ連感情は劇的に悪化し、パルメの手足を縛ることになる。なお、パルメは1986年2月、射殺されている。

    潜水艦騒動の直後、日本では1982年11月に中曽根康弘が首相に就任、翌年の1月にアメリカを訪問、 ワシントン・ポスト紙のインタビューで日本を「巨大空母」と表現、さらに4海峡を封鎖してソ連の艦船を封じ込めると語り、ソ連を挑発した。

    その発言から3カ月後、アメリカ海軍は千島列島エトロフ島の沖で大艦隊演習「フリーテックス83」を実施、 3空母を中心とする機動部隊群が集結、艦載機がエトロフ島に仮想攻撃をしかけ、志発島の上空に侵入して対地攻撃訓練を繰り返したと言われている。

    この危険な出来事を日本のマスコミは無視、香港の英字週刊誌から嘲笑されている。

    そして1983年11月、NATOは核攻撃のシミュレーションを含む軍事演習「エイブル・アーチャー83」を予定していた。

    ソ連は実際にNATOが全面核戦争を仕掛けてくるのではないかと疑い、応戦体制に入っている。

    メディアには「優秀な人材」が揃っているようなので、KAL007を持ち出す意味もよく理解しているだろう。

    プーチンの乗った専用機とMH17を勘違いした?(2014/7/19)

    読売新聞などは、「マレー機は親露派が撃墜…ウクライナ大統領断定」と 叫んでいるが、例によって、どうも怪しい。 どうして、そんなに墜落事故の原因がすぐに分かるのか不思議である。 機体の問題やエンジントラブルとかの原因も考えられるのに、 いきなり、断定するのはおかしいぜ。 すぐ分かるのは、自分がやっているからじゃあないのと疑ってしまう。

    ネットを調べると、ロシア航空局筋の情報によれば、本当の撃墜目標は、 同時間に近くを飛行していたロシア大統領機だったらしい。

    「マレーシア航空ボーイング777機は、ウクライナ軍機により撃墜されたが、 本当の目標はロシア連邦大統領機だったと思われる。」 と、ロシア航空局筋の情報を引用してインターファクス通信が伝えた。

    それによれば、ロシア大統領機とマレーシア航空機は、 同じポイント及び同じレベルで交差したとの事で、 情報源の人物は「それが起きたのは、 ポーランドの首都ワルシャワ近郊、高度1万100m、 レベル330の場所で、ロシア大統領機は、 モスクワ時間で16時21分、マレーシア航空機は15時44分に、 その場所にあった」と指摘している。

    なお両機の外形・大きさは似ており「かなり遠くから見た場合、 事実上ほとんど同じ色に塗られている。」とのことである。

    http://japanese.ruvr.ru/news/2014_07_18/274776135/

    また、マレーシア航空ボーイング777を担当した スペイン人管制官カルロス氏は、自身のTwitter に 「旅客機の機影がレーダーから消える数分前、 その隣にウクライナの戦闘機が見られた」と書き込んだそうだ。

    https://twitter.com/spainbuca/statuses/489813837013848065
    【注意】このTwitterは、既に削除されているようなので、下の写真を参照

    スペイン人管制官カルロス氏のTwitter
    スペイン人管制官カルロス氏のTwitter

    また新聞「コムソモーリスカヤ・プラウダ」は、 カルロス管制官のTwitterから、次の一文を引用している ― 「マレーシア航空機がレーダーから消えるとすぐ、 キエフ当局は我々に、同機は破壊されたと伝えてきた。

    彼らは、どうしてあんなに早く知ることができたのだろうか? 軍人達は、マレーシア航空機はウクライナ側により撃墜されたと確認したが、 誰がそうした命令を下したのかは不明だ。」

    航空衝突事故に見せかけてプーチン暗殺・・・

    失敗しても親ロ派ミサイル攻撃での撃墜に見せかけるという シナリオなのかも知れない。

    ウクライナ側は、ロシア側がマレーシア航空機を撃墜したと言っているが、 ロシア側が無関係のマレーシア航空機を撃墜する理由がないよね。 イスラエルのガザ侵攻とロシア制裁を機に米国が、 プーチン大統領機を撃墜しようとして、失敗し、間違えて、 マレーシア航空機を撃墜しちゃった可能性が大だね。

    この前のマレーシア航空ボーイング777機もネットでは、 戦闘機のステルス技術で有名な10人の中国人科学者を殺すために、 遠隔操縦され、海に墜落させられたと言う説が有力だ。

    まさか、あの時のマレーシア航空ボーイング777機が今回も 遠隔操縦で使用されたんじゃないでしょうね。 旅券などが燃えずに大量に見つかったと言う話も怪しい。

    流石に、今回ばかりはヨーロッパ諸国(NATO)も、 米国の支援で好戦的になって停戦の呼びかけに全く応じないウクライナのポロシェンコ大統領を支援しないと見られている。

    ウクライナのポロシェンコ大統領は、日本の安倍首相に似て、非常に好戦的であるらしいから、 今回の事故もポロシェンコ大統領の命令で撃墜された可能性が高いが、 ドジなことにプーチンの乗った専用機とMH17を勘違いしたものと思われる。

    【追伸】以下のネット情報を知った。言い得て妙である。 餓鬼のようにギャーギャー叫ぶポロシェンコ大統領+オバマ大統領 VS 冷静なプーチン大統領と言う構図なのだ。 9・11事件では、アメリカ大統領には嘘八百で、散々、騙されて来たからね、もう騙されないぞ。

    『悪の枢軸リーダーのように名指しされているプーチンも、オバマのようにヒステリックに叫ぼうとはしていない。 極めて抑制の利いた論調で、今回の問題に対し発言している。

    オバマがミュージカルで歌って踊っているとすれば、プーチンは歌劇の舞台で、 目力で演技している老俳優のように見えてくる。 』

    いずれにしても、今回のマレーシア航空ボーイング777機の撃墜事故は、 前回のアメリカの嘘八百の理由によるイラク侵攻と同じパターンであり、 同日(2014/7/17)のイスラエルのガザ侵攻と言う恐ろしい無差別殺戮を隠蔽するために 仕組まれたアメリカの陰謀としか考えられない。アメリカは何人の罪のない人間を殺せば済むのか。

    プーチンの乗った専用機とMH17を勘違いした?
    プーチンの乗った専用機とMH17を勘違いした?

    安倍首相の知能指数は、ドイツのメルケル首相の百分の一(2014/7/17)

    安倍首相の知能指数は、ドイツのメルケル首相の百分の一ではないか。 この男は、国会で質問者の意味が理解できないのだ。

    安倍首相は、国会で質問された時の答弁で、質問されたことをまともに回答しない癖がある。 最初はワザと回答を逸しているのかと思ったが、最近は、どうも安倍首相の知能指数が低いために、 質問者の意味が理解できないのだと思うようになった。

    ワールドカップ2014では、日本は一回戦で敗退し、ドイツは優勝した。 彼等の栄光と日本の凋落を比較すると、安倍首相とドイツのメルケル首相の知能指数は、 ワールドカップ2014における日本とドイツのサッカーの実力と同じ位の差があるようだ。

    そもそも、この男がやる事は、目的がはっきりしないのである。 例えば、「北朝鮮による日本人拉致被害者救出」問題に取り組んでいるのかと思いきや、 米国ケリー国務長官に、「勝手にやるな」と横槍を入れられるや、 ヘナヘナと方針を変えるのである。

    この男は、日本政府が北朝鮮の拉致問題の「解決」を表明することは、安倍政権に対する支持を増やし、 次の総選挙における自民党の勝利につながるかもしれない・・と考えていたのだろうが、 このような国内の人気取り政策を超えた国際政治的な挙動として見ると、 中韓が協力して北に圧力をかけて核兵器開発をやめさせようとする努力を、 日本が邪魔していることになる・・・と言う意味をこの男は、理解できていないのだ。

    この男は、日本政府が北朝鮮の拉致問題を解決することは、「日本に駐留するアメリカ軍は、アメリカに帰ってくれ。」と 言っているに等しいことが、理解できないのだ。

    上記の北朝鮮の拉致問題の例を見ても分かるように、この男がやっている外交は、 メチャクチャで全く日本の国益になっていないどころが、日本の国益を失っているのだ。

    かつては、日本が台湾(中華民国)と協調関係を強めて日台で中国に対抗することができたが、 この男のせいで、今では、尖閣問題でも中国と台湾(中華民国)が連携して、日本と争うようになっている。

    また、中国に対抗してアフリカ諸国との関係を強化する策も、日本政府のかけ声を超える実体が殆どない。 この男がアフリカ諸国を訪問しても何の成果も上げていないのだ。

    この男の靖国参拝など、戦争犯罪問題を蒸し返したことは、中韓が国連で 「日本を安保理常任理事国にするなどもってのほかだ」と騒ぎ立てられる状況を作ってしまい、 日本の常任理事国入りの道も閉ざされている。

    従って、この男は、日本の国際影響力を拡大することを全く軽視(無視)し、 対米従属の維持のみを重視することしかないのだが、 上記の北朝鮮の拉致問題の例を見ても分かるように、対米従属の維持すら出来ないのだ。

    この男は、国会で質問されたことすら理解できない知能指数のレベルだから、 外国の首脳が言っていることなど、理解できる筈もないのではないか。 この男にとって、外交など能力を超えた無理難題なのだ。

    この男は、女房が言っていることも全く理解できないのではないかと推測される。 この男の女房は、この男に愛想をつかしているらしく、この男の言っていることと 全く反対のことを言っているし、この男と一緒に行動しようとしないらしい。

    この男と全く正反対なのが、ドイツのメルケル首相だ。 ドイツのメルケル首相が言っていることは、この男の女房が言っていることとよく似ている。

    ドイツのメルケル首相が言っていることは、「原発反対」「中国との貿易重視」「サッカー重視」などであるが、 ことごとく、ドイツの国益を上げていることに成功している。

    一方、この男が言っていることは、「原発推進」「中国との貿易軽視」「サッカー軽視-ワールドカップ惨敗」などであるが、 ことごとく、日本の国益を下げている。

    これほど日本とドイツとで国益に関する成果が正反対なのは、安倍首相の知能指数が、 ドイツのメルケル首相の百分の一ではないかと考えるしかない。 道理で、この男は、国会で質問者の意味も理解できない訳だ。

    ドイツのメルケル首相の知能指数は、安倍首相の100倍か
    ドイツのメルケル首相の知能指数は、安倍首相の100倍か

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    以上