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以下は、「日本農学図書館協議会誌」119（2000.12）に掲載されたものを、筆者である長谷川さんと日本農学図書館協議会のご厚意により本誌上に再録するものです。
なお表1、表3、図1、2、3、4はメールマガジン形式での掲載が難しく、省略してい ます。
1. はじめに
利用者が図書館で利用できる資料には、従来からの紙媒体の図書や雑誌、視聴覚資料などがあるが、80年代後半から新たな資料形態として電子雑誌が登場してきた。電子雑誌とは、ネットワークを介してアクセスする学術雑誌である。90年代後半、図書館と図書館員は、電子雑誌の導入にかかわる課題の解決策を模索してきた。そして、電子雑誌導入の環境は整いつつある。2000年代には、従来型の図書館サービスに加えて、電子雑誌の本格的なサービスを学術図書館は開始することになる。
電子雑誌や電子図書館サービスを本格的に提供するにあたっては、設置母体のIT戦略と調和していなければ、図書館への予算も人員も配分されない。しかし、こういった図書館の都合とは関係なく、学術情報流通の場面では、高度な機能を持った電子雑誌の果たす役割が拡大しつつあり、「できるか、できないか」ではなく「やるか、やらないか」の判断を図書館は迫られている。紙媒体と比較した「スピード、付加価値、アクセシビリティー」などの電子雑誌の優位性や、次章に述べるような外部的な要因から、図書館にとって電子雑誌の提供は緊急課題となっていることを認識しなければならない。
ここでは、過去の論考1)-10)の繰り返しになる部分もあるが、電子雑誌の必要性、特徴と種類、課題をもう一度整理する。電子雑誌や電子図書館の業務担当者には、問題の再確認と、新たな図書館の使命を認識してもらうために、また、電子雑誌や電子図書館を身近に感じていない図書館員には、新たな図書館機能に対処するための問題意識を持ってもらうことが本稿の目的である。
2. 電子雑誌を推進する動き
以下に電子雑誌が不可欠となりつつある状況を簡単にまとめる。
a)正式版が電子雑誌
電子版の雑誌が正式な機関誌であるとする学会があらわれている。「Pediatrics」では、電子雑誌でしか提供されない論文(electronic pages)や動画(VIDEO)などがついて電子版が正式版となっている【図1：Pediatrics】。「Journal of biological chemistry」も同様である。
b)電子雑誌の無料公開
無料で公開されている電子雑誌もある。例えば、日本生化学会は、欧文誌「Journal of biochemistry」の電子版を、論文投稿や会員拡大のPRと位置づけて、印刷体の発行と同時に無料でインターネット上に公開している。 <http://jb.bcasj.or.jp/>
c)書誌、抄録データ提供のスピード化
医学生物学分野の無料の二次DBであるPubMed <http://www.ncbi.nlm.nih.gov/PubMed/>は、研究者にも日常的に使われているが、PubMedで検索した結果を持って図書館に論文のコピーにやってきても、図書館に届いている最新号がその前の号であることが散見されるようになっている。また、外部からの複写依頼でも同様のケースがある。
電子雑誌、PubMed、当館受入雑誌の3者間の到着スピードを比較したのが【表１：電子雑誌のリンクと頒布スピード】[1999.9.17現在]である。電子雑誌の公開が一番早いのは当然であるが、当館受入雑誌がPubMedより遅いものもある。日常業務の実感では、国内では、PubMedによる書誌、抄録データの提供が、現物の到着より2週間ほど先行している。その時間的な遅れは電子雑誌でなければ埋めることができない状況が生じている。
d)大手商業出版社のプロモーション活動
世界最大手の学術雑誌出版社であるElsevier社は、約1100タイトルの自社出版のタイトルを電子化して、リモートアクセスするScienceDirect(SD)<http://www.sciencedirect.com/>を提供している。電子雑誌の定着が欧米に比べると遅れている日本向けには、SD21として1999年1月から特別にプロモーション活動を展開している。SD21は、1998年購入実績から算定された基準金額に達していれば、購読していないタイトルも含めた全タイトルにアクセスできるというものである。Elsevier社のプロモーション活動11)-12)をまとめたのが【表2：Science Direct 関連の動き】である。図書館へのきめ細かな連絡がなされていることがわかる。（基準金額を設定することで、図書館がElsevier社の雑誌の購読中止をおこないにくい状況を創りだしているが、価格に釣り合わない高価な商品は排除されるという市場原理を抑制していることにならないか？）
e)研究者の電子雑誌への期待
論文を生産する研究者サイドからも電子雑誌にたいして、以下のような期待が表明されている13)。
1)全国に散在する会員間に、日常的な研究交流のためのネットワークを構築すること
2)デジタル技術を使って、従来型の情報伝達手段では不可能な研究成果の発表方法、交流方法、蓄積方法を開発すること
3)年々深刻化する出版機会の減少に対する自衛策として、安価で迅速な研究成果の発表システムを構築すること
電子雑誌の課題として「論文の品質管理」「権威づけ」「剽窃」「情報の共有化の進め方」なども指摘されているが、情報流通システムとしての電子雑誌の有効性を損なうものではない。さらに興味深いのは「知識の共同使用」を推進するための方法として、コピーレフト「知的生産物の利用と複製を認め、コピーの第三者への供与に際しては、その趣旨を明記することを求める方式」【公文俊平「ネティズンの時代」（NTT出版, 1996. p.40）】に賛意を示している点である。
3. 電子雑誌の特徴と種類
3-1.電子雑誌の特徴
電子媒体の雑誌には紙媒体の雑誌に比べて、文献情報へのアクセスが格段に向上するという優れた機能がある。但し、図書館における資料費の増額は必要になる。また、学内LANなど、図書館の設置母体がかなりの金額を投じたネットワーク基盤の整備が前提条件となるが、教育・研究環境も飛躍的に向上する。
a)安価で迅速な出版によるアクセス性能の向上
電子雑誌の安価で迅速な出版は、情報へのアクセス性能を格段に向上させる。
図書館や研究者が相変わらず紙媒体の雑誌の出版を求めており、出版社が紙と電子の2つの媒体を提供している間は、「安価」は簡単には実現できない。「迅速」については、「いつでも、どこからでも」が実現する。電子雑誌に限れば、外国雑誌の利用が多い国の利用者にとっても、欧米の利用者と時間差なく論文にアクセスできる。また、図書館に行かなくても文献が読め、図書館が閉まっていてもアクセス可能である。
b)マルチメディア機能による多様性
電子雑誌のマルチメディア機能は、論文の表現形式の多様性を向上させる。
量的な制約で紙媒体の雑誌には載せることのできなかった実験データや、付録としてつけることのできなかった実験にかかわる画像や動画なども、電子雑誌には掲載可能である。研究者にとっては、雑誌論文の多様な表現形式が可能になる。また、実験データや動画の掲載は、読者にとってもメリットが大きい。
c)リンク機能による利便性
電子雑誌のHTMLなどを使ったリンク機能は、論文を利用する際の利便性を向上させる。
研究者が文献を入手するきっかけは、新着雑誌のブラウジングはもちろんであるが、読んでいる論文の参考文献や二次DBの検索結果から得られる。ブラウジングの場合は、いま手に取っている雑誌をその場で読むなり、コピーして持ち帰って研究室で読めばよい。参考文献や二次DBでは、その雑誌が図書館に所蔵されているかどうかを調べて、書庫から雑誌を探し出さなければならないが、電子雑誌ならばマウスのクリック数回で論文を入手できる。このリンク機能については後述する。
d)アラートサービスによる利便性
メールによるアラートサービスは、利用者が出版社のサイトを訪問しなくとも、日常的に利用している電子メールに情報が届けられるプッシュ型のサービスのため、リンク機能とは異なった利便性が向上する。
登録しておいたタイトルの最新号の目次を、電子メールで自動的に届けてくれるアラートサービスは、ほとんどの出版社のサイトでは無料で提供されている。また、登録しておいた論文が、その後に出版された新しい論文に引用された場合、被引用論文をメールで知らせるサービスも開始されている。この被引用アラートにより、自分の研究テーマが未来に向かってどのように展開していくのかを知ることができる。
e)コンソーシアムによる包括的利用
コンソーシアム契約による参加館のメリットは大きい。
1)スケールメリットにより個々の図書館の価格が低くなる
2)利用ライセンスを図書館側に有利に導ける
3)契約業務や利用指導などを一元化でき効率的である
4)コンソーシアム契約の雑誌すべてが参加館で利用できる
図書館コンソーシアムは出版社にたいして大きな交渉力をもち、出版社のマーケティング戦略を図書館よりに変えることができる。例えば、パッケージ化された複数のタイトルをまとめて契約するのではなく、その図書館でよく使うタイトルのみを契約することも可能になりつつある。
f)管理経費の消滅
図書館には文化を継承するという使命があるため、電子雑誌が未来永劫に利用できるという保証は、図書館にとって重要である。図書館が、紙媒体の雑誌を中止して、電子雑誌への一本化に踏み切れない大きな理由がそこにある。もし、電子雑誌のアーカイブが保証されれば、図書館が紙媒体の雑誌に対しておこなってきた受入業務、製本業務は不要になり、雑誌を保管するスペースさえも不要になって、学術雑誌に対してこれまで支出されてきた管理コストは、限りなくゼロに近づいていく。
また、JSTOR14)<http://www.jstor.org/>のように過去に遡って雑誌を電子化して提供するサービスが軌道にのれば、これまでに図書館の書庫に蓄積してきたバックナンバーをすべて廃棄することが可能になり、製本雑誌の占めていた書庫スペースが一気にからになって、図書館が慢性的に抱えているスペース不足問題が解決される日も夢ではなくなる。
g)教育支援
学術的な電子雑誌ばかりではなく、民間企業による様々な画像やデータがインターネット上に蓄積され、官公庁や地方自治体の文書が公開されるようになれば、電子的にリンクを使って編纂された教科書も作成でき、電子雑誌と電子教科書を利用する学校の授業とのリンクも可能になる。こういった教科書作成における著作権処理、情報の取捨選択、教員への技術支援などが電子図書館の仕事となるだろう。
h)情報の共有化と新たな研究コミュニティ形成
「はじめに e)研究者の電子雑誌への期待」でもふれたが、図書館や図書館の設置母体という組織の枠組みを越えて、電子雑誌を道具として、研究者、学生、住民による情報の共有化の促進と新たな形態のコミュニティの形成が促進される。こういった動きにも図書館は何らかの支援をおこなうことができ、新たな図書館サービスの展開が期待できる。
3-2.電子雑誌の種類
電子雑誌の種類を、利用契約の形態、料金体系、提供方式、提供システムから、簡単にまとめてみる。
a)利用契約
電子雑誌の利用契約は、代理店が仲介するにしても、有料か無料にしても、図書館と個々の出版社のあいだでかわされる。そういった意味では、電子雑誌の利用契約は、紙媒体の雑誌を代理店から購入する手続きと大きく変わらない。ただ、紙媒体の雑誌の契約は代理店を通して同一様式で行えるが、電子雑誌の場合は、契約の方法は出版社によって異なる。
b)料金体系
電子雑誌の料金体系は以下の3パターンである。冊子体の購読料に含まれる形態が現在は多数派であるが、今後は、追加料金、単独契約のパターンが増えていくものと思われる。コンソーシアム契約の場合は、コンソーシアムで契約した全タイトルを参加館が利用できる。
1)冊子体の購読料に含まれる場合
2)冊子体に追加料金を支払う場合
3)冊子体と独立して購読する場合
c)提供方式
電子雑誌の提供方式は3パターンである。
1)IPアドレス方式
2)パスワード方式
3)IPとパスワードの複合方式
紙と電子の両方で雑誌を利用しようとすると契約の手間が2倍になり、リモートアクスするための設定も個々の出版社や個々のタイトル毎に必要になる。
d)提供システム
電子雑誌の提供システムも以下のように様々である。すべての提供システムが複数の出版社の雑誌をひとつのプラットフォームから同一方式で提供する統合サービスを指向している。
1)大手の商業出版社や学協会など出版者自身によるもの
2)雑誌の購読代理店によるもの
3)複数の出版社の雑誌を集めて二次的な出版をするもの
4)二次DBサービス業者によるもの
5)新しく起業された電子雑誌提供システム会社によるもの
6)最新版でなくアーカイブを提供するもの
【表3：電子雑誌の種類】は独自のカテゴリーでリストされているが、現時点での電子雑誌提供システムを網羅15)しているリストに日本のシステムを追加したものである。
4. 電子雑誌をとりまく課題
電子雑誌を図書館サービスとして提供するための課題は多い。電子雑誌は、何よりも使ってみなければその有用性を検証できず、どうしても実験的な側面を残した導入にならざるをえない。図書館予算も人員も不足しがちな現状で電子雑誌に最優先の順位を与えることは、責任の所在がはっきりしない日本的組織では、提案者の業務負担とリスク負担が大きすぎる。監督官庁からの指導が強い国立大学や、先進的な教育改革に取り組んでいる私立大学以外の大半の大学では、電子図書館の運用実績が図書館界でもっと蓄積されるまで判断を保留するのが無難であると考える。当館では、冊子体購読者に無料で提供される電子雑誌を、図書館のホームページ提供する最小の電子雑誌サービスで様子をみている。
a)利用
電子雑誌の特徴についてこれまで書いてきたが、わが国における電子雑誌の利用報告16)は少ない。
当館では、図書館のホームページ<http://opac-sv.tsurumi-u.ac.jp/web/index.html>に電子雑誌のリストを掲載し、そのリストのリンクから出版社の提供方式に従って利用できるようにしている。当館提供の電子雑誌は、Wiley InterScience、HighWire、Springer LINK、Elsevier SD21を中心に、当館で冊子体の雑誌を購入している約130タイトルである。これは、当館購入用雑誌の約15％にあたる。このうち有料のものは2タイトルで、他はすべて冊子体購読者に無料で提供されるものである。
利用実態は、ネットワーク基盤整備の遅れと、図書館からのPR不足のため、Elsevier SD21の利用レポートでは、2000年6月は49件、2000年8月は70件程度である。利用しているIPアドレスをみると、図書館職員の利用と、普段から図書館をよく利用していて、ネットワーク環境の整っている研究室から数名の研究者によって利用されている。SD21については月に数千件を利用する機関もあるそうで、Elsevier社からは当館の利用は異常に少ないとのコメントをもらっている。
それでは、PCがいきわたって、潜在的な需要を喚起しさえすれば、便利な電子雑誌の利用が拡大して、図書館の機能が高度化するのだろうか？それとも、利用したいタイトルや年代が電子化されていないため、利用拡大はもう少し先で、図書館が電子雑誌を提供する準備を整えるまでに時間的な猶予があるのだろうか。とにかく、冊子体の利用統計も手元にない状況では、何をもって多いとするのかさえ判断できないのが当館の現状である。しかし、電子雑誌の有料化後も、少人数の利用者への対応は前向きにおこなっていきたい。
b)価格
紙媒体で出版される外国雑誌の価格上昇の要因は、物価（上昇）、出版社価格（上昇）、為替レート（変動）、書店手数料（減少傾向）に分けられ、価格上昇の要因別にみた前年比増加率は以下のようになっている。外国雑誌の購読価格は、為替レートの変動もあって、前年比で10％の減少から25％の上昇の幅で変動する。
1)経済の要因 1)小計 2〜2.5％
・物価 2〜2.5％
・紙の価格 （まれに2％）
・郵送料 (0％)
2)出版社の要因 2)小計 6〜9％
・ページ数の増加 3〜4％
・購読中止の影響 3〜5％
・電子化への投資 不明
・M&Aの費用 不明
1)＋2) 8〜11.5％
3)為替レート -20〜15％
1)+2)+3) -12〜26.5％
4)書店手数料 （原価の10％前後）削減傾向
近年は、購読価格の高騰と図書館予算の伸び悩みによる、図書館の購読中止が著しいため、購読部数が減少する。しかし、製作コストは変わらないため、出版社は購読価格をさらに上昇させるという「外国雑誌の価格高騰の悪循環」が続いている。さらに、価格を高騰させる要因として、出版社が電子雑誌システムの開発にかかる経費をすべて購読価格に転嫁したる、電子雑誌のシステム開発経費を経営規模の拡大で賄うため、出版社はM&Aなどによる企業買収を繰り返し、その買収経費も購読価格に転嫁していることが推測される17)。買収経費は、自社の事業を売却して捻出しているとの説明もなされるが、成長を続ける大手の商業出版社をみていると、どうも「売り」より「買い」の金額が多いようである。買収は価格上昇の大きな要因となっているといえる。
電子雑誌は紙媒体のものより低価格で提供されるべきだという図書館側の主張は、こういった出版界の現状をふまえると単なる図書館側の願望でしかないようである。しかし、出版者側は、株主ばかりを優遇し、図書館が雑誌を継続的に購入できるような適正な価格で供給するという努力を怠っているようにも見える。「いくつかの図書館が購読をとり止めても、良い雑誌はある値上げ幅の範囲ならば、大多数の図書館が必ず購入する」という顧客である図書館をないがしろにした理屈は、市場原理によって近い将来に必ず破綻する。
大手の商業出版社による、価格政策、買収・合併による市場寡占、公正利用(Fair Use)の制限による著作権の強化に対抗して、学術出版市場での競争を促進するために、米国のAssociation of Research Libraries(ARL：研究図書館協会)が、SPARC(Scholarly Publishing & Academic Resources Coalition) 18)というプロジェクトを立ち上げた。SPARCは商業出版社に対抗する雑誌を学協会と協力して創刊し、競争原理で価格上昇を抑制するプロジェクトである。
雑誌出版はそんなに簡単な仕事ではないと、出版社は冷ややかにみているし、図書館には雑誌の新規購入などできる余地はないという事情もあるが、価格問題の解決には、こういった学術情報流通の根幹の改革から取り組む必要がある。日本の図書館も、もっと積極的にこうした運動に加わって「雑誌はできたものを買うものであって、自ら作り出すものではない」という固定観念を脱却して、新しい展望を開くことが必要なのである。プロジェクトへの賛同を示すための年間数千ドルの協賛金さえ捻出できない状況をかえることこそ、電子雑誌への対応よりも緊急な課題なのである。
非営利団体が安い価格でいくつかの雑誌を提供できたとしても、高価格な商業出版社の雑誌がなくなるわけではないし、雑誌価格の高騰という問題が消滅するわけではない。
c)アーカイブ
「2-1.電子雑誌の特徴 f)経費の削減」でふれたアーカイブの問題について、出版社としてのScience Onlineや、電子雑誌アーカイブの提供者であるJSTOR側の立場は明快である。ユサコ（株）主催の「JSTORとScience Onlineのセミナー」(2000.7.13)での参加者からの質問と、それに対する講演者からの回答を以下に再現する。
Q1：中止した場合、購読期間中の年度の利用は可能か？
A1：利用はできない。なぜなら、提供側は書庫としてのアーカイブの費用を負担しており、図書館が電子雑誌の契約を中止することは、紙媒体の雑誌の保管費用を負担せず雑誌を廃棄することに等しい。当然、電子雑誌の書庫の利用はできないという理屈になる。
Q2：提供側が潰れた場合、アーカイブは保証されるか？
A2：提供者側が潰れた場合に備えて、図書館もアーカイブをしておくことも考えられるが、価値のあるアーカイブであるなら、別の出版社なり、提供システムがコンテンツを引き継ぐはずである。
Q3：1999年は契約、2000年は解約、2001年に再び契約した場合、2000年のアーカイブは利用可能か？
A3：システム的に契約期間に合わせて提供期間を区切ることもできるが、あまりにも細かい設定は運用やシステムに負担がかかるので、解約期間中も利用可能とする。それよりも、図書館とアーカイブの提供者側が協調してアーカイブを維持していくという考え方が重要である。
Q4：電子雑誌の開発に合わせて雑誌価格が高騰しているが、それについては非営利の出版社と電子雑誌アーカイブ提供側はどのように考えるか。
A4：個々の出版社の問題であり、それだけの価値のある雑誌を出版しているのであろう。図書館は、購読を中止することで意志を示すこともでき、市場原理ははたらいている。
紙媒体の雑誌の管理費用までも考えると、彼らの回答はすっきりと納得できる。しかし、Q2のアーカイブ保証については、提供者が潰れた場合のバックアップデータの購入も使用契約に含めることで、永久的な使用権を図書館が持つことができるような措置が必要であることを、色々な場面で指摘されている。
JSTORの契約機関リスト<http://www.jstor.org/about/participants_intl.html>には、わが国の契約機関名も公開されている。
d)コンソーシアム19)-21)
欧米における図書館コンソーシアムは、図書館資源の共有、共同目録、共同システム開発をおこなってきた。共同目録作業を目指した30年にも及ぶ歴史があり、コンソーシアムの仕組みはできあがっている。電子雑誌の契約も、単にコンソーシアムでおこなう仕事を追加するだけである。
しかし、コンソーシアムの歴史がないに等しい日本においては、欧米と同じように、複数の図書館が共同作業を行うコンソーシアムが成立するのかどうか、以下の問題点がある。
1)コンソーシアムをどうやって立ち上げるか
2)コンソーシアム契約費用の分担比率をどうするか
3)個々の図書館で分担費用をどういった費目で支出するか
4)コンソーシアムの管理・運営をどう行うか
これらの問題をクリアして、電子雑誌の契約交渉を出版社とおこなって、図書館側に有利な契約を獲得するための技術が、今後の図書館に求められている。
米国Academic Press社の電子雑誌システムIDEALは、コンソーシアム契約が基本となっているが、1999年にわが国の国立、私立の複数の機関からコンソーシアム契約がなされており<http://www.academicpress.com/www/ap/conslist.htm>、難しいとされていたコンソーシアム形成や、コンソーシアム契約の先例ができた。その際には、国内書店などの雑誌の購読代理店がコンソーシアム事務局の役割を代行する「オープン・コンソーシアム」22)という、いかにも日本的な考えも書店側から提案されたようである。
e)リンク
電子雑誌のリンクには以下のパターンがある。
1)二次データベースの検索結果から原文献へ
2)コンテンツアラートから原文献へ
3)参考文献から原文献へ
4)原文献から関連文献へ
5)原文献から被引用文献へ
文献の間にリンクを張ることによって、それぞれの刊行物間で研究者が相互参照できる仕組みが開発されている。それがDOIから発展したCrossRefである。
商業出版社は、1997年10月のフランクフルト・ブックフェアで公開されたDOIシステムを、率先して電子雑誌の論文単位の識別コードとして使っている。そのため、リンクや電子商取引の仕掛けとしては、DOI(Digital Object Identifier：デジタルオブジェクト識別子)システムが有望である。DOIシステムは、デジタル著作物（電子化された論文や図・表など）を利用者に直接届けるため、インターネットのブラウザーによって、デジタル著作物の流通と権利処理の自動化をおこなうシステムである。DOI自体は、ネットワーク情報資源のメタデータの１要素であるResource Identifierの項目に、URL、ISBNなどと一緒に記述される単なる識別コードである。
DOIはISBNと比較すると理解しやすい。DOIはISBNと同様に、「prefix: 接頭辞; DOIシステム管理機関が発行する出版社コード」と「suffix: 接尾辞; 出版社自身が付与する文献識別コード」の2つの部分で構成される。prefixは、DOIシステム管理機関が発行する出版社コードである。suffixは、出版社自身が付与する文献コードである。DOIは、それ自体からは何の意味も読みとれない英数字の文字列である。【図2：DOI】
DOIシステムは、International DOI Foundation<http://www.doi.org/>によって運営されており、DOIシステムには、国際的な科学、技術、医学(Scientific, Technical and Medical：STM)分野における学術雑誌の出版社などが参加している。
DOIは、電子商取引の場面でもデジタルコンテンツの商品コードとして注目されている。DOIは、21世紀におけるISBNやJANバーコードシンボルとして期待される。
DOIシステムによるデジタル著作物流通の仕組みは単純に説明すると以下のようになる。【図３：DOIシステム】
1)学術雑誌の論文、抄録、図・表などのデジタル著作物は、各社のサーバーに分散して蓄積される。[3]
2)個々のデジタル著作物には、識別コードとしてのDOIと、出版社のサーバ内における著作物の位置を示すURLをも含んだメタデータが作成されている。これはDOIディレクトリに格納されている。[2]
3)利用者がブラウザーに表示されたデジタル著作物の書誌データなどをクリック[1]すると、URLへの変換を行うDOIディレクトリ[2]によって、そこに埋め込まれたDOIがURLに変換され、著作物の蓄積されているサーバーから、著作物が利用者に送り返される。[4]
参考文献から原文献へのリンクは異なる出版社間でも発生する。そのための仕組みが、「CrossRef：The central source for reference linking」 <http://www.crossref.org/> としてできあがっている。
STM出版社がお互いに参考文献等からオリジナルの論文にリンクを張り合うシステムであるCrossRefの発足が合意に達したのが1999年11月で、Wiley、Academic Pressの主導で、Science(AAAS)、AIP、ACM、Blackwell Science、Elsevier、IEEE、Kluwer、Nature、Oxford UP、Springer Verlagの12社が参加している。ホームページは2000年2月に立ち上がって、その時点では、さらに自然科学系出版社10社が参加している。現在は、仕組みを紹介するギャラリーから試験的なCrossRefを体験できる。
CrossRefのようなオープンなシステムが商業出版社から起こってくる理由は「彼らがやらなければ、他がやる」ということである。非営利セクターである、学会、学術機関、政府研究センターが、その収集するジャーナルや学術論文をリンクした信頼できる一連のデータベースプロジェクトを、商業出版社のものよりはるかに低い価格と、研究者の興味を引く機能を備えて立ち上げてきている
・BioOne http://www.bioone.org/
・HighWire PressのHighWire http://highwire.stanford.edu/
・National Institutes of HealthのPubMedCentral http://www.pubmedcentral.nih.gov/
・Department of EnergyのPubScience http://www.osti.gov/pubscience/
・Loa Alamos National LaboratoryのPrePrint Server http://eprints.lanl.gov/lanl/
これまで、雑誌マーケティングにおいて比較的成功を収めてきたSTM系の商業出版社が、非営利セクターとの競争に呼応して学術研究のための協力を強いられているともいえる。これからも、リンクが大きな変化を学術情報流通にもたらす可能性に注目したい。
f)著作権と電子商取引
デジタル著作物の著作権を考えるにあたっては、2つの立場がある。
出版社の立場からは、電子商取引の発達に伴い、ネットワークによるデジタル著作物の権利処理、代金支払・回収、コピー配布の簡便なシステムを実現させ、図書館が行ってきたILLによる出版社を経由しない複写を出版者自身の手に取り戻すことができる。DOIシステムはそのための仕組みとして考案されたものである。また、学術情報流通の世界も含めて、Indecs: interoperability of data in e-commerce systems <http://www.indecs.org/index.htm>は、デジタルコンテンツの様々な業界から提案される商品識別コードに共通の議論の場を提供している。わが国でも雑誌論文をも包含したデジタルコンテンツの流通促進のための「cIDf: Content ID Forum」<http://www.cIDf.org/index_j.html>が活動をはじめて、流通促進の枠組みを説明する文書「CIDF Specification」(PDFファイル 83ページ)も公表されている。
一方、図書館や論文を使う研究者の立場からは、論文執筆者が雑誌に掲載した自分の著作の複製を認めることを前提に雑誌掲載するようになれば、学術論文の複写に対する出版社の著作権は弱まることになる。「雑誌論文の著作権は誰が所有するのか？」と題したセミナー23)も開かれている。
こういった、著作権を執筆者自身や所属団体が管理する動きや、研究者個人を対象とした学術文献のセルフアーカイブ支援を目指す「Open Archives initiative」 <http://www.openarchives.org/>の発足にも出版社は神経を尖らせている。
学術論文に限っていえば、雑誌に投稿した論文の著作権が何故、出版社に委譲されるのか？慣例だといってしまえばそれまでであるが、最初にふれたコピーレフトの考えを、学術情報流通の根本問題として検討する機会を、電子雑誌が提供している。
g)電子雑誌の目録24)-26)
電子雑誌が普及しはじめ、「日本目録規則(NCR)1987年版改訂版」の「第9章 電子資料」が改定され、電子雑誌の組織化も本格化しそうである。また、現在、「英米目録規則(AACR2)」の改定が検討されており「逐次刊行物 (serials)」は「継続資料 (continuing resources)」と範囲を広げ、適用範囲は "all media, including serials and integrating resources (e.g., loose-leaf publications, databases)." まで拡大される予定である。逐次刊行物の定義にかかわる部分の改変が絡むだけにその影響は大きい。
NACSIS-CATでは、電子雑誌のアクセス先のURLなどに関する事項を記録する「IDENTフィールド」を新設したが、わが国の図書館システムでは、電子雑誌のアクセス先を示す"URL"をOPACに表示させることさえ、標準機能になっていない。今後は、電子雑誌の資料組織化という目録の問題と、図書館システムのバージョンアップの際の電子雑誌の提供方式の調整が必要になってくるだろう。
5. おわりに：ハイブリッド図書館
（株）トヨタは、ガソリンエンジンと電気モーターを組み合わせて、地球温暖化の原因とされるCO2削減および、省エネルギーを念頭に、既存のガソリンエンジン車の２倍の燃費を実現するとともに、排出ガス中のCO、HC、NOxを規制値の約1／10に低減したハイブリッドな車「プリウス」を開発した。この車の開発のコンセプトには、環境取組プラン「ECO-PROJECT」27)がある。
雑種（Hybrid：ハイブリッド）には、しばしば雑種強勢とよばれる現象がおこり、親よりも長生きで成長もはやく、丈夫だという傾向がみられる。人も資金も不足しがちな現在の図書館は、この困難な局面を乗り切るために、以下のような機能をもつハイブリッド図書館に再編成されなければならない。
ハイブリッド図書館は、電子媒体と紙媒体をミックスした高度な資料提供を行い【高度化】、組織の統廃合や蔵書構築方針の転換によって、効率的な図書館サービスの再構築を行う【効率化】。さらに、ハイブリッド図書館は、関連業界とのマルチソーシング（共同運営）により共生進化し【共生化】、既存の枠組みにとらわれないグローバルな観点から、国内外の代理店、出版社、研究者と協力して、学術情報流通サイクルを円滑に行う【グローバル化】。
電子雑誌の出現を契機に、図書館は、紙と電子を組み合わせた情報提供を行うハイブリッド図書館へと自己改革し、図書館の設置母体と協調して作り上げた優れた教育のコンセプトを自己改革のバックボーンに据えて、図書館機能の拡大・強化に取り組んでいきたい。
参考文献
1)Okerson, Ann.; 神門典子訳. 電子雑誌：電子雑誌とは何か、どこから、いつ？ In. 研究成果流通システムの研究開発.平成6年度報告. 1995.3, p.1-15. [The electronic journal: what, whence, and when? PACS review. 2(1) p.5-24 (1991)の翻訳]
2)Schauder, Don著; 福島勲; 小野寺夏生; 荒木啓介訳. 専門論文の電子出版：大学研究者の態度と学術情報流通業に対する意味 (1)-(3). 情報管理. 38(1) p.33-44 (1995.4); 38(2) p.137-148 (1995.5); 38(3) p.233-245 (1995.6) [J.Am.Soc.Inf.Sci. 45(2)p.73-100(1994)の翻訳]
3)Basch N. Bernard. 図書館における定期刊行物の効果的な発注管理：アメリカの現場から. 情報管理. 38(11) p.967-980 (1996.2) [ユサコ（株）創立45周年記念講演会の講演要旨を再録]
4)尾城孝一. 電子ジャーナルの導入とサービス. 薬学図書館. 44(3) p.217-226 (1999)
5)中谷俊介. 電子ジャーナルが超えるべき6つのハードル. 大学図書館研究. 55, p.24-27(1999).
6)ジョセフ・Ｊ・ブラニン; マリー・ケース著, 梶田英知; 松浦茂; 古賀香織訳. 科学系学術出版の改革：図書館員による見通し. 情報の科学と技術. 50(4) p.234-246 (2000) [Notices, Amer. Math. Soc. 45(3) 1998.4の翻訳]
7)アン・オカーソン; 渡辺麻子訳. ライセンシング、コンソーシア、電子コンテンツの将来：アメリカからの展望. 薬学図書館. 45(2) p.103-108 (2000)
8)Lee Ketcham-Van Orsdel & Kathleen Born. 40th annual report periodical price survey 2000: pushing toward more affordable access. Library Journal. April 15, 2000. p.47-52. 第40回定期刊行物価格調査の年間レポート2000年：利用し易い価格でのアクセスへ向けて
9)坂上光明. 電子ジャーナルの動向. In. 平成12年度大学図書館職員長期研修講義要綱 <http://www.ulis.ac.jp/library/Choken/2000/>
10)尾城孝一. 電子ジャーナルに関する日本語文献リスト. <http://www.libra.titech.ac.jp/~ojiro/ej-paper.html>
11)ハーンク, デレク J. 電子出版で百倍になる可能性：5年後にはもう冊子体なし（？）学術出版の世界. 情報管理. 42(10) p.887-891 (2000)
12)小倉久男. 大学電子図書館と学術出版社 -エルゼビアの立場から-. 大学図書館研究. 55, p.28-37 (1999)
13)潮木守一. オンライン・ジャーナルの可能性と課題 <http://www.musashino-wu.ac.jp/ushiogi/publication/onlinejournal.html>
14)梅田和江. JSTORプロジェクトについて. 薬学図書館. 44(3) p.217-226 (1999)
15)Luther, Judy. Whither electronic journals? Against the grain. 12(2) p.24,26 (2000.4)
16)若杉茂. フジサワにおける電子ジャーナルの運用. 薬学図書館. 45(1) p.20-29 (2000)
17)マーク J. マッケイブ著, 梶田英知, 松浦茂, 古賀香織訳. 雑誌価格に及ぼす出版社合併の影響：予備報告. 情報の科学と技術. 50(3) p.160-165 (2000).
18)Mary M.C.; 時実象一訳. ARLはSPARCプロジェクトを通して学術出版における競争を促進する. 情報の科学と技術. Vol.49, No.4, p.195-199 (1999) 原文：<http://home.highway.ne.jp/tokizane/Ref/ARL/ARL.htm>
19)関根三則. コンソーシアムへの展望:その実例を中心として. 大学図書館研究. 55, p.17-23 (1999)
20)永田治樹. "ライブラリーコンソーシアムの歴史と現状". 情報の科学と技術. 47(11) p.566-573 (1997)
21)佐藤義則. 電子化資料とコンソーシアム：コンソーシアム・ライセンシングの可能性. 情報の科学と技術. 47(11) p.574-583 (1997)
22)牛口順二. 電子ジャーナルの現状. 神資研：神奈川県資料室協議会. 33, p.17-20 (1999)
23)ALPSP Seminer. Who should own copyright in journal articles? 13th January 2000. <http://www.alpsp.org.uk/sem0100.htm> [ALPSP: Association of Learned and Professional Society Publishers]
24)日本図書館協会目録委員会編集. 日本目録規則1987年版改訂版第9章電子資料（旧第9章コンピュータファイル改訂版）. 日本図書館協会, 2000.8（刊行予定）, 37p. ISBN 4-8204-0015-0
25)日本図書館協会目録委員会編集. 電子資料の組織化：日本目録規則(NCR)1987年版改訂版第9章改訂とメタデータ. 日本図書館協会, 2000.5, 95p.
26)総合目録データベースにおける電子ジャーナルの取り扱い（暫定案）. NACSIS-CAT/ILLニュースレター. No.1, p.4-5 (2000.8)
27)トヨタECO-PROJECTのページ. [online]. [引用：1999-03-20]. 入手先：<http://www.toyota.co.jp/eco/index.html>
【表2：Science Direct 関連の動き】
1998.05.12 ES(Electronic Subscription)ニュースレター. No.1「電子図書館について」
1998.06.12 ESニュースレター. No.2「エルゼビアと電子出版」
1998.07.07 ESニュースレター. No.3「サイエンスダイレクトについて」
1999.01.00 SD-21参加の案内
1999.02.25 1999年SD-21参加基準金額に達しているとの連絡
1999.05.18 SD-21の1999年トランザクション新計算方式の説明
基準金額は1998年購読金額の110％、この金額の7.5％が電子雑誌に該当
基準金額と購読金額の差額をトランザクションで充当可能
1999.05.00 日本向け円建て価格の導入の連絡
1999.06.00 雑誌価格に関する新方針
インボイスの価格上昇を10％以下に抑える
日本向けインボイス価格を円建てとする
1999.06.16 1999年トランザクション金額の通知
1999.07.01 SD-21合意書の送付
1999.07.26 設定情報を要求する文書
1999.09.09 2000年SD-21参加基準金額の連絡
1999.09.17 SD-21合意書の締結
1999.10.18 2000年SD-21参加基準金額の計算書
1999.11.00 6月の「円建て価格に関する新方針」に対するクレームへの回答
円建て価格による円高差益が図書館に還元されないというクレーム
長期的に相殺されるという立場で、還元はしないとの回答
1999.11.12 SD第3回ユーザーミーティング
1999.11.25 購読雑誌の確認
1999.12.02 SD-21参加基準金額の計算書・確定分
【当館では基準金額に377万円の不足】
1999.12.14 SD21の2000年更新案内、更新検討の場合2000年3月末まで1999年を延長
2000.03.00 Science Direct Web Editionの案内
購読雑誌の最近号（過去9ヶ月）に料金なしでアクセス
目次、抄録、全文PDF版の表示と印刷
冊子体購読住所のIPアドレスによるアクセス
【当館では、SD Web Ed.への変更】
2000.05.00 購読誌のみ更新猶予期間を2000年10月末日まで延長
【当館では、SD-21を再延長、8月現在にいたる】
2000.07.00 2001年の日本向け購読価格の上昇は0.0％
［データ］
・本文所在URL<http://www.geocities.co.jp/Berkeley/4106/>
・図書館員のためのインターネット<http://www2d.biglobe.ne.jp/~st886ngw/>
一年前の本誌から ―既掲載記事の紹介（第056号）
Web発信再録「教育学の立場から」（添田晴雄）
2001-02-27(Fri)〜2001-02-28(Sat)：「情報倫理の構築」第2回国際ワークショップ（於・リーガロイヤルホテル広島）
2001-03-02(Fri)：歴史学のためのウェブサイト第4回経験交流会（ウェブ・シンポ2001）（於・東京大学総合研究博物館）
2001-03-09(Fri)：電子ジャーナルのためのXMLワークショップ（於・科学技術振興事業団東京本部）
2001-03-13(Tue)：第20回ディジタル図書館ワークショップ（於・図書館情報大学）
2001-03-21(Wed)：NII定例研究会（於・学術総合センター）
2001-03-24(Sat)：情報メディア学会第2回研究発表会（於・学術総合センター）
『社会調査の公開データ：2次分析への招待』（佐藤博樹・石田浩・池田謙一編、東京大学出版会、3200円）
『文科系のためのコンピュータリテラシ Microsoft Officeによる』（植松康祐共著、サイエンス社、2150円）
『便覧図鑑年表全情報 90/99』（日外アソシエーツ株式会社編集、日外アソシエーツ、紀伊国屋書店、20000円）
『インフォメーション・パワー 学習のためのパートナーシップの構築』（アメリカ・スクール・ライブラリアン協会編、同志社大学、日本図書館協会(発売)、2300円）
インターネットやコンピュータの学術利用に関する書籍、雑誌、論文等の新着情報を掲載します。ご希望の方は正確な書誌情報をお知らせください。ただし、お寄せいただいた情報が必ずしも掲載されるわけではありません。
大きな変更なし。
2001-02-17(Sat)：「新刊紹介」に掲載した『社会調査の公開データ：2次分析への招待』。編者の佐藤博樹さんによれば、「公開データを利用した研究・教育の方法の説明、公開データの概要紹介、公開データの入手方法（国内外のデータアーカイブのHPアドレスを掲載）、公開データを利用した研究例などから構成されてい」るとのこと。
2001-02-18(Sun)：「「公共図書館に於けるCD-ROM付き書籍の取り扱い」アンケート集計結果（日本電子出版協会著作権委員会）」。
2001-02-19(Mon)：神戸大学附属図書館の震災文庫が「インターネット公開許諾のお願い」を公開している。「あなたの資料にインターネット公開許諾をいただけないでしょうか？」「あなたのホームページを資料としてご寄贈いただけないでしょうか？」という二つの呼びかけ。
2001-02-20(Tue)：草思社が『銃・病原菌・鉄』関連文献リストを公開している。こちらも参照。Diamond Guns, Germs and Steel Further Readingsを勝手に訳して公開した会
2001-02-21(Wed)：Academic Society HomeVillageにフレーム版が登場。あわせて新着サイトを紹介するコーナーがあるといいのだが。情報学研究所の方がお読みであれば、ぜひご検討を。
2001-02-22(Thu)：「「辻内鏡人さんをしのぶ会」参加・募金の呼びかけ」。
2001-02-23(Fri)：「公共図書館Webサイトのサービス」（日本図書館協会）。ここによれば、その地域に関連する新聞や雑誌の記事をまとめているのは、神奈川県立図書館の神奈川県関係新聞記事、富山県立図書館の富山県立図書館県内記事情報検索、岐阜県図書館の岐阜県関係新聞記事・雑誌記事見出しデータベース、滋賀県立図書館の滋賀県関係新聞記事見出し検索、市川市立図書館の市川市関係新聞記事索引、立川市図書館の立川市関連新聞記事索引、糸魚川市民図書館の糸魚川市・西頸城郡（名立町・能生町・青海町）関係新聞記事とのこと、をあるMLで知る。
2001-02-24(Sat)：国立国会図書館法令議会資料室のサイトがオープン。情報の一拠点としての成長に期待大。
2001-02-25(Sun)：前にも一度紹介しているが、宮内泰介さん作成の「［私家版］市民のための情報収集法」。このように情報の所在をまとめておくことの重要性を最近とみに感じる。
【誌名】ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG)
【発行・編集】岡本 真（"ACADEMIC RESOURCE GUIDE"編集部）
【号数／部数／発行日】091号／4257部／2001-02-26
【連絡先】 zd2m-okmt@asahi-net.or.jp
【URL】<http://www.ne.jp/asahi/coffee/house/ARG/>