資源エネルギー庁の「エネルギー白書2025」によると、日本のエネルギー自給率は15.3%で、Ｇ７各国で一番低い水準になっています。一次エネルギー供給で見ると、海外からの輸入に頼る化石エネルギーが8割以上を占めています。中でも石油の割合が最も高く、その9割以上を中東地域に依存しています。

　去る2月28日にイスラエルと米国がイランを軍事攻撃し、イランが対抗措置としてホルムズ海峡を事実上封鎖しました。これにより、原油価格が高騰し、物価上昇に苦しむ日本の国民生活に追い打ちをかけています。戦後の国際秩序が崩壊し、不安定な国際情勢の中で、国民経済の基盤であるエネルギーの自給率が15.3％しかないのは、これからの日本経済をますます脆弱なものにしていくのではないでしょうか。

　経済の安定にとって、理想はエネルギー自給率100％であることは論を待たないでしょう。しかし、目先の経済合理性を重視して、安価な輸入エネルギーに依存することで経済発展してきた日本の現実から脱却するのは容易なことではないでしょう。

　かといって、理想論だと片づけて持続困難な現実に安住すれば、明るい未来は訪れないでしょう。理想を掲げて目標を立てて、そこに向かう姿勢がなければ、理想に近づくことは決してありません。

　未来の世代に平和で豊かな社会を残していくためには、再生可能エネルギー・水素エネルギー・核融合エネルギーなどの持続可能性の高いクリーンなエネルギーの自国での開発を推進し供給能力を高めて、エネルギー自給率を100％に近づける努力が必要になってくるのではないでしょうか。

２０２６.０４.０１