モノの値上げが、連日、ニュースの見出しを賑わせています。「JR東西・私鉄も23年春に値上げへ」「山崎製パン、食パンなど値上げ、7月から平均7%」「ニップン、家庭用小麦粉などを3〜13%値上げ」「6月の電気料金、大手5社が値上げ」「連休のガソリン、前年比11〜16%高」「アサヒビール、6〜10%値上げ」「ニチレイ、冷凍食品8〜20%値上げ」「LIXIL、住宅用屋根1〜2割値上げ」「日清オイリオ、オリーブ油など値上げ、7月分から5〜30%」「明治、アイスを3年ぶり値上げ、最大8.6%」等々、枚挙にいとまがありません。

　食品、電力、燃料、輸送、住宅資材等々、日々の生活に直接関係するあらゆるモノの値上げは、可処分所得の増えない一般市民にとっては、大きな打撃となるでしょう。

　背景として、新型コロナ禍によるサプライチェーンの混乱、原油価格の高騰、半導体不足等に、ロシアのウクライナ侵攻が、穀物価格とさらなる資源価格の高騰に追い打ちをかけ、しかも日本では、急激な円安が加わり、さらに輸入物価の上昇に拍車がかかっています。

　新型コロナ禍もウクライナ危機も円安も、自国のみで容易に解決できない外部環境的要因であります。しかし、危機的状況になすすべなく衰退の道を歩むのか、危機をイノベーションの好機ととらえて、新しい時代を築こうとするのかは、自ら選択することができます。

　エネルギー価格の上昇は、それを上回る省エネ技術の向上があれば、克服できないものではないでしょう。輸入食料価格の上昇は、それを上回る国産食料の生産性の向上があれば、克服できないものではないでしょう。

　日本の得意分野のテクノロジーを世界の中で突き抜けたものとし、日本が世界的危機を克服するリーダー的存在となるために、官民挙げて、危機を好機に変えるイノベーションを起こし続け、世界に発信していくことが求められているのではないのでしょうか。

２０２２.０５.０１