この30年余りでインターネットの世界的普及を背景に進んできた社会のデジタル化が、新型コロナ危機を契機に加速度的に進展し、さらなる大きなうねりになろうとしています。
デジタル後進国と揶揄されることが多い日本社会においても、コロナ危機の中でこのデジタル化のうねりに抗うことが不可能であると、多くの国民が実感しているのではないでしょうか。
テレワーク、オンライン会議、配車アプリ、ネット通販、自動化ロボット、電子マネー、顔認証、音声認証等々、あらゆるサービスがリモート・非対面・非接触・自動で行われるデジタル化が急速に普及し、既存のビジネスを益々陳腐化させる一方で、新たなビジネスモデルには大きなチャンスが訪れています。
ドラッカーの言葉に、「変化を観察しなければならない。その変化が機会かどうかを考えなければならない。本物の変化か一時の流行かを考えなければならない。見分け方は簡単である。本物の変化とは人が行うことであり、一時の流行とは人が話すことである。」とあります。
現在起こっているデジタル化のうねりを本物の変化として捉え、ビジネスチャンスにできるのか、あるいは衰退の一途をたどるのか、企業の経営者は大きな岐路に立たされているのではないでしょうか。
2021.05.01
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